ジャパンナレッジ
熱中症対策に使われている暑さ指数を広く知ってもらい、熱中症で救急搬送される人を減らそうと、環境省と気象庁が共同して始めたものである。
熱中症対策に使われている「暑さ指数（WBGT：wet-bulb globe temperature）」は、次式で表される。
屋外：暑さ指数＝0.7×湿球温度＋0.2×黒球温度＋0.1×乾球温度
屋内：暑さ指数＝0.7×湿球温度＋0.3×黒球温度
ここで、湿球温度は、温度計の球部を布でおおって湿らせた湿球温度計で測った温度で、空気が乾いているほど蒸発熱を奪われて気温との差が大きくなる。黒球温度は、輻射（ふくしゃ）熱を測るため、黒色に塗装された薄い銅板の球の中心に温度センサーを入れた黒球温度計で測る温度である。乾球温度は、通常の温度計を用いて測る温度である。
熱中症警戒アラートの開始は、関東甲信の1都8県は2020年（令和2）7月から、残りの地方は2021年4月からで、発表基準は、暑さ指数33℃以上である。
熱中症警戒アラートが始まるまでは、気象庁と環境省が独自に熱中症対策のための情報を発表していたが、それぞれ問題をかかえていた。気象庁は、2011年（平成23）7月から高温注意情報を発表している。これは、同年3月11日に発生した東日本大震災による福島第一原子力発電所の事故の影響で全国の原子力発電所が発電を停止し、省エネルギーや節電対策がとられた結果として、熱中症が問題となったからである。なお、当初は電力が逼迫（ひっぱく）していなかった北海道と沖縄が除かれたが、翌2012年からは全国で発表されることとなった。
高温注意情報の発表基準は、最高気温の予想が35℃以上の猛暑日になったときで、基準がわかりやすい反面、熱中症の危険性は、気温だけで決まるものではないことから、熱中症対策には利用しづらいものであった。
また、環境省では、2006年から暑さ指数の情報提供をホームページで始めているが、暑さ指数の単位℃と気温の単位℃が紛らわしいことや、基準がわかりにくいことなどから、認知度が低いままで、あまり活用されていなかった。