日本大百科全書（ニッポニカ）

通信機能を備えた次世代型電力量計。家庭、オフィス、工場などで刻々と変わる電力消費量をほぼ自動的に把握し、検針員が巡回しなくても、遠方からリアルタイムで消費電力を知ることができるため「スマート（賢い）」メーターとよばれる。双方向通信機能を駆使し、電力消費量を知るだけでなく、接続した家電製品の使用電力抑制や、電力供給の機動的制御が可能。このため、発電量が季節や天候に左右されて不安定な風力や太陽光などの再生可能エネルギーが使いやすくなる利点もある。電力の流れや電力使用を最適にコントロールする次世代送電網のスマートグリッド構想や、環境にやさしいエネルギー消費を地域単位で目ざすスマートシティ構想実現のための基幹部品の一つである。

　スマートメーターにつながった家庭エネルギー管理システム（HEMS（ヘムス）：home energy management system）やビル・エネルギー管理システム（BEMS（ベムス）：building energy management system）が電力消費情報を受け取ってグラフなどに表示する。これを基に、家電や照明の利用を抑えて電気代を節約し、割安な電力料金プランづくりに役だてることが可能。ひとり暮らしの高齢者の見守り、不在時を避けて配達する宅配、電力料金が割安な時間での電気自動車の充電、電力不足時に節電に協力した事業所への報酬支払いといった新サービス・用途が広がっている。電力会社や電機会社だけでなく、情報技術関連企業も相次いでスマートメーター市場に参入しており、スイスの世界最大のスマートメーター関連企業ランディス・ギア（Landis＋Gyr）を東芝が買収するなど、合従連衡（がっしょうれんこう）の動きが広がっている。

　スマートメーターの普及は海外で先行している。アメリカのカリフォルニア州やフロリダ州、スウェーデン、イギリス、イタリアなどで、ほぼ全戸への導入を終えている。日本では30分ごとに電力利用量を測るスマートメーターを、東京電力が2021年（令和3）にほぼ全戸に導入し、経済産業省では2024年度までに日本全国の電力量計（メーター）をすべてスマートメーターに変更する計画を進めている。ただ、電力消費情報から帰宅時間や入浴時間を推定されるというプライバシー問題や、電磁波による健康被害に関する懸念などが課題として残っており、アメリカのカリフォルニア州などでは、導入を拒否する権利が認められている。

［矢野　武］2022年9月21日