錦とは、魚屋や八百屋、乾物屋などの店が建ち並び、京都の台所といわれる錦小路（にしきこうじ）のことである。江戸時代には豊富な地下水を利用して街路の地下に室をつくったため、特に魚市場として発達したものが現代に受け継がれている。ずいぶん古くから市場を形成していたことは間違いないようであるが、史実として確認されているのは江戸期以降のことになる。

　街路としては、平安京が開かれたころからの古い小路である。昔は東端が寺町通、西端は千本通。現代は東西とも若干伸び、東は新京極通、西は壬生川（みぶかわ）通となっている。市街地にもかかわらず、ほとんど変わっていないというのは驚くべき事実である。

　通りの名称の由来には諸説あり、具足（ぐそく）小路という名称が転訛して糞（くそ）小路なる不名誉ともいえるような名前で呼ばれていた時期がある。鎌倉初期に編まれた説話集『宇治拾遺物語（うじしゅういものがたり）』には、それが錦小路へと変わるいきさつが書かれている。面白いので、要約して以下に記すことにする。

　昔、清徳という名の聖（ひじり、僧侶のこと）がいた。母親の供養のため、愛宕山に籠もること三年あまり。供養を終えて京へ戻る途中、空腹を覚え、通りすがりの畑主にもらった米一石をなんと平らげてしまった。この聖の大食漢ぶりを珍しがった右大臣は邸に招き、米十石（約1800リットル）を与えたという。この途方もない量の米を、またもや食べ尽くすのだが、その様子を見た右大臣は大食いの理由がわかった。実は、聖は普通の人には見ることができない餓鬼や畜生、虎、狼、犬などを数万も背後に引き連れており、そのものたちに食べ物を分け与えていたのである。

　食べて消化すれば、当然出てくる「もの」もある。邸からの帰り道、もよおした場所はちょうど錦小路の辺り。数万の鳥獣たちがこぞって出した「もの」は、通りの端から端にまで達っしていたそうだ。それがあまりに長く大きな「もの」であったため、以来、この通りは「糞小路」という異名で呼ばれるようになってしまった。一方、その話を知った帝は、南側の四条通を挟んで線対称にあたる反対側の綾小路（あやのこうじ）という名称に因み、「錦」という通りの新しい名称を与えたのだとか。

　おそらく脚色の過ぎた作り話であろうが、歴史の長さはそれも一興と楽しませてくれる。

正面に見える壬生川通との突き当たりが錦小路の終点。壬生寺に近い壬生坊城町。


   

　NHKの籾井勝人（もみい・かつと）新会長（70）が就任記者会見で「（従軍慰安婦は）戦争地域にはどこでもあった」「政府が右ということを左というわけにはいかない」などと、NHKの公共性、自主性を疑われる問題発言をしたため、国内外から厳しい批判を浴び、衆院予算委員会にも参考人招致され「不適切だった」と陳謝する羽目になった。

　「安倍首相のポチ」であることを自ら認めた籾井氏の会長としての適正はもちろん、自分の考えと近い経営委員を多数送り込み、会長人事を意のままにした安倍首相の露骨なNHK介入に対して「やりすぎだ」との声が上がっている。

　『週刊ポスト』（2/21号、以下『ポスト』）は、NHKは北朝鮮報道と同じ「安倍官邸広報室」だとし、視聴者から集めた受信料6500億円を湯水のように無駄遣いしていると指弾している。

　目下、籾井会長が目論んでいるのが、自分の片腕となるNHK副会長に現NHKプラネットの専務で政治部出身の堂元光氏の起用だと『ポスト』が報じている。

　これまでもNHKは島桂次や海老沢勝二という政治部出身の会長を輩出したが、政権との距離が近すぎると批判され失脚してきた。

　『ポスト』によれば、このところのNHKの安倍首相ゴマすりは目に余るものがあるという。昨年12月23日、80歳を迎えた天皇陛下の「お言葉」を伝える際、「憲法が我が国の平和にとって守るべきものという護憲の思い」（『ポスト』）の部分をカットして放送したのは、改憲論者の安倍首相に“配慮”したのではないか。

　多くの反対があった特定秘密保護法についても、社会部から取り上げるべきだという声が上がっても、政治部主導の上層部がウンといわなかったそうだ。『クローズアップ現代』のキャスター国谷裕子さんもこの法案に反対で、番組でやるべきだと訴えたが取り上げられず、その不満から「降板するという話も出ている」（社会部記者）という。

