ベルサイユ条約

第一次世界大戦の結果、パリ郊外ベルサイユ宮殿の鏡の間で調印された連合国とドイツ国との講和条約。正式の条約名は「同盟連合国とドイツ国との平和条約」。講和会議はドイツを除いて、連合国側の二十七ヵ国参加のもとに大正八年（一九一九）一月十八日パリのフランス外務省の時計の間で開会された。日本の全権委員は西園寺公望・牧野伸顕・珍田捨己・松井慶四郎・伊集院彦吉。英米仏伊の首席全権はロイド=ジョージ、ウィルソン、クレマンソー、オルランド。米国の大統領ウィルソンは国際連盟の創設を主目的とし、英国は伝統的な欧州の勢力均衡の回復に重点を置いた。フランスは対独安全保障の確立を、イタリアはアドリア海の良港フューメの併合を主眼とした。日本の原内閣は七年十二月二十二日、赤道以北ドイツ領南洋諸島の割譲、山東省におけるドイツ利権の譲渡、国際連盟に関して人種的偏見を除去する保障を要求する政府訓令を決定した。会議の重要問題は英米仏伊日五大国とくに英米仏三大国によって決定された。国際連盟問題ではフランスが国際軍の創設、連盟の強化を要求し、日本は人種平等原則の追加を提起したがいずれも否決された。ドイツ領植民地の処分について、日本は赤道以北ドイツ領太平洋諸島の割譲を要求したが委任統治することになり、山東問題は紛糾し、日本が山東半島を中国の完全な主権のもとに返還することを約してドイツの利権は日本に移譲された。中国では五・四運動が起り、中国全権は講和条約の調印式に欠席した。山東条項は米国の上院が条約の批准を拒む有力な原因となった。イタリア全権はフューメの併合要求が拒否されると本国に引き揚げ、フランスはライン左岸ドイツ領の分離を要求したが、英米両国は強硬に反対し、代案として英米両国の共同軍事保障を提案し、ライン左岸の十五年間の保障占領に同意した。ドイツとオーストリアの合同は禁止され、ドイツ領土の処分が決められたが、後年第二次世界大戦を生じる禍根となった。ドイツの陸海軍はきびしく制限され、ライン左岸および右岸五〇キロ地帯の武装が禁止された。賠償問題は紛糾したため賠償委員会が後日決定することになった。前ドイツ皇帝の審判が決定したが、亡命先のオランダが引渡しを拒否したため実現しなかった。講和条約は五月六日の総会で承認され翌七日ドイツ全権に手交された。ドイツ政府は六月二十三日条約の調印を受諾し、同二十八日ベルサイユ宮殿鏡の間においてドイツと、中国を除く連合国との間に条約が調印された。条約は十五編四百四十条と多くの付属書から成り、その第一編に国際連盟規約（一―二六条）を定めて新機軸を画した。九年一月十日、日英仏伊など十三ヵ国とドイツの代表間に批准書寄託式が行われて条約が発効した。米国の上院は一九一九年十一月十九日条約の批准を否決したあと、二〇年三月十九日条約の留保付批准案が上程されたが、ウィルソンの無条件批准要求を支持する民主党議員が反対したため三分の二に七票不足し、条約の批准は実現しなかった。