「来場者だけ無料でもらえる」などの魅力的なフレーズで人集め。プレゼントや巧みな弁舌で場内を沸かせ、高価な健康グッズや寝具をみずから購入するようにさせる……会場が貸店舗などの場合、業者が行方をくらますこともある。人の心を操ることから「催眠商法」とも呼ばれ、やり口としては以前からあるもの。
　かつて「新製品普及会」なる業者がこの商法を行ない、その頭文字を取って「SF商法」と呼ばれていた。だまされて「はい、はい」と手をあげて買ってしまう様子から、近ごろでは「SF商法」よりも明快に「ハイハイ商法」と紹介されることが多くなった。いまだに高齢者や主婦を中心とする被害があとを絶たず、2012年7月に国民生活センターがホームページ上で注意を促した。

　なお被害に遭った場合は、一定期間内に無条件の解約ができるクーリングオフ制度を活用したり、自治体の消費生活センターに相談してみることも考えられる。（編集部より）