揚屋とは、遊宴のために場所を提供した店（家）のことである。こんにちの酒席のあり方とはずいぶん違い、昔は酒席を盛り上げるため、舞を担当する舞妓さん、音曲のために芸妓さんをそれぞれ呼び、さらに指名して呼び寄せた遊女に相手をさせていた。このような酒宴に呼ばれる高級遊女を、太夫（たゆう）や格子（こうし）などと呼び、揚屋とは、そのような贅沢な遊びのために使われる場所であった。「あげや」という名称は、酒宴の座敷が2階に設けられていたためとされ、「芸者を揚（あ）げる」などという表現として現代も使われている。時代劇でよく目にする、飾り立てた花魁道中（おいらんどうちゅう）は、揚屋へと向かう太夫一行の行列である。

　一方、このような遊宴の世界で働く女たちの生活を支える場所であるとともに、女を遊宴の場へ送り出すことを生業としていたのが置屋である。女は幼いころから置屋に預けられ、訓練が施されて一人前になっていく。そして、遊宴の場へとさし向けられるのである。京都では置屋のことを屋形（やかた）とも呼ぶが、屋形の本来の意味は、芸妓専用の住居をさしていたようである。

　早くから遊里が発達していた京都で、公の取り決めに則った日本初の遊郭ができたのは1589（天正17）年のこと。この二条柳町にあった遊郭は島原（下京区）の前身であり、現在地の朱雀野（すざくの）西新屋敷に移ったのが1641（寛永18）年である。この移転時に大騒ぎが起こり、それを直前の1637～38（寛永14～15）年に、九州の天草と島原であった百姓一揆「島原の乱」に見立てたことが「島原」という通称で呼ばれるようになった理由である。建物が現存している揚屋の角屋（すみや）と、置屋の輪違屋（わちがいや）に、城のように重厚な壁に囲まれた廓であったという隆盛ぶりをうかがうことができる。京都の遊郭といえば、水上勉の小説で映画にもなった『五番町夕霧楼』の舞台、西陣（上京区）の五番町も有名であるけれど、このような昭和期まで続いていた遊廓の町並みは、本当にわずかな遺構だけになりつつある。

　アンネ・フランクが書いた日記。彼女はドイツのフランクフルトに生まれたが、反ユダヤ主義を掲げる国家社会主義ドイツ労働者党（ナチス）の政権掌握後、迫害から逃れるため、フランク一家は故国を離れてオランダのアムステルダムへ亡命した。

　しかしそこでも「ユダヤ人狩り」が行なわれ、彼女たちは隠れ家で暮らすことを強いられた。アンネはそこでの2年間のことを日記に書き続けたが、1944年8月4日にゲシュタポに発見され、全員がナチス強制収容所へ移送されてしまう。そこで彼女はチフスに罹患し15歳で亡くなる。

　ナチスドイツによるホロコーストによって殺害されたユダヤ人は600万人以上、最多で1100万人を超えるといわれている。

　アンネたちの逮捕後、支援者のオランダ人ミープ・ヒースが、部屋に散乱していた日記類を密かに回収して保管し、戦後、ただ一人生き延びた父親のオットー・フランクにこの日記を渡し、出版された。60以上の言語に翻訳された『アンネの日記』は2500万部を超える世界的ベストセラーになった。

　2009年、ユネスコはオランダに保管されていた『アンネの日記』を世界記憶遺産(Memory of the World)に登録した。

　本は1952年に日本でも出版され、日記の中でアンネが生理のことを“甘美な秘密”と肯定的に受け止めていることに感動した27歳の坂井泰子（よしこ）が、「アンネナプキン」を1961年に発売して爆発的に売れ、「アンネ」は生理の代名詞にまでなった。

　その『アンネの日記』が、何者かに目の敵にされ、東京都内5区3市の38図書館で、昨年から今年にかけて少なくとも300冊以上が破り捨てられるという“事件”が頻発しているのである。

