日本大百科全書（ニッポニカ）

学業についている者が企業や官公庁などで一定期間、就業体験をすること。実際の仕事につくことで、自らの専攻や将来の職業選択に生かすねらいがある。職場見学から、業務体験、企画立案までその内容の実態は幅広い。通常、教育実習や医療実習などはインターンシップに含まれない。文部科学省の調査では、2017年度（平成29）にインターンシップを実施した大学・短期大学・高等専門学校は全体の86％に達し、体験学生数は78万人を超えている。おもに大学生、短大生、高等専門学校生を対象とするが、高校生にも広がっている。就業期間は夏休みなどの1週間～1か月間が主流であるが、半年を超すものもある。有給、無給の両方があり、インターンシップ参加を単位として認定する大学が実施大学の8割強に達している。
　20世紀初頭にアメリカの大学で始まった仕組みで、自分が専攻する学問が社会でどのように生かされているかを職場で確かめ、学問に生かす試みであった。ただ近年、単なる単位取得や就職に有利との理由でインターンシップを利用する学生が増えている。日本経済団体連合会（経団連）の採用選考指針では、インターンシップを「採用選考活動とは一切関係ないことを明確にして行う」と定めている。しかし、採用活動の解禁前にいち早く学生との接点をつくり、優秀な人材をいわゆる「青田買い」するねらいでインターンシップを活用する企業が増えている。2021年春入社の学生から、経団連は採用選考指針を廃止するため、インターンシップを採用活動の一環とする企業は一段と増える見通しで、政府は採用に直接結びつけるインターンシップの禁止を経済界に要請している。
［矢野　武］2019年11月20日