釜石製鉄所

［現］釜石市鈴子町

西に食込む釜石湾奥の西岸に位置する。明治七年（一八七四）二月、工部省工部卿伊藤博文の「陸中国閉伊郡に熔鉱炉を設置」の発議に基づき、同年五月工部省鉱山寮釜石支庁が置かれ、橋野（はしの）・大橋（おおはし）・栗林（くりばやし）、佐比内（さひない）（現遠野市）の鉱山が官営に移管、翌八年一月工場建設に着手した。工場の設置場所は国の鉱山方係官大島高任の大只越（おおただこえ）（現只越町・大町・港町）案と、ドイツ人技師ルイス・ビャンヒーの鈴子（すずこ）案の二つがあったが、ビャンヒーの意見が採用された。「管轄地誌」によると鉱山分局鎔鉄場地坪七万四三四坪。工場施設は溶鉱炉から諸機械・赤煉瓦にいたるまですべてイギリスより購入した。当初のおもな設備は製銑工場ではスコットランド型二五七高炉二基・熱風炉三基・送風機一基・汽缶三基。錬鉄工場では錬鉄炉一二基・再熱炉七基・汽槌二基・圧延機五基・鍛鉄機一基など。お雇い外人はイギリス人一三人とドイツ人三人。ほかに付属設備として湾奥の港に桟橋を設置。工場と大橋鉱山・小川山（こがわやま）製炭所および桟橋の間に鉄道を敷設した。これらの総工費は約二五〇万円であった。

明治一三年九月高炉に火入れが行われた。一日約七トンの銑鉄を生産したが、木炭消費量が一日一万貫にもなって燃料枯渇に陥り、操業わずか九七日で製錬中止となる。その後木炭の大量準備とコークス製造などを行い、同一五年三月操業を再開するがこれも失敗し、同一六年廃止と決定。官営釜石製鉄所は操業延べ日数二九三日で終わる。同一七年田中長兵衛が諸施設の払下げを受け、釜石鉱山田中製鉄所として事業を継続した。幾度か失敗を繰返しながらついに同一九年一〇月一六日成功、以降この日を起業記念日として山神（やまがみ）社の大祭を行っている。大正一三年（一九二四）三井鉱山株式会社に経営権を譲渡し、釜石鉱山株式会社となる。昭和八年（一九三三）日本製鉄株式会社法公布、翌九年半官半民の日本製鉄株式会社が創立され、釜石鉱山もこれに参加した。同二〇年七月、八月の二度にわたる艦砲射撃でほとんど壊滅的な被害を受けた。同二五年過度経済力集中排除法によって日本製鉄は分割され、釜石製鉄所は北海道室蘭（むろらん）市輪西（わにし）・兵庫県姫路（ひめじ）市広畑（ひろはた）などの製鉄所とともに富士製鉄株式会社釜石工場として再出発した（釜石製鉄所八十年史・釜石市誌）。富士製鉄は同四五年八幡製鉄株式会社と合併して新日本製鉄株式会社となった。平成元年（一九八九）三月二五日、これまでの銑鋼一貫体制から線材部門を軸とする体制に変わり、複合経営に向けての試みが続けられている。