　『週刊新潮』（3/6号、以下『新潮』）は犯人像と動機をこう推理している。

　「『やはり、ナチズムやネオナチの思想に傾倒している者の犯行だと思います』
　こう犯人像を語るのは上智大学名誉教授の福島章（あきら）氏だ」

　「欧米にはナチズムやネオナチの思想を信奉する団体は少なくないが、日本にも同様の団体がある。それは日本版ネオナチの国家社会主義日本労働者党だ。党員20人を率いる山田一成代表に犯人の心当たりを聞くと、
　『私の仲間や周辺でやったという話は全く聞いていません。ただ、私が考える犯人像があります。今年はヒトラー生誕125周年にあたり、それに向けて実行したのかもしれません。ユダヤ人が「アンネの日記」をホロコーストの悲劇の象徴のように扱っているのを嫌い、排除したいと考える思想の持ち主ではないでしょうか』」

　1995年に文藝春秋が発行していた月刊誌『マルコポーロ』（2月号）が「戦後世界史最大のタブー。ナチ『ガス室』はなかった」という記事を掲載して、アメリカのユダヤ人団体サイモン・ウィーゼンタール・センターなどから猛烈な抗議を受け廃刊したことがあるが、それを超える愚挙というしかない。

　『新潮』は「手口の稚拙さを考えると、“ネット右翼”を自認する若者の線も捨てきれない」としているが、これも安倍晋三首相に代表される「右傾化する日本」を象徴する出来事の一つなのであろう。


元木昌彦が選ぶ週刊誌気になる記事ベスト3

　テレビや新聞がやれないことをやるのが週刊誌の役割だが、今週はその醍醐味を知ってもらえる記事を3本選んでみた。

第1位　「もはや、絶体絶命！STAP細胞小保方晴子さんに新たな『論文コピペ疑惑』」（『週刊現代』3/15号）

第2位　「東北被災地の買取価格は八ッ場ダムのたった『10分の1』」（『週刊ポスト』3/14号）

第3位　「安倍首相とアッキー昭恵夫人『家庭内野党』演出説を追う」（『週刊ポスト』3/14号）

　第3位は『ポスト』の素朴な疑問。安倍首相夫人のアッキーこと昭恵さんの「家庭内野党」発言は演出されたものではないか？　確かに、もしもアッキーがいなかったら、安倍首相のイメージは全く違ったものになっていたに違いない。

　「不満を抱く人々のガス抜き効果にとどまらず、『安倍首相への安心感』をもたらす効果を生んでいる。
　実はこのテクニックは、近年、企業の危機管理術として注目されるダメージコントロール手法だという」
　『ポスト』はこう結ぶ。
　「“家庭内野党”が裏でコッソリと夫と連立を組んで、強権政治の手助けをしている可能性がある以上、彼女の発言に過敏に反応するのもそろそろ自重したほうがいいのではないか」
　私もこの説には賛成だ。

　第2位は『ポスト』お得意のシロアリ官僚批判。福島第一原発で被災し、放射線量が高くて「帰還困難区域」に指定され、帰ることができない人たちから自分の家と土地を買い取ってほしいという声が高まっている。
　だが、『ポスト』はその買取価格は異常に安いと報じているが、これこそ今メディアが報じなくてはいけない情報である。『ポスト』はこう書く。

　「被災地と同様に住民が立ち退きを迫られながら、国が湯水のように買収資金をつぎ込んでいる土地がある。群馬県長野原町──八ッ場（やんば）ダムの建設予定地だ。
　被災者たちはダムの底に沈む八ッ場の土地買取価格を知ると驚愕するはずだ。
　本誌が入手した国交省の極秘資料『八ッ場ダム建設事業に伴う補償基準』によると、宅地1平方メートルあたりの買取価格は1等級が7万4300円、最低の6等級でも2万1100円。南相馬市と比べると4倍以上に査定されている。
　農地(田)の補償額の格差はもっと大きい。国交省は八ッ場の農地に最低の6等級の田でも1平方メートル= 1万5300円と南相馬市の農地の10倍以上の高値を与えている。『6等級の田』といえばいかにも作付けをしているかのように思われるが、実際にその場所を確認すると小石が散乱し雑草が生い茂っている。何年も耕作されていないようにしか見えない荒れ地である」

　なぜそんなことが起きるのか。

　「八ッ場ダムは関連事業者への天下りだけでものべ数百人という巨大利権だ。シロアリ官僚は八ッ場ダムの建設のためには、税金をいくら注ぎ込んでも惜しくない。だが、放射線に汚染されて買収してもうま味がない被災地の土地は逆にカネを惜しんで買い叩こうとする。
　この国では、政府や自治体による土地買取費用は、シロアリがどれだけ儲かるかで決まるのだ」

