知恵詣りや知恵貰い、十三詣りともいう。京都には陰暦3月13日(陽暦4月13日か、その前後1か月間)の日に、数え年13歳になった男の子や女の子は、嵐山の嵯峨法輪寺(西京区)のご本尊、虚空蔵菩薩(こくうぞうぼさつ)をおまいりし、知恵を授かりにいくという伝承がある。旧暦3月13日は虚空蔵菩薩のご命日。森羅万象あますことなく広大な大空に納め、無限のご利益を平等に与えられるという、法輪寺のご本尊である。男13歳とは、昔の成人を表す元服をするころであった。また、女にとっては初めての厄年であり、生まれて初めて、布地一反分を使って仕立てた和服を身につけ、知恵詣をするというのが習わしになっている。このときに、これから一生使う数珠を授かるという人もいる。

 参詣の帰り道で、渡月橋を渡りながらいま来た後ろ側を振り向くと、せっかく授かった知恵がなくなってしまうと伝えられており、参詣した家族は、子どもを囲むようにして急ぎ足で渡月橋を渡っていく。十三詣では、境内で宝物や縁起物などの十三品をかたどった干菓子が境内で売られ、これを虚空菩薩に供えてからお下がりをいただくという風習があったが、十数年前に途絶えてしまったようである。

 渡月橋の付近は、いまでこそ観光客ばかりになっているけれど、以前はハイキングをしたり、泳いだり、筏流しの材木置き場で遊んだりと、京都の子どもにとっては楽しい思い出の詰まった場所だったと、年配の方々がよく話をしておられる。知恵詣もまた、そのような幼少期の楽しい思い出とともに大切に受け継がれているのである。

 

 

京都の暮らしことば / 池仁太   



 「戦後のベビーブームで生まれた『団塊の世代』(中心は1947~49年生まれの約664万人)は、高度経済成長期の60年代に青年期を迎え、以来、経済成長の労働力を担ってきた。
 他の世代に比べて人口が極端に多く、ありあまるマンパワーで良くも悪くも社会、経済、文化に大きな影響を与え、日本を背負ってきた。
 その団塊の最後尾の49年生まれが今年65歳を迎える。社会保障を支えてきた世代が、完全に『支えられる世代』となって、若い世代に重い負担を強いることになるため、『日本社会の不良債権』とさえ呼ばれている」(『週刊ポスト』4/18号より、以下『ポスト』)

 私は1945(昭和20)年生まれだが、小学校と高校で2度結核にかかり休学しているため、社会人になったのは団塊第一世代と同じである。

 人生に“たられば”はないが、もし病気をせずに順調にいっていたら、私の人生は少し違ったものになっていたかもしれない。45年生まれは極めて少数だから、一学級60人などというすし詰め教室ではなく、進学も就職ももう少し楽だったのではないか。同年生まれの有名人には吉永小百合とタモリぐらいしかいないが、小百合がサユリストという広いファン層を獲得したのは、団塊世代にとって“少し年上の可愛いお姉ちゃん”だったからではないか。

 私は週刊誌の編集者が長かったが、現代、ポスト、文春、新潮の読者には団塊世代が圧倒的に多かったため、その世代が現役を退き始めると週刊誌の部数も低下していった。

 日本の経済成長を支えてきたという自負は強くある世代だが、負の遺産も残していったこともたしかであろう。『ポスト』でも言及している年金の逆転現象もその一つである。

 「団塊世代のリタイアで年金を支える側と支えられる側の人口ピラミッドは逆転した。現在、公的年金の純債務(積み立て不足)は厚生年金580兆円、国民年金110兆円の合計690兆円にのぼる。現役世代(15~59歳。約6600万人)で頭割りすると1人あたり約1000万円もの巨額の年金債務が残されたのだ」(同)

 よくある指摘だが、何十年も給料から年金や税金をさっ引かれてきたサラリーマンとしては言い分もある。愚策しかやってこなかったお粗末な政治家や官僚たちの責任を、すべて同時代に生きた者たちに負わせるというのは納得しがたい。

 また「戦後の日本社会の仕組みは、団塊の『衣食住』の欲求を満足させるためにつくられてきたといってもいい。そのために巨額の財政資金が投じられてきた」(同)ともいっているが、自分たちが生活している社会を少しでも住みやすくしようというのは、どの世代でも考えることではないか。

 現役の70代の経営者は団塊世代をこう批判している。

 「団塊と呼ばれる後輩たちの世代は、分かち合うより自分の生活向上を重視する。自己顕示欲が強く、会社には入っても、同期の人数は多いのに助け合う友人がいない。面白いのは、権力志向は強いけれども、意外に権力や地位に弱い。失敗すると自分は正しいと言い張って責任を部下に転嫁する。だから部下から信頼されない人が多かったように思う」

