国際連盟

国際平和の維持を目的として第1次世界大戦後設立された国際機構。第2次大戦の勃発によって形骸化し，戦後国際連合にその任務をゆずって消滅した。

成立

平和維持のための国際機構という構想は古代ギリシア以来繰り返し提唱されてきた。さまざまな分野の国際協力は国際関係の緊密化とともに19世紀後半以来発展したが，戦争と平和という高度に政治的な問題には及ばなかった。大規模な常設の国際平和維持機構の必要は，第1次大戦の惨禍によって初めて痛感され，1918年1月ウィルソン・アメリカ大統領の〈平和のための14ヵ条〉の中にとりあげられた。かつてのユートピア思想はようやくここに現実の課題となった。戦後開かれたパリ講和会議はウィルソンの主張を基礎に国際連盟憲章を作成し，これをベルサイユ条約その他の講和条約の一部とした。連盟は従って法的には20年1月10日，ベルサイユ条約発効とともに成立した。戦勝国および招請された中立国計42ヵ国が原加盟国となったが，最大の役割を期待されたアメリカが国内における孤立主義の台頭により不参加となり，連盟の力を少なからず弱めることとなった。なお本部所在地はジュネーブ，初代事務総長はイギリスのドラモンドJames Eric Drummond（1876-1951）であった。

任務

連盟の第1の任務はいうまでもなく平和維持であって，その根底には，従来の勢力均衡論に代わって台頭した集団安全保障collective securityの思想，つまり戦争は当事者のみならず連盟全体の重大関心事であり，全員の努力によって防がねばならない，という考えがあった。憲章10，11条はこの思想を宣言し，12～15条は解決困難な紛争は仲裁裁判，司法的解決（このために常設国際司法裁判所を設置），または連盟理事会の審査に付すべきこと，16条は以上に違反して戦争に訴えた国に対して全員が協力して経済制裁（および若干の補助的軍事措置）を加えることを定めている。また紛争を未然に防ぐため，軍縮（8，9条），条約と国際協定との公開（18条）が約された。連盟の第2の任務は，平和維持の前提となる公正な国際関係および人道的諸問題のための国際協力である。憲章の規程は簡単で，人道的な労働条件（このために国際労働機関が設置される），交通の自由，保健衛生などの課題を列挙したにすぎないが（23条），平和維持の分野に比べ，この分野では相当の成果をあげた。そのほか特殊任務として，戦敗国旧植民地等の統治をいくつかの国に委任して監督する委任統治があった。

機関

連盟には中央に総会，理事会，常設事務局があり，さらに自主機関として常設国際司法裁判所と国際労働機関，また補助機関として多くの専門機関と諮問委員会があった。中心は総会と理事会で，若干の分業はあったが，ともに連盟関係事項すべてに及ぶ権限をもった。総会は全加盟国が1国1票で参加し，通常毎年9月に会合した。中小国の意見を反映して，より原則的・理想的であった。理事会は常任理事国と非常任理事国からなり，通常年数回会合し，その機動性を生かしておもに政治問題にとりくんだ。大国の意見を反映して，より現実的・妥協的であった。常任理事国は当初イギリス，フランス，日本，イタリア，のち1926年にドイツ，34年にソ連も連盟加入と同時に就任，33年に日本とドイツが，37年にはイタリアが脱退，39年にソ連が除名された。なお総会，理事会とも原則として決議は全員一致によるが，現実にはとくに総会で相当緩和して運用された。

盛衰

連盟の歴史は4期に分けられる。1923年までは生成期（第1期）であって，連盟主要機関のすべてが整備されたが，ヨーロッパで戦後処理に関する問題が続出し，連盟は十分な威信を確立するに至らなかった。しかし24年以後ヨーロッパも安定に向かい，イギリス，フランス，ドイツは連盟中心外交を唱え，連盟は国際政治の中心となった（第2期）。しかし31年満州事変から36年イタリアのエチオピア併合にかけて，連盟は難局を迎える（第3期）。前者についてはリットン調査団を派遣し，その報告に基づいて事態収拾をはかったが，日本はこれを拒絶して連盟から脱退した。後者については初の経済制裁を実施したものの，石油等の重要物資に及んでおらず，また主要国のイギリス，フランスが消極的であったため侵略を阻止しえず，イタリアの併合宣言後制裁を解いてしまった。これは連盟にとって致命的な打撃となって，以後の第4期には，アジアとヨーロッパで紛争がいっそう拡大したにもかかわらず，連盟に対する期待は著しく弱まり，39年第2次大戦の勃発とともに，連盟の活動は事実上停止された。

連盟と日本

第1次大戦の主戦場から遠く，むしろその受益者であった日本には，平和への強い理想主義的取組みはみられなかった。日本は連盟の構想に対して冷淡であり，日本の行動が制約されることへの懸念から，その不成立ないし機能の限定を望み，次いで連盟中に有利な地位を占めることを目ざしたにすぎなかった。実際，連盟成立過程での日本の関心は，旧ドイツ領赤道以北太平洋諸島の受任統治国となることと，結局失敗に終わった人種平等原則の挿入の二つに限られていた。しかし連盟が成立すると，ヨーロッパに利害の少ない唯一の常任理事国として，第1・2期の活動には比較的公平な立場から貢献したといってよい。理事会における石井菊次郎，事務次長としての新渡戸稲造，杉村陽太郎，常設国際司法裁判所における安達峰一郎らの活動は広い信頼を得た。

　しかし東アジアの問題に関しては，日本はかたくなに連盟の行動を排除して自国の利益を貫こうとした。その結果が満州事変と連盟脱退であり，日本は連盟崩壊の口火を切ることになった。
［北岡 伸一］