官祭

往古は神祇官の神名帳（官帳）に登載され、祈年祭の班幣に預かった神社を官社といい、その祭を官祭といった。『延喜式』によれば全国には大小三千百三十二座（二千八百六十一社）の官社があり、その数だけの官祭があった訳である。そのうち大社については、名神・月次・新嘗・相嘗の祭に官幣の供進される祭祀もまた官祭だった。国史の初見は『続日本紀』慶雲三年（七〇六）二月庚子条に「是日甲斐・信濃・越中・但馬・土左等の国一十九社、始めて祈年幣帛の例に入る（其の神名は神祇官記につぶさなり）」（原漢文）とあるのがそれである。『古語拾遺』によると官帳に神名を載せることは、大宝年中（七〇一―〇四）に始まったが、それが制度化したのは天平年中（七二九―四九）からだとしている。神祇官帳所載社や、同官祭のことはこのころから次第に制度化されたとしてよい。『出雲国風土記』には熊野大神以下の四十八社が並びに神祇官に在りといい、『皇太神宮儀式帳』（延暦二十三年（八〇四）撰）に「官帳社廿五処」とあるのも同様古い例の一つである。官祭の幣帛の内容は祭祀によって異なり、『延喜式』四時祭・臨時祭の祈年・名神・月次・新嘗・相嘗の各祭についての記載によって知ることができる。以上の官祭は、神祇官やその旨を受けた地方の国司が、制度上奉幣し得た時代までで、おそらくは平安時代中期以降はその実を失ったとしてよい。この制度が再び復活したのは王政復古の実現された明治維新からで、明治四年（一八七一）五月十四日には太政官布告で、官社以下の定額を定め、官幣大中小社・国幣大中小社の制度を立て、神祇官がこれを管轄した。そのうちに「四時祭官幣ノ列ハ方今神祇官ニ請シテ祭之」とあるのが、明治以降の官社官祭のはじめである。かくて同六年三月には式部寮達にて官幣諸社官祭式が定められ、所定の幣帛神饌料が式部寮から供進され、官祭も執行せしめられた。また同年例祭以外の祈年・新嘗の両祭が定められたときも、等しくこれを官祭とした。以上の三祭以外に一社限りで行う祭典は、官祭に対して俗に私祭と呼んだ。ついで同八年四月二十四日の太政官達により維新殉難の招魂社と墳墓のうち、官祭招魂社・官修墳墓と定められたものは、その官祭・官修の一切の費用は官から支出されることとなったのもこのうちに入る。この官社官祭の制度は昭和二十年（一九四五）の終戦までで、その年の十二月十五日に連合国最高司令部のいわゆる神道指令の覚書によって神社の国家監理が分離され、上に従って発布された同二十一年一月十六日の勅令と同日付の内務省令によって廃止された。→官社（かんしゃ），→官幣社（かんぺいしゃ）