 人数が多かったから人より目立たなくてはいけないという意識が強くなったのかもしれないが、このような人間はどの世代にもいるのではないか。

 「戦前の世代にはなかった『反戦』『自由』を実践してきたことが団塊世代の誇りを支えている」(同)

 敗戦以来68年間、憲法を遵守し直接的な戦争には参加せず、戦死者を一人も出すことなく平和を守り続けてきたという自負は、私にも強くある。

 だから、この国を戦争のできる普通の国にしようという安倍首相らの企みには、徹底的に反対し、次世代にも平和国家を守り続けていってほしいと切に思っている。

 『ポスト』は、学生運動に加わり資本主義体制打倒を熱く語っていたその学生たちが、大学4年の夏になると、自慢の長髪をばっさり切り、七三分けにして就職活動し、大企業の歯車となって自民党長期政権を支えてきたと難じるが、私にかぎっていえば、これまで1度も自民党に一票を投じたことはないし、変わり身の早さだけで生きてきたつもりもない。

 だが、ファイナンシャルプランナーの畠中雅子氏の次の言葉だけは頷ける。

 「団塊世代の夫は十分な収入を得てきたから、妻は専業主婦歴が長く、お金の使い方をよく知らない。年金生活を迎えるために家計を見直さなくてはとアドバイスしても、自分にとって嫌な話は聞いてくれません。夫婦の問題なのに、お金が足りないのは夫のせいだといって、共同責任という意識に乏しく、生活に対する危機感が薄い」

 その通りである。カミさんに聞かせてやりたいね。

 「もちろん団塊世代が高度経済成長時代の原動力であったことは疑いようのない事実だ。彼ら自身がそれを誇らしく思う気持ちは当然であり、彼らに支えられた上の世代、彼らに引っ張られた下の世代はその団塊パワーに感謝し、尊敬の念を抱いてもいる。だが、2014年の今、団塊世代が栄光とともにこの国に残していった負の遺産を検証し、清算すべき時期に来ているのではないか」(同)という指摘もその通りだと思う。

 団塊の世代だけではなくすべての世代で、この国の形を公共工事一辺倒の土建国家から、福祉国家へと大転換させるためにどうするのか、真摯な議論と実践が今こそ必要なこと、いうまでもない。

 最後に「団塊」という言葉の生みの親、堺屋太一氏がこう話している。

 「今や団塊世代を核とする高齢者は人口全体の30%を占める巨大なマーケットになりつつあります。
 にもかかわらず、まだまだシニア向けの音楽、本、食事、洋服、スポーツ、習い事教室などのモノやサービスは不十分です。
 そこで、団塊世代が、自分たちの好きなものを同世代に向けて提供すれば、必ず大きなマーケットは生まれます。(中略)団塊の世代が働いて、団塊の世代がおカネを使う。65歳以上で『需要』と『供給』が回り出すだけでも、今後10年で日本経済は少なくとも10%の成長が見込めます。逆に、団塊の世代が意識を変えて動き出さなければ、日本経済の成長はない。
 団塊の世代は、永年の努力で『金持ち、知恵持ち、時間持ち』になれたのです。気儘に生きましょう」

 力の入った企画だが、最後に堺屋氏を出したことで、語るに落ちたと思わざるをえない。

 団塊世代にはカネをやるな、もっと働かせろ、持っているカネを搾り取れというのは自民党や官僚たちの大方針である。その手には二度と乗らない。そう心に決めているのもこの世代なのである。

元木昌彦が選ぶ週刊誌気になる記事ベスト3

 今週は渦中の人間たちを直撃し、問い詰めたり、追い落としたりしたスクープ記事を紹介しよう。

第1位 「8億円が『選挙資金』でないなら詐欺だ!」(『週刊新潮』4/10号)
第2位 「全メディアが追う渦中の人 『小保方晴子』博士直撃の一問一答!」(『週刊新潮』4/10号)
第3位 「中山美穂独占直撃!『夫・辻仁成と離婚の話し合いをしています」(『週刊文春』4/10号)

 第3位。『文春』がパリで辻仁成と離婚かと騒がれている中山美穂を直撃取材し、「(離婚報道について)ここまで大きな騒ぎになるとは思っていなかったんです。ただ、(夫・辻仁成と)離婚の話し合いはしていますよ。それはもうお互いのことなので……」といわせている。

 第2位。STAP細胞“事件”の主役・小保方晴子さんは4月9日、堂々と記者会見を開き、持論を述べたが、その“彼女”をいち早く見つけ、写真撮影とインタビューに『新潮』が成功した。
 小保方さんは神戸市内に隠れていた。その彼女が理研へ「お出まし」になる姿をばっちり撮っているのだ。
 理研の調査委員会の最終報告発表を翌日に控えた3月31日、『新潮』によれば、その“お姿”はこうである。