　2001年に放送された『戦争をどう裁くか』（NHKのETV特集）に対して安倍官房副長官（当時）らが圧力をかけたことが問題になったが、そのときのディレクターで武蔵大学教授の永田浩三氏は「NHK問題を考える会」で、特定秘密保護法をNHKが取り上げられなかった理由をこう語っている。

　「明らかに安倍総理の意を受けた人たちが経営委員会に入ってきてその人たちを怖がって、すでにニュースがねじ曲がっている表れだと思っています。（中略）NHKの中の人たちがおびえていて白旗を揚げているからです。つまり、たたかう状況にないからです」

　NHKは潤沢な受信料収入を背景に、民放とは比べものにならない制作費を使っている。

　「12年度の各キー局の制作費がフジテレビ993億円、日本テレビ953億円となっている。これに対し、NHKは3091億円と3倍の開きがある」（『ポスト』）

　それだけではない。14年度事業計画で東京・渋谷にある本社の建て替えを決定し、総建設費は3400億円に上るというのだ。ちなみに日テレで1100億円、テレ朝で500億円だったと『ポスト』は書いている。

　湯水のように流れ込んでくる受信料を使って、国民の知る権利に応える良質な番組を放送することが使命であるはずの公共放送が、いち権力者に奉仕するNHKに堕したのでは、NHKなど見ない、受信料など払いたくないという人が増えるはずだ。だが、近年NHKは未払い者に対して提訴に踏み切るなど強硬策を進め、安倍政権の後押しで「（受信料引き下げとセットで）受信料の義務化」を前向きに検討しているというのである。

　税金のように受信料を徴収された揚げ句に大本営発表ニュースばかりを見させられるのではたまったものではない。

　だが、ほかの大メディアも安倍政権にすり寄っているのは同じである。『ポスト』は昨年から今年2月4日までに安倍首相詣でをしたメディアトップたちを列挙している。読売新聞の渡辺恒雄会長が断トツに多くて6回。産経新聞の清原武彦会長が4回、フジテレビの日枝久（ひえだ・ひさし）会長は3回。朝日新聞の木村伊量（ただかず）社長と毎日新聞の朝比奈豊社長も2回会っている。
　
　元NHKの政治部記者・川崎泰資（やすし）氏は『ポスト』でこう批判している。

　「籾井会長は国会で『国際放送の要請放送』に関する規定を問われ、『義務というか必要』と答弁した。政府の要請を無批判に報道するならば、北朝鮮の放送と何も変わらなくなる。ジャーナリズムに恐ろしく無知な会長を選んだ経営委員、そして彼らを選んだ安倍首相の責任を追及すべきメディアが及び腰ならば、NHKと同じくらい罪は大きい」

　安倍首相のポチになりきるのなら、われわれの受信料は返上して、安倍首相からもらえばいい。こうしたメディアの危機にもかかわらずNHK内部から声が上がってこないのは、永田氏のいうように、本当に安倍ウイルスに冒されて腐ってしまっているのかもしれない。


元木昌彦が選ぶ週刊誌気になる記事ベスト3

　ソチ五輪にそろそろ飽きてきた人向けに、週刊誌でなくては読めない記事を3本選んでみた。

第3位　「恋するカトパン　ダルビッシュとの極秘デート撮った！」（『週刊文春』2月20日号）
　フジテレビのエース女子アナ“カトパン”こと加藤綾子アナ(28)とダルビッシュ有(27)の「極秘デート」だ。
　2人の事情を知る関係者はこう語っている。
　「加藤はダルを『人見知りするけど、かわいいいところがある』とベタ惚れでした。先輩の高島彩(34)には盛んに恋愛相談を持ちかけ、煮え切らない態度の彼に『もっとハッキリしてほしい』と苛立ちを隠せずにいました」
　女の噂の絶えないダルだが、今回は本気かもしれない。

第2位　「お父さんがAV男優でごめんな」（『週刊ポスト』2月28日号）
　夫がAV俳優、妻がAV女優だったという夫婦は多いようだが、子どもが生まれ、年ごろになったとき、子どもに自分の仕事のことをどう話すのかは、なかなか難しいようである。
　田淵正浩さん(46)はキャリア25年のベテランAV男優。そのうち娘から自分の仕事について聞かれる日が来るだろう、そのときはこう言おうと思っているという。
　「その時、娘から不潔とか、許せないとなじられたら、僕は素直に『ごめんね』と謝ります。弁解なんかしないし、仕事の内容も説明しない。ひたすら謝りつづけるつもりでいます」
　わかるなぁ～その気持ち。