　その結果、被災地では家を失いながら、雀の涙の補償金で新たな家さえ持てない難民が増えている。こんなおかしいことがあっていいのかね、安倍首相？

　第1位。STAP細胞で一躍有名になった小保方晴子さんだが、その信憑性に“？”がつけられ、週刊誌の格好の標的になっている。
　今週の『現代』では「もはや、彼女は絶体絶命」だというのだ。

　新たな疑惑を科学ジャーナリストが語る。
　「問題の箇所は、2005年にドイツの名門・ハイデルベルク大学の研究者らにより発表された論文の一部をコピペしたのではと見られています。科学誌『ネイチャー』に掲載された小保方チームの論文とドイツの論文を比べると、約10行にわたってほぼ同じ英文が並んでいる部分がある」

　横浜市立大学大学院医学研究科で再生医療を研究する鄭充文（テイ・インブン）氏もこう難じる。
　「私たち研究者の世界では、引用文献についてはかなり厳しくチェックしています。小保方さんのようなケースで引用元を表示しないというのは、ありえない。しかも博士号まで取った研究者が『ネイチャー』に提出するレベルの論文で、基礎的な元素記号を間違えるなんてことは考えられません。少なくとも、自分で論文を書いて確認をしていればまず起こらないこと。なのに、こんな初歩的なミスが指摘されるのは、元になった論文をなにも考えずにコピーし、自分の論文に貼りつけたからではないのか。もしこれが本当に『コピペ』だとしたら小保方さんは研究者として完全にアウトですよ」

　『現代』は、「とはいえ、もしも論文通りに実験が成功し、STAP細胞が確かにできるというなら、こうした問題点も『些細なミス』で済むかもしれない。だが2月27日現在、日本国内を含む世界の複数の一流研究所が追試を試みても、1件の成功例も上がっていない」と追及する。
　この「騒動」どういう決着を見せるのか？

　リクルート「ビューティ総研」が唱えるところの2014年のトレンドキーワード「サク美」とは、すきま時間をうまく「美」に費やす女性のライフスタイルをさす。「サクッと食べるご飯」＝「サク飯（めし）」と同様、少しでも時間があいたらエステや美容院にすぐさま連絡、「サクッと」キレイになるための時間を確保する。「サク美」を可能にした重要なファクターは、いうまでもなくケータイからスマホに連なる「事前予約」システムの一般化である。

　一日の時間をぴちぴちに満たしてまで「キレイ」に執心するとは、昨今の女性はバイタリティがあると男性諸氏は思うかもしれない。だがその考えには、忙しければ当然女性も「疲れる」ということが見えていない。エステや美容院は、女性の安らぎの空間でもあるのだ。うまくリセットの時間をとりながら、仕事の能率化を図る。このような「サク美」の行動原理こそが、ただやみくもに働くよりも、真に「バイタリティのある」女性のスタイルといえるだろう。

　「反知性主義」。これまで、あまり耳にすることのなかったこの言葉が、現在の日本の政治状況を批判する文脈の中で使われるようになっている。

　反知性主義とは、もともと知識人への反感や敵視から生まれた考え方で、現実に疎いインテリ層への蔑称だった。それが翻って、国家によって意図的に国民が無知になるように仕向けられる愚民政策を意味するようになった。

　だが、朝日新聞（2月19日付）によれば、元外務省主任分析官で作家の佐藤優（まさる）氏は、反知性主義を「実証性や客観性を軽んじ、自分が理解したいように世界を理解する態度」と定義している。

　反知性主義者は、歴史的な事実、明確な数字に表れるデータなどを無視して、自分の頭の中で都合よく作り上げた物語に沿って、強引に物事を推し進めようとする。そのため、他者との軋轢を生むが、何を言っても意に介さないため、話は平行線をたどることになる。

　本来、民主主義とは、さまざまな立場にある人が熟議を重ね、お互いを尊重し、妥協点を見出して合意形成していくものだ。その作業を行なうには、双方が事実を事実として受け入れ、ルールに従って客観的に物事を考える知性が必要だ。だが、反知性主義者は、そうした知性を放棄して、独善的な考えで他者をコントロールしようとするので始末が悪い。

