ジャパンナレッジ
ある医薬品メーカーが開発した先発医薬品（新薬）の特許期間満了後に別の医薬品メーカーが製造する、同一の有効成分を同一量含み、投与経路、効能・効果、用法・用量も原則的に同一である医薬品のこと。生物学的同等性試験等によってその新薬と治療学的に同等である（臨床効果・作用が得られる）ことが検証されたもので、後発医薬品ともいう。欧米では医師が作成する処方箋（しょほうせん）に、医薬品メーカー独自の商品名でなく一般名generic nameが記載されることが多いため、ジェネリック医薬品とよばれる。なお、ジェネリック医薬品のなかでも、先発医薬品メーカーが「同一の原薬、添加物等を使用し、同一の製法で製造している」と公認した（authorized）医薬品を、とくにオーソライズド・ジェネリック（AG）という。
新薬の開発には10～15年前後の長い期間と数百億円規模の多大な経費を必要とする。そのため日本では、先発医薬品には開発から20～25年の特許期間が設けられ、その間は開発した医薬品メーカーが独占的に製造・販売できる。しかし、特許期間満了後は、ほかの医薬品メーカーでも国に申請して厚生労働大臣の承認が得られれば、ジェネリック医薬品として製造・販売できるようになる。ジェネリック医薬品は開発の期間や経費が少なくてすむため、薬価も低く設定することができる。規格および試験方法、安定性試験、生物学的同等性試験などの結果について、医薬品医療機器総合機構（PMDA）が厳格に審査し、先発医薬品と同等の品質、有効性、安全性が確認されれば厚生労働大臣の承認を得ることができる。
国は漸増する国民医療費の削減と患者の自己負担の軽減を目ざして、2007年（平成19）にジェネリック医薬品の安定供給や品質確保を目的に「安心使用促進アクションプログラム」を策定するなど、普及を推進するさまざまな取り組みを行っている。しかし医師らの間には、ジェネリック医薬品で同等の薬効が期待できるとは限らないという、品質に対する根強い不安もあるため、処方箋には先発医薬品名が書かれることも多い。そこで2010年度からは、患者に説明して同意を得ることを条件に、処方箋に「後発医薬品への変更不可」などの記載と署名がなければ、調剤薬局でジェネリック医薬品への変更（変更調剤）ができるようになった。
厚生労働省の調査によると、日本において2005年9月時点で32.5％だったジェネリック医薬品の普及率（数量シェア）は、2020年（令和2）9月時点で78.3％となっている。