日本大百科全書（ニッポニカ）

日本、中国、アメリカ、インド、東南アジア諸国連合（ASEAN（アセアン））諸国、ロシアなど18か国が東アジア地域の経済や安全保障問題などについて協議する首脳会議。英語の頭文字をとってEASと略称し、東アジアサミットともよばれる。日中韓とASEAN加盟国にインド、オーストラリア、ニュージーランドが加わり、2005年に第1回会議をクアラ・ルンプール（マレーシア）で開催。2011年にアメリカ、ロシアが正式参加した。アジア経済の台頭と域内の経済的な緊密化を背景に、東アジア共同体づくりを視野に入れてスタートしたが、米中対立で、当初期待されたほどの成果をあげていない。

　東アジアの域内問題は、マレーシア、インドネシア、タイなどのASEAN10か国が日中韓を招いて開く「ASEANプラス3」首脳会議を軸に議論されていたが、これを発展させ、参加国が対等の立場で議論する場として東アジア首脳会議が発足した。貿易、金融、エネルギー、地球温暖化、教育、感染症対策、防災、北朝鮮の非核化、海賊対策などについて協議し、議長声明を発表している。ただ、「一帯一路」構想を掲げて経済的・軍事的拡大を志向する中国と、日本、アメリカ、インドなどとの立場の違いは鮮明で、ASEAN各国も一枚岩ではない。東アジア首脳会議とは別に、アメリカ大統領バイデンが提唱した経済圏構想「インド太平洋経済枠組み」（IPEF：Indo-Pacific Economic Framework、14か国参加）や、アジア独自の脱炭素化の取り組み「アジア・ゼロエミッション共同体」（AZEC：Asia Zero Emission Community、11か国参加）がいずれも中国抜きで動き出すなど、東アジア首脳会議の存在感の低下が指摘されている。

［矢野　武］2023年8月18日