七月革命

1830年7月，ナポレオン没落後のフランスの正統ブルボン王朝の復古王政を崩壊させ，七月王政の成立をまねいた市民革命。復古王政の国家基本法〈憲章La Charte〉（1814年6月発布）はルイ18世による欽定憲法であるが，これは王権の神聖不可侵性・世襲制を定める一方，法の前の平等，所有権の不可侵等を承認するもので，相対立する二つの原理，絶対主義と近代市民社会とにもとづき，立憲王政を行うものであった。また，厳しい制限選挙制により，下院の選挙権は30歳以上，直接税300フラン以上の納税者，被選挙権は40歳以上，1000フラン以上の納税者（両方で約9万人）に限定され，政治は大土地所有者（土地貴族）と一部上層ブルジョアに独占された。1816年以降，立憲王党派（近代地主と大ブルジョアジー中心，ドクトリネールを含む）が支配したが，土地貴族の優位を拡大した新選挙法により20年，超王党派（〈ユルトラUltra〉。亡命貴族，カトリック聖職者中心）が勝利した。さらに24年，ルイ18世の病没の後を継いだユルトラの首領で王弟のアルトア伯が即位（シャルル10世）すると，アンシャン・レジームへの復帰を望むユルトラ派は，言論弾圧，教権拡大，〈亡命貴族の10億フラン法〉の制定など，激しい反動政策を推し進めた。これに対し，自由主義ブルジョアを中心とする反ユルトラ派は，全国で反政府キャンペーン，選挙法改正運動を展開し，27年の選挙ではユルトラ派を敗北に追い込んだが，シャルル10世は29年，反動貴族ポリニャックJules-Auguste-Armand-Marie de Polignac（1780-1847）を首相に任命し，両派の対立は頂点に達した。この間，1825年のイギリス経済危機がフランスにも波及し，これに農業危機が加わり，労働者の賃金の低下，失業の増大，穀物価格の急騰により各地で食糧暴動，労働争議が頻発していた。

　30年1月，パリではオルレアン派のティエールらが《ル・ナシヨナル》紙を創刊し，自由主義者と共和派の結集をめざし，学生は組織化された。3月，内閣の不信任を決議した議会は解散させられたが，選挙で再び反政府派が勝利すると，国王は7月26日，4ヵ条の緊急勅令〈七月勅令〉を発布し，（1）出版の自由の停止，（2）未召集の議会の解散，（3）新選挙法の制定，（4）9月選挙を命じた。これに対し《ル・ナシヨナル》紙を中心に新聞編集者43名は共同抗議文を発し，公然と国民の抵抗を呼びかけた。27日，印刷所に警察が動員されたが，その夜から，共和主義者，学生結社による蜂起の準備が進められ，労働者がこれに加わり，バリケードが築き始められた。28日，市街戦が始まったが，政府軍2連隊の革命側への寝返りもあり，パリは29日正午までには，蜂起した民衆の手に落ちた。この間，パリ市民は大銀行家ラ・ファイエットを中心に，市庁舎にパリ市委員会を結成したが，無組織で彼らの手により共和政を樹立していくほど強大でなくラ・ファイエットの指導によっていた。30日，策動したオルレアン派はラ・ファイエットとの妥協に成功し，ブルボン支配の終焉を宣言し，パリ市民が希望していた共和政への動きを封じ込め，オルレアン公ルイ・フィリップの即位を実現させた。民衆による〈栄光の三日間〉は，新たな王政（七月王政）の出現で終わったが，このパリの革命は，フランスを神聖同盟より離脱させ，ヨーロッパ各地の自由主義運動の台頭を促し，小国の独立運動を引きおこし正統復古主義に基づくウィーン体制の弱体化の契機ともなり，対外的にも重要な意味があった。
［赤司 道和］