 「濃紺のニット帽でロングヘアーを覆い隠し、マスクを着けた、変装姿の小保方博士である。
 もっとも、世を忍ぶはずの彼女は、こういう非常時にもお洒落を忘れない。春めいた桜色のコートに身を包み、お気に入りのガーリー系ブランド、ヴィヴィアン・ウエストウッドの花柄のトートバッグを携えたハデめの出で立ちで、理研の研究室に向かったのである」

 彼女はこのとき、『新潮』のインタビューに答えて「STAP細胞に捏造はない。大きな流れに潰されそうですけど」と答えている。信念の人ではあるようだ。

 第1位。これも『新潮』の2週続けてのスクープで、渡辺善美みんなの党代表は、ついに代表の座を降りざるを得なくなってしまった。
 それは彼に8億円を貸した吉田嘉明(よしあき)DHC会長のこの言葉が決め手になったのであろう。

 「私にも惻隠の情がありますので、渡辺さんに議員辞職までは求めませんが、せめて党首を辞してもらいたい。(中略)もし、それができないのであれば、詐欺罪での刑事告訴も辞さない覚悟です」

渡辺氏の裏にはまゆみ夫人というオッカナイ女性がいて、亭主を意のままに操り党の運営にまで口を出していたという。代表辞任で夫人からも三行半(みくだりはん)を突きつけられるのではないかと噂されているようである。
   

   

読んだ気になる!週刊誌 / 元木昌彦   



 政府は日本を観光立国とすることに力を入れている。実際、テクノロジーと伝統文化が調和した我が国を旅することは、日本人自身が思う以上に外国人にはエキサイティングなようだ。となると、英語とローマ字が統一されていない、観光地の案内表示がどうにも気になってくる。

 2013年、「国会前」の案内表示を「Kokkai」から「The National Diet」に変更したことが話題になった。「正しい英語」に直すことで、外国人にとって確実に状況は改善された。一方、政府は単純に英語に直すことだけを「国際化」と考えているわけではない。2014年3月、観光庁がまとめたガイドラインでは、温泉地における外国語表記をそのまま「Onsen」にすることを提案している。ちなみに、これまでは「Onsen」「Hot Spring」「Spa」などが各地で混在していた。「コッカイは伝わらない」、しかし「オンセンなら伝わる」という判断は正しいだろう。

 最近では漫画『テルマエ・ロマエ』などに描かれているように、日本の温泉文化は世界の中でも特異だ。単に「湯に浸かる」という行為のみならず、温泉街や温泉宿を含めた、まさに「オンセン」としか表現のしようのない文化がそこにある。指針は「日本語の読み方が広く認識されている場合」、英語の補記は不要としており、「Onsen」はこれに当たるもの。確かに、海外のガイドブックではまさに「Onsen」として紹介されることが多いのだ。訳すとニュアンスの変わってしまう単語が、国外からそこそこ理解されているという現状は、まさに日本文化のユニークさを象徴しているといえる。

   

   

旬wordウォッチ / 結城靖高   



 動物の体細胞を弱酸性の溶液に浸すだけで、胎盤を含むすべての細胞を作れるという「STAP(スタップ)細胞」。当初は万能細胞の発見かと騒がれたが、理化学研究所の小保方晴子氏や山梨大学の若山照彦氏らが発表した論文に複数の疑義や問題点が指摘されるようになる。そして、4月1日、研究を主導した小保方氏が所属する理化学研究所は、論文の改ざん、研究の不正を認定した。

 騒ぎの舞台となったのは、イギリスの学術雑誌『ネイチャー(Nature)』だ。

 理系、文系、いずれの分野でも、研究者は自分の研究成果を学術雑誌に投稿し、掲載されることが重要な功績となり、社会的にも認められることになる。だが、投稿すれば何でも採用されるわけではない。

 理系雑誌では専門家による査読によって掲載の取捨選択が行なわれている。日々、膨大な量の論文が投稿されるため、その研究領域の専門家に評価・検証をしてもらい、論文のレベルや成果によって掲載するに堪えうる内容かどうかを評価しているのだ。

 学術雑誌は世界中に数万件あると言われているが、どの雑誌に掲載されるかによって研究者の評価は大きく異なる。権威のある雑誌に論文が掲載されることは名誉なだけではなく、その後の研究ポストや昇進、研究費の配分などにも影響を及ぼす。

 今回、STAP細胞の論文を採用した『ネイチャー』は、自然科学や医学などの分野では世界で最も権威のある学術雑誌で、アメリカの『セル(Cell)』、『サイエンス(Science)』と並ぶトップジャーナルだ。

 トップジャーナルは査読が厳しいことでも有名で、投稿した論文の1割ほどしか掲載されないと言われている。このような権威のある学術雑誌でも、論文に不備が見つかり、あとから撤回することは決して珍しいことではない。

