ジャパンナレッジ
1999年（平成11）11月に東京証券取引所（東証）に創設された新興企業向け市場。名称は、Market of the high-growth and emerging stocksの下線のアルファベットをつなげたもの。従来の日本の証券市場では、企業の設立から公開・上場までの平均年数が25年以上と極端に長かったが、企業の成長スピードは著しく速くなっており、グローバリゼーションの進展に伴う国際競争力の向上に資するという視点からも、有力な資金調達手段である株式市場への迅速なアクセス・ルートを確保する必要性が高まっていた。こうした流れを受けて、マザーズの上場基準では利益や純資産の額を要件に求めないなど、財務体質面で脆弱（ぜいじゃく）性が残る新興企業に早期上場への道を開いた。同時に、投資家保護の立場からは、上場後に企業による説明会の開催を義務づけるなど、市場としての健全性維持への配慮もみられた。
なお、東証は、2013年（平成25）以降、マザーズとJASDAQ（ジャスダック）の二つの新興市場を運営してきたが、これは大阪証券取引所（大証。現、大阪取引所）との経営統合に伴い、それまで大証の傘下にあったJASDAQが東証に帰属した結果である。このため、マザーズとJASDAQの性格には重複する部分も少なくなく、おのおのの市場性格があいまいであるという問題が残された。そうしたなか、2022年（令和4）4月の東証再編により、マザーズ市場はJASDAQグロース市場とともに、新グロース市場へと吸収される形でその役割を終えた。