　確かに、昨年の「ナチスの手口に学んだらどうか」と言った麻生太郎副総理の発言、立憲主義を否定し「集団的自衛権の解釈変更を決めるのは、政治の最高責任者である首相だ」との安倍晋三首相の発言は、佐藤氏が定義付ける反知性主義と符合する。

　反知性主義の蔓延は、一定のルールの元に話し合いで物事を解決していく民主主義を崩壊させる危険性を秘めている。それを阻止するのは、事実を直視し、客観的に物事を考えることのできる国民一人ひとりの知性にかかっている。

　2010年4月に産声を上げた「テラモーターズ」は、電動バイクや電動シニアカーなどの開発で注目を浴びる企業。2013年７月、量産型では世界初というふれ込みで、スマホと連動したバイク「A4000i」を発表した。バッテリーの残量やスピードのほか、様々な情報をiPhoneで確認できる。主なターゲットは東南アジアだ。急激な経済成長に伴う大気汚染の対策として有効である。また、東南アジアは日本以上にスマホ関連商品が富裕層にアピールできるという狙いもある。「A4000」シリーズの発表会見には多くの取材陣が駆けつけ、まさに同社の勢いを象徴するような商品となった。

　シリコンバレーでキャリアを積んだ社長・徳重徹（とくしげ・とおる）氏は、いかにもベンチャーの経営者といった情熱的な人柄で、よくメディアにも採り上げられている。同社ホームページには、「アップル・サムスンを超えるインパクトを世の中に残す企業になります」という大望が掲げられている。その夢の大きさは、元気のない昨今のビジネス界では特異だ。まさに地球規模の視野を持つテラモーターズの「テラ」とは、「地球」の意味である。

　仮想通貨「ビットコイン」に関心が集まっている。

　インターネット上の新たな決済手段として米国を中心に急速に広まっている。「コイン」と名乗るが、文字通り「仮想」であり、実物の硬貨ではない。単位は「BTC」。現在の流通総額は日本円に換算して約1兆円。2009年ごろ日本人とおぼしき「サトシ・ナカモト」なる人物が考案したとされる。

　ネット上の「取引所」に口座を開くことで円やドルと交換ができる。海外送金のほか、通信販売の代金支払いなどの決済手段に使える。欧米ではビットコインで支払いを済ませることができる飲食店も少なくない。投資目的に購入する人も多いという。その便利なところは手数料がほとんどかからないことだ。

　問題点も浮かび上がっている。匿名で取引できることからマネーロンダリング（資金洗浄）に悪用されるケースが出てきた。各国の金融当局の管理の枠外で、取引ルールの整備も遅れており、利用はあくまで「自己責任」ということになる。2月には、日本の取引サイトが閉鎖し、換金・送金業務が一部停止する事態が発生し、取引への不安が広がった。

　そうした懸念からか、ロシアや中国など、禁止や規制措置をとる国も出てきた。

　スマホの保有率が爆発的に伸びている昨今、メールに取って代わったコミュニケーション・ツールとされているのがLINE（ライン）。チャットに近いライブ感のあるやりとりが特徴だが、「スタンプ」なるLINEならではの一コマ漫画的な表現方法も人気の秘密と言われている。

　そのスタンプは、無料でダウンロードできるものも多いが、有料でしか得ることのできないマニアックなスタンプを執拗に購入する「スタンプ狩り」もあり、それに勤しむ収集家も実在する。

　そういった“スタンプ狩人”は、入手したレアなスタンプを、友人や合コンで知り合った異性に披露することでエクスタシーに達するわけだが、一説には、「無料のスタンダードなスタンプをさり気なく使う男のほうが好感度は高く、有料スタンプをこれ見よがしに押してくる男はウザイ！」という女性の声も多いと聞く。

　ちなみに、熱狂的な阪神タイガースファンである筆者が、最近一番お気に入りのスタンプは「青虎（猫？）」（無料）で、バッグを幼稚園掛けして健気に震えている虎（猫？）の姿は、浮気がバレそうになったときなどには最適の可愛さである。