 ただし、今回は小保方氏の所属する理研自らが、研究のねつ造、不正を発表してしまった。そうした不正すら、『ネイチャー』は見抜けなかったのだろうか。だとすれば、トップジャーナルの査読力不足も問われることになりはしまいか。
   

   

ニッポン生活ジャーナル / 早川幸子   



 ベテランとして活躍するスポーツ選手にとって、(たとえ「偉業をリスペクトした呼称」であっても)「伝説的人物」と呼ばれるのは気持ちのよくない場合がある。「自分は過去の人ではない」という矜持があるのだ。最近では、「伝説」のニュアンスを軽くするため、「レジェンド」という言葉が使われる。2014年のソチ冬季五輪でも、スキージャンプの葛西紀明(かさい・のりあき)がレジェンドとして称えられた。41歳にして個人で銀メダルを獲得。苦労の末の称号に、本人もまんざらではない様子であった。

 もともとはプロレスなどで使われることが多かった言葉だ。声援に応え、齢を重ねてもなおリングに上がり続けるスター。スポーツに「熱い物語」を求めるファンたちを中心として、「レジェンド」という言葉は徐々に浸透していった。これにサブカルチャーの世界も追随する。人気漫画の続編『キン肉マンⅡ世』では、前作の人気超人たちが「レジェンド」として登場。また、最近の特撮ものでは、劇場版になると過去の英雄たちが「レジェンド」として再登板するのが定番の流れになっている。このことは、「今日もどこかで戦い続けている」といったイメージの、レジェンドというワードが持つ「ヒーロー性」をよく表しているだろう。

   

   

旬wordウォッチ / 結城靖高   



 東芝の最先端の半導体技術の不正流出が発覚した。流出先はライバルの韓国企業で、近年、半導体市場でシェアを伸ばしていた。研究データを持ち出したのは、東芝の業務提携先の元技術者で、2014年3月、不正競争防止法違反(営業秘密開示)容疑で警視庁に逮捕された。

 日本企業が持つ技術が、退職、転職者を通じて海外企業に流出するケースが後を絶たない。経済産業省が2012年に製造業、情報産業、サービス業などの企業を対象に実施した実態調査によると、「過去5年間での人を通じた営業秘密の漏洩事例」について、「明らかにあった」が6.6%、「おそらくあった」6.9%だった。併せて13.5%の企業で流出があったと回答した。

 技術流出が増えている背景には、国内の物づくり企業で工場の海外移転が進み、リストラが進んでいることがある。経産省の実態調査では、情報を漏らした人の半数が中途退職者だった。

 一方、中国、韓国などのハイテク企業は日本の技術者OBを積極的に採用している。そうした人材の流れを通じて、日本の技術やノウハウも流出しているというわけだ。

 技術流出に伴う被害額は莫大な額に達するケースも。東芝は、今回の流出事件を受け、元技術者と韓国企業を相手取り、計1100億円の損害賠償訴訟を起こした。新日鉄住金も2012年に韓国の鉄鋼メーカー、ポスコなどを相手取り、約1000億円の損害賠償訴訟を起こしている。経産省は技術流出を防止するためのガイドラインを策定するなどして対策に当たっているが、うまく機能しているとは言えない。行政、捜査機関と企業との情報交換、それに新たな法整備が必要だろう。

 産業スパイによるものを含め、このまま海外への技術流出を阻止しないと「物づくり大国・日本」がその基盤から崩れる。
   

   

マンデー政経塾 / 板津久作   



 KADOKAWAから出版された単行本のタイトル『学年ビリのギャルが1年で偏差値を40上げて慶應大学に現役合格した話』を略したもの。

 「ギャル」「下克上」「教育法」……という、いかにも日本人が好みそうなキーワードが思い浮かぶベストセラー本だが、最大のヒット要因は、表紙に載っている無茶苦茶筆者好みであるギャルの写真に尽きると思われる。筆者も「すわ! こんな可愛いだけしか能がなさそうなギャルギャルしいギャルが慶應大学に入学ですと!?」と、即ジャケ買いしてしまったクチの一人だが、よくよく読んでみると表紙の子(ギャルモデル)と主人公の「さやかちゃん」は別人であることが判明。某週刊誌で顔出しのインタビューに答えていた「さやかちゃん」を見て、“ヤラれた感”がより倍増……(笑)? 結局のところ内容的には、よくある受験マニュアル本の類でしかなかったわけだ。

 発売当初はギャルの想定外な高学歴化のことを「ビリギャル現象」と呼ばれがちだったが、昨今は供給側による商品を売るための反則すれすれな狡猾極まりない高等テクニックのことをこう呼ぶようになり始めている。

 類似例としては東スポの見出しなどが挙げられ、それを(新たな)ビリギャル現象のルーツとする説もなくはない。
   

   

ゴメスの日曜俗語館 / 山田ゴメス   


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