ジャパンナレッジ
発達期の脳機能不全に起因して発生する障害の総称。成人期になって発生する中途障害とは異なり、発達期に明らかとなる点が特徴である。相応の支援が必要であって、それは一生涯続く。
発達障害は、なんらかの原因によって脳の発達に不都合が生じ、発達の停滞や偏りが出て、それが他者の介入を必要とするほどの周囲との摩擦の原因となるものである。ただし、これらの摩擦自体は発達障害が発生する直接の原因とはならない。発達障害のある人々の不適応の状態は、個人の発達的変化によって様相を変えていき、そこに環境要因が多大な影響を及ぼす。
そもそも発達障害（developmental disabilities）とは知的障害を基盤にし、その拡張概念としてつくられた法律用語である。第35代アメリカ大統領のJ・F・ケネディは、当時は精神薄弱者といわれていた知的障害者への包括的な支援を目ざして特別委員会を設立し、支援策を諮問した。1963年、その答申に基づいた法案のなかにdevelopmental disabilitiesという用語が初めて登場する。当然、ここには知的障害も含まれるとするのが一般的な理解であったが、法的に位置づけられなければ支援は得られないため、「知的障害と同様の支援が必要」な状態として、さまざまな障害群がこの用語のなかに含まれると理解されることになった。発達障害の概念としてはもっとも広い考え方で、多くの研究者や臨床家の支持を得てきた。
次に医学的な側面からみていくと、発達障害（developmental disorders）は、1987年から1993年まで使われていたアメリカ精神医学会の診断と分類のための基準（DSM）の第3版改訂版（DSM-Ⅲ-R）のなかで、精神遅滞（知的障害）、広汎（こうはん）性発達障害（自閉症とその近縁の発達障害）、特異的発達障害（発達性言語障害、学習障害、不器用児など）の上位概念として用いられていた。しかし、その後のDSM第4版（DSM-Ⅳ。1994）および解説部分のみの改訂のDSM第4版改訂版（DSM-Ⅳ-TR。2000）では、発達障害を構成していた診断名は残ったが、上位概念としての発達障害の記載はなくなった。
2013年5月、DSM第5版（DSM-5）が発表された。そのなかに「神経発達症群」（neuro-developmental disorders）の章が創設され、そこに含まれる診断名として、①知的障害（旧精神遅滞）、②コミュニケーション障害（さまざまな言語障害を含む）、③自閉スペクトラム症（自閉症スペクトラム障害、旧広汎性発達障害）、④注意欠如多動症（ADHD。新たに加わる）、⑤特異的学習障害（LD）、⑥運動障害（発達性協調運動障害、チックなど）、⑦その他があげられている。なお、日本精神神経学会は、「障害」には否定的な語感があるとして、障害のかわりに「症」とするように提言している。
一方、日本の発達障害者支援法（2004年成立、2016年改正）における発達障害の定義では知的発達に遅れのない広汎性発達障害などの障害をさし、この点が欧米の理解とは異なる。さらに、支援のあり方としては、精神障害と同様と規定した。日本での法律上の定義は包括的で広範囲な発達障害概念の一部を示しているにすぎず、同じ用語でも欧米とは示す範囲が違っていることに注意が必要である。