第1位　「4月『沖縄安保闘争』で血の惨事が起きる！」（『週刊ポスト』2月28日号）
　『ポスト』の沖縄で安保反対闘争が起きるという「衝撃シミュレーション」である。
　これは絵空事ではない。沖縄の日本政府や沖縄以外に住む日本人たちへの恨みは爆発寸前である。内地に住む日本人と同等の権利を持てるという謳い文句で「本土復帰」を果たしたはずなのに、米軍基地は固定化され本土の“身代わり”にされたままの沖縄の人たちのなかに、日本からの独立を真剣に考える者も多くいる。
　安倍首相の進める積極的平和主義は、沖縄にさらなる犠牲を強いるものだから、こうした恨みが過激化する要素は十分にある。

　闘争が起こる時期は4月だという。下旬にはオバマ大統領の来日が予定されているからだ。

　「そのさなかに米軍基地をめぐって官邸が恐れているような流血の惨事が発生すれば、安倍首相は首脳会談で『日米安保体制の強化』を演出するどころではなくなる。
　そのとき、事態を重く見た“安倍嫌い”のオバマ大統領が来日中止を判断する可能性は決して小さくない。それは安倍首相にとってまさに祖父が辿った同じ道ではないか」（『ポスト』）

　沖縄にこれ以上米軍基地を押し付けておいていいのか？　安倍首相がこれからも日米安保体制を続けるというのなら、東京や大阪、名古屋に基地を移すべきであろう。

　舛添都知事は、電力の大消費地である東京に原発を誘致し、東京に8つある米軍基地をもっと拡げ、沖縄の負担を軽減すると宣言したらどうか。そうなったら東京にいたくないという人や企業は東京から出て行けばいい。快適さだけを享受して嫌なものは遠ざける大都市など滅びてしまうがいい。東京都民の一人として、心底私はそう思っている。

　東日本大震災でアメリカ軍が展開したオペレーションの名前は、日本語を用いた「トモダチ作戦」。かの国は、ときにこういった「泣ける」センスを披露する。

　21世紀になっても、自然災害の前に人類はなすすべもない。2013年11月、フィリピンを大型台風「ハイエン」（フィリピン名は「ヨランダ」）が直撃した。報道によれば、かつてアメリカを襲ったハリケーン「カトリーナ」の3倍と言われるその威力は、レイテ島などを壊滅させる甚大な被害をもたらした。総人口の1割が被災したとされている。この悲劇にいち早く対応したのが日本政府。自衛隊の海外派遣としては、過去最大規模の被災地支援となった。その作戦名は、現地のワライ語で「友だち」を意味する「サンカイ作戦」。明らかに「トモダチ作戦」から来ているが、助けられた「友だち」がまた別の「友だち」を助ける、そうして救いの輪が広がっていくことは、国際社会の一つの理想であろう。ちなみに、セブ島での医療活動を行なったチームには東北出身者が多いそうだ。

　ところで、今回もフィリピン支援で存在感を発揮したアメリカ。その作戦名は「ダマヤン作戦」だったそうだ。「ダマヤン」とは、タガログ語で「支え合い」という意味である。

　ブリや鯛などを養殖する際、エサにみかんや柚子（ゆず）など柑橘類の皮や果汁を混ぜて育てるフルーツ魚。養殖魚に柑橘類を与えた当初の目的は、魚の変色を防ぐことだったが、その副産物として「柑橘系のさわやかな風味がする」といった声が寄せられるようになった。

　フルーツ魚の研究が盛んなのは、愛媛県や徳島県、大分県などの西日本だ。たとえば、大分県の農林水産研究指導センターが2011年10月に発表した研究では、カボス果汁をパウダーにして餌にまぜてブリに与えたところ、抗酸化機能が働き、血合い肉の鮮やかな色が持続。最大40時間程度変色を遅らせることができたという。また、食味試験では、「歯ごたえがよくさっぱりしていて、風味がよい」という評価を得ており、「かぼすブリ」として市場に出ている。

　このほかにも、愛媛県の「みかんブリ」、徳島県の「すだちブリ」、和歌山県の「レモンブリ」などがあり、地域特産の柑橘類を使った新しいブランド魚として注目されている。回転ずしチェーンで、このフルーツ魚を使ったところ、売り上げが通常のブリの2倍になっており話題性は十分あるようだ。

