「週刊東洋経済デジタルアーカイブズ」第2期公開!

昭和21年(1946)から平成27年(2015)までの70年分、約3500冊を追加し、通巻5800号、120年間の壮大なデジタルアーカイブズが完成しました。1997年以降の記事は全文検索も可能です。

『東洋経済新報/週刊東洋経済』は日本経済の近代化が大きなうねりとなって躍動を始める明治28(1895)年、政府に対する監督者、実業家への忠告者、世界経済に関する情報提供者としての経済雑誌が待望される時期に創刊されました。自由・民主・国際平和を基本方針として、小日本主義の立場から対外膨張や帝国主義を徹底批判、金輸出平価解禁の提唱、先進的な内容の普通選挙要求、国際連盟脱退反対など、常にユニークな言論を展開した同誌の内容は、天下国家の問題から会社評論まで多岐にわたり、後に首相を務めた石橋湛山はじめ天野為之、三浦銕太郎、高橋亀吉など、当代を代表する論客たちが健筆をふるいました。

旬刊(月3回)でスタート後、早くも大正8(1913)年に週刊化を実現。特筆すべきは、関東大震災で配送・印刷が停止した1923年9月の3号を除き、現在に至るまで空白期がないことです。太平洋戦争下の言論弾圧と用紙統制が厳しさを増した時期も、諸々の圧迫をかいくぐり、決して隘路に陥ることなく独自の言論活動を続けました。東京空襲が頻繁かつ大規模化した1944年末から翌年8月の終戦にかけて、多くの週刊誌が月刊化または休刊に追い込まれる中、秋田県の横手に製作機能を疎開させる執念により中断を免れ、その後のGHQ占領期間も含め、誌名とおりの刊行サイクルを守りました。よって通常号はすべて残っています。

第1期公開は、明治28(1895)年11月15日の創刊号から昭和20(1945)年12月15日号までの50年分、約2300冊、約17万頁となります。

第2期は、昭和21(1946)年から平成27(2015)年まで70年分、約3500冊を検索可能にしました。GHQ占領期間を経て、戦後復興から高度経済成長、オイルショック、バブル崩壊とその後の長期不況など、二つの世紀を跨いでいます。

120年間、通巻5800号におよぶアーカイブズは、経済・経営史や近現代史、アジア史にとどまらず、政治、外交、憲法、メディア、ジャーナリズムなどの貴重な学術研究資料となるでしょう。

コンテンツ情報

底本名 東洋経済新報/週刊東洋経済
発行 東洋経済新報社
原誌刊行日 [第1期]
明治28年(1895)11月~昭和20年(1945)12月
[第2期]
昭和21年(1946)1月~平成27年(2015)12月
巻冊数 [第1期]2,291冊/[第2期]3,495冊
JK公開日 [第1期]2016年2月1日/[第2期]2017年2月1日
頁数 [第1期]170,000頁/[第2期]445,000頁
記事数 [第1期]142,587件/[第2期]223,214件
検索について 詳細検索・本棚あります
(2017年2月現在)
ジャパンナレッジとは

ジャパンナレッジは約2万冊以上(総額550万円)の膨大な辞書・事典などが使い放題のインターネット辞書・事典サイト。
日本国内のみならず、海外の有名大学から図書館まで、多くの機関で利用されています。

ジャパンナレッジ Personal についてもっと詳しく見る

本コンテンツは個人向けサービスではご利用いただけません。
  • 法人でのご利用
    このコンテンツはJKBooks(購買型商品)です。
    別途ご契約が必要です。

関連リンク