日米交渉

太平洋よりも大西洋を政・戦略的に優先させようとする英米双方の大戦略を背景に、第一次世界大戦時在米英国情報機関責任者として米国の参戦工作を担ったワイズマンW.Wiseman（国際投資銀行クーン=レーブ商会パートナー）と、アメリカのカトリック外国宣教会（メリノール会）のドラウトJ.Droughtとの間で、昭和十五年（一九四〇）夏以降大西洋第一主義に基づく「太平洋の和平」策が構想される。この私的レベルで始まる「ヒトラー打倒第一主義」または「英国防波堤論」構想が、のちのドラウトによる対日和平策（「日米首脳会議開催案」）となる。

昭和十五年十一月、ドラウトはメリノール会総長ウォルシュJ.Walsh司教とともに、「中国と日本における宣教活動の視察」を名目に渡日する。ドラウトは離米前、各方面の友人・知人を介して対日工作のためのチャンネル作りを試みる。その結果、ワイズマンと同じくクーン=レーブ商会のパートナーであったストロースL.Strauss（米海軍予備役）を介して接触した井川忠雄（産業組合中央金庫理事）との間に、当事者能力を具えたチャンネルができる。滞日中のドラウトから持ち掛けられた「日米首脳会議案」（Working Analysis）を、井川は近衛文麿首相・松岡洋右外相・武藤章軍務局長・岩畔豪雄（いわくろひでお）軍事課長らに随時取り次ぐ。外交第一主義を主張する外務省周辺以外の反応は一様に好意的であった。昭和十六年一月帰米後、ドラウトはウォーカーF.Walker郵政長官らを介してルーズベルトF.Roosevelt大統領およびハルC.Hull国務長官に接触（「ウォルシュ覚書」提示）する。ここに近衛・武藤から日本側の私的窓口になることが黙認された井川（岩畔が後見役）と、同じくルーズベルトとハルから米国側の私的窓口になることが黙認されたドラウト（ウォーカーが後見役）との間に非正式チャンネル（John Doe Associates）が成立する。

昭和十五年十一月、親米派の野村吉三郎元外相が駐米大使に起用される。「力の外交」による対米打開策を目差した松岡と違って、柔軟な対米策をとらんとした野村は、十六年二月ワシントン入りした後「ドラウト・井川提携工作」にドッキング（三月八日の野村・ハル会談）する。他方「外務省嘱託」の資格で渡米した井川は、二月下旬から三月中旬にかけて、ドラウトとの間で「太平洋平和維持根本原則案」（Agreement in Principles）の案文作りを手懸ける。三月三十日ニューヨーク入りした岩畔を加えて、四月二日からワシントンでドラウト・井川・岩畔の三人は、「根本原則試案」（三月十八日）を叩き台としながら「日米諒解案」作りにとりかかる。四月九日ごろにでき上がった試案は、四月十四・十六両日の野村・ハル会談で検討され成案の運びとなる。日本に四月十七日夜届いた「日米両国諒解案」は、その後政府レベルで進められた「日米交渉」の基礎案となる。近衛首相は「日米諒解案」を基礎とする日米両政府間交渉に積極的で、また四月十八日夜の大本営政府連絡会議も「大体受諾すべしとの論に傾いた」とされる（三日後の連絡会議にて些少の修正にて採択と決定）。ところが日ソ中立条約の調印を終えて帰国した松岡には、独自の「日米諒解」構想があって、井川・岩畔らによってお膳立てされた「日米両国諒解案」には冷淡な態度をとり、日本側の対米回答を引きのばす戦術に出た。結局五月三日の連絡会議では、松岡の主張したとおり、「諒解案」への回答に先立って、中立条約締結の申入れと、日独伊の結束を誇示した「オーラル=ステートメント」の通告を行うことが、当初の「受諾論」とは違ってとり決められる。さらに「諒解案」にも大幅な変更が松岡の手によって加えられ、五月十二日「日本側修正案」として野村に回訓される。そのため五月中旬から六月下旬にかけて、ドラウト・井川・岩畔らが仲立ちとなり、日米双方の見解の齟齬を調整する作業が行われる。しかしこのような弥縫策は、六月二十二日の独ソ開戦を前提として、前日の二十一日ハルから野村に手交されたアメリカ側の対案（五月十二日の「松岡提案」）によって水泡に帰す。アメリカ側としては「ソ連カード」を手に入れることで対日宥和策にこだわる必要を感じなくなったわけである。加えて六月二十一日の「アメリカ側対案」には松岡外相の忌避が示唆されており、日米交渉の先行きが危ぶまれることになる。しかし日米交渉に寄せる近衛の決意はかたく、松岡の更迭によって日米交渉の続行を図る。七月十八日、豊田貞次郎を新外相に迎えて第三次近衛内閣が発足する。ところが七月下旬の南部仏印進駐は、近衛の意に反して在米日本資産の凍結および対日石油全面禁輸というアメリカ側の対日強硬経済制裁措置を招来せしめた。にわかに日米間に戦争の危険性が生じ始める。そこで窮余の一策として近衛政府の側で構想されたのが「日米首脳会談開催案」である。八月二十七日、「日米巨頭会談」をもちたい旨（「近衛メッセージ」）がルーズベルト宛に申し入れられる。なお十日後、九月六日の御前会議では和戦両様の構えをとらんとする「帝国国策遂行要領」が承認されることになる。

結局のところ「近衛・ルーズベルト会談開催」構想は、十月二日のハルの覚書によって否定される。その結果近衛内閣は総辞職、代わって東条内閣が誕生する。新内閣は「白紙還元」の立場をとって日米交渉の継続を図る。しかし統帥部側の対米交渉打切りの主張が声高で、「臥薪嘗胆論」の立場をとる主務大臣の東郷茂徳を窮地に立たせる。結局来栖三郎に託した日本側最終案「甲案」「乙案」も十一月二十六日の「ハル=ノート」によって拒否され、東郷外相も日米交渉継続を断念せざるをえなくなる。この「ハル=ノート」と称される米側より提案された日米両国間協定の「基礎概略」は、日米両国の国策に関する根本諸原則（領土保全・主権尊重などのいわゆる四原則）などの「相互宣言案」と、日米両国政府の採るべき「措置」の提案からなっていた。なお十項目からなる「措置」提案の眼目は、中国全土からの日本軍の撤退、重慶政権以外のすべての政権の否認を要求するもので、要するに日本側に「満洲事変」勃発前の状態に復帰することを迫るものであった。それ故日本側に最後通牒との感を抱かせることになった。のち十二月一日、日本政府は米英蘭への武力発動を最終的に決断する。

→太平洋戦争（たいへいようせんそう），→ハル=ノート