　魚の消費量は年々落ち込んでいるが、フルーツ魚の登場で巻き返しを図れるのか。また、地域おこしに一役買うことができるのかも気になるところだ。

　2013年の写真集売り上げランキングで、並みいるアイドルたちを抑え1位を獲得したのは、『ありがとう！ わさびちゃん』（小学館）だった。「わさびちゃん」とは、ツイッターで大反響を呼んだ子猫。カラスに襲われ、瀕死の状態にあったところを「父さん」「母さん」に救われた。治療の様子は多くのフォロワーが見守り続け、いまほど有名になる前から愛情に恵まれた、幸せな猫だったと思える。

　『ありがとう！ わさびちゃん』の表紙の「わさびちゃん」は、「たらこ」のおくるみから顔と脚だけ出した、ユーモラスで愛らしい姿だ。だがそれは、顎が粉砕骨折しており（しかも上顎の内側には穴が開いていた）、舌も裂けていたため、カテーテルでエサをあげるとき、暴れないようにする配慮だった。それを知ると、生きようとする命、救おうとする思いが詰まっている写真だと気づく。やがて傷も癒え、元気すぎて手に余る様子すら見せていたわさびちゃんだったが、保護から87日目に突然この世を去る。原因は特定できないという。この「悲劇」はテレビでも取り上げられ、全国の猫好きが涙にくれた。

　わさびちゃんの飼い主のもとには、自分も猫の保護に関わったという声が続々と寄せられているらしい。子猫がまいた優しさの種は、これから多くの猫を不幸から救い出すことになるのだろう。

　永田町でにわかに注目を集めているのがこの「責任野党」という言葉だ。安倍晋三総理が2014年1月の施政方針演説で「政策の実現を目指す『責任野党』とは柔軟かつ真摯に政策協議をやっていく」と述べ、野党のみんなの党や日本維新の会に秋波を送り、波紋を広げたからだ。

　新しい言葉ではない。自民党単独政権が傾いた1980年代後半ころから使われた。当時は社会、公明、民社党など野党が存在感を強め、自民党政権に代わる新たな政権の樹立が取りざたされたころだった。野党としては政権奪取を視野に、それまでの反対一辺倒から脱皮を迫られていた。

　ではなぜ、いま、衆参両院で自民、公明の与党が過半数を圧倒しているなかで「責任野党」が取り上げられるのか。背景には「集団的自衛権の憲法解釈の見直しなど安倍晋三総理が打ち出すタカ派の政策に対し、抵抗感を示す公明党の存在があります」（大手紙政治部記者）との見方がもっぱらだ。実際、公明党の山口那津男代表は同党のフェイスブックで「まずは『責任野党』の前に『責任与党』ですよね。そのうえで幅広い合意をつくるというのが、基本的な道だ」と記している。

　「責任野党」という言葉は野党側からすれば、政権奪取への備えである一方で、「権力に擦り寄り、野党の存在感を否定する」ものでもある。秋波を送られたみんなの党や日本維新の会は、自民党に近づいて存在感をなくし埋没、衰亡する可能性もある。

　若年男子のズボン（※註：ファッション用語的には「パンツ」と記すみたいだが、文筆業界においては下着のパンツとの区別がややこしいので、できるなら「ズボン」と表記したい）を履くスタイルは腰履き、尻履き、挙げ句の果てには膝上履き……と、いったんドラスティックに足元へと下がっていき、ようやく最近は「やっぱ、腰あたりが無難だよね」と、落ち着きを取り戻しているよう……。だが、そんな「ズボンずり下がり現象」に目もくれず、頑なな姿勢で胸板下部あたりまでベルトの位置を上げ、ぎゅうぎゅうに締めつけ続ける御仁も少なからず実在する。そして、こういうトレンド無視の“ベルト高”にこだわるズボン・スタイルを、ファッションに一家言ある輩たちが揶揄の意味も込めて「乳首履き」と呼ぶ。

　乳首履きを愛用する層は、40代以上の男性がほとんどだが、この世代の大半は、まだ骨格が純日本的、つまり“短足”ゆえに、「少しでも足を長く見せたい」という切なる想いを抱きがち。なので、睾丸さえ二つに割ってしまいかねないハードな乳首履きの潜在的人気は根強く、絶滅までには最低でも、あと20年以上はかかりそうだ。さらに、乳首履き世代は「シャツをキチンとズボンの中に入れないと、すぐ風邪を引く」と思い込んでいる世代でもあるので、インナーでベルト位置を隠せないのも難点だ。