ジャパンナレッジ
スマートフォン（スマホ）などの携帯端末と、専用の読み取り機（リーダー）を通じて情報を送受信し、商品代金や交通運賃などの支払いができる電子決済サービスの総称。広義に非接触型ICカードを利用した電子決済も含まれるが、スマホを利用したものに使われる場合が多い。スマホ決済やモバイルペイメントともよばれる。
利用者は電子マネーやクレジットカードなどの情報を、あらかじめスマホに登録し、店舗のリーダーにスマホをかざすだけで代金の支払いができる。仕組みは従来の非接触型ICカードを利用した電子決済と同じで、スマホのICチップなどが認識されると、そこに記録されている口座情報などの決済情報が読み取られ、サービスを提供する事業者のサーバーで最終的に決済内容が認証される。支払い方法は、先払い（チャージ）しておくプリペイド方式が主流であるが、ポストペイ方式という、スマホと紐（ひも）づけしておいたクレジットカードやデビットカードによる後払い方式もある。
モバイル決済システムは、近距離無線通信NFCの専用ICチップを搭載したスマホなどを利用するNFC型と、スマホにインストールしたアプリケーション（アプリ）を利用したアプリ型の2種類に分けられる。
NFC方式では、国際仕様として認証されているEMV仕様（Europay, MasterCard, VISA protcol。ユーロペイ・インターナショナル、マスターカード・インターナショナル、ビザ・インターナショナルの3社で合意されたICカードの統一規格）の決済サービスが世界的に利用されている。代表的なモバイル決済のサービスには、アップルペイApple Pay、アンドロイドペイAndroid Pay、サムスンペイSamsung Payなどがある。また、日本国内ではFeliCa（フェリカ）方式が定着しており、Suica（スイカ）（JR東日本）、PASMO（パスモ）（パスモ）、楽天Edy（エディ）（楽天Edy）、WAON（ワオン）（イオン）、nanaco（ナナコ）（セブン＆アイ・ホールディングス）、iD（アイディ）（NTTドコモ）などの国内事業者によるサービスが主流である。ただし、2015年（平成27）にアメリカのグーグル社のアンドロイドペイ（グーグル決済）、翌2016年にアップル社のアップルペイがFeliCa方式対応となった。
一方、アプリ型は決済サービスの事業者がそれぞれ提供するスマホアプリとリーダーの間で、必要な支払い情報、口座情報を交換し、決済サービスを行っている。決済に必要な情報は二次元コードやビーコンを通して、スマホとレジの間でやりとりされる。2016年時点で日本で利用されているサービスは、アップルペイ、アンドロイドペイ、楽天ペイ、スクエアSquareなどのサービスである。
［編集部］