「経済」カテゴリの記事一覧
オンライン辞書・事典サービス「ジャパンナレッジ」の「経済」のカテゴリ別サンプルページです。
ジャパンナレッジは日本最大級のオンライン辞書・事典サービスです。
「国史大辞典」「日本古典文学全集」「日本国語大辞典」「世界大百科事典」「日本大百科全書」など80種類以上の辞書・事典をパソコン、タブレット、スマートフォンで利用できます。
「国史大辞典」「日本古典文学全集」「日本国語大辞典」「世界大百科事典」「日本大百科全書」など80種類以上の辞書・事典をパソコン、タブレット、スマートフォンで利用できます。
ニート（日本大百科全書（ニッポニカ））
仕事につかず、就学もしていないし、就労のための訓練も受けていない人」Not in Employment, Education or Trainingの略称。これは1990年代末にイギリスで生まれた造語である。ニートに近いことばとしてフリーターがあるが、フリーターの場合、就労の意思はあるが、自分の希望する進路と違う等
EU(ヨーロッパ連合)（日本大百科全書（ニッポニカ））
マーストリヒト条約により設立された、ヨーロッパ地域統合体。略称EU。当初は、ヨーロッパ石炭鉄鋼共同体（ECSC）、ヨーロッパ経済共同体（EEC、1993年からヨーロッパ共同体。略称EC）、およびヨーロッパ原子力共同体（EURATOM（ユーラトム））を基盤とした。
債務保証（日本大百科全書・世界大百科事典）
信用力や十分な担保のない個人、法人、団体などが借入れ、物やサービスの購入、不動産の賃借契約を行うときに、その返済や支払いの義務（債務）を、第三者が保証する行為。借入金の返済や、代金、家賃などの支払いができない場合、借り手にかわって第三者である保証人が返済
外国為替及び外国貿易法（日本大百科全書・世界大百科事典・法律用語辞典）
日本の国際取引に関する基本法。略称は「外為法（がいためほう）」。国際取引に対して為替（金融）の側面と貿易（物）の側面の両方からの規律を定めている。1949年（昭和24）制定。昭和24年法律第228号。かつては「外国為替及び外国貿易管理法」と称していたが
中央銀行（日本大百科全書・世界大百科事典）
日本の中央銀行は日本銀行（日銀）であり、三つの機能、すなわち発券銀行として銀行券（お札）を独占的に発行する機能、銀行の銀行として民間金融機関と資金の取引を行う機能、政府の銀行として国庫金を取り扱う機能を有する。これらの機能を用いながら、日銀は金融政策
フィッシャー効果（日本大百科事典）
アメリカの経済・統計学者I・フィッシャーが提唱した理論。予想インフレ率（予想物価上昇率、期待インフレ率ともいう）が変化すると、名目金利（表面上の金利）も同様に変化し、実質金利には影響しないという効果のこと。フィッシャーが提案した金利と予想インフレ率に
文久永宝（国史大辞典・世界大百科事典）
文久三年（一八六三）から慶応三年（一八六七）までの間（「旧貨幣表」では文久二年―慶応元年）、江戸深川の銀座と浅草金座で鋳造された銅銭。文久銭ともいう。一枚を以て並銭四枚にあてて通用させるという通用開始の触書は文久三年二月に出されている。直径は八分七厘
円高・円安（日本大百科全書）
円高は円の対外価値が高くなることで、逆に円安は円の対外価値が低くなることをいう。一国の通貨の対外価値は外国為替（かわせ）相場に反映される。たとえば1ドル＝120円の相場が110円となれば、円の対外価値は1ドルにつき10円高まったことになり、逆に相場が
