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  11. 第一次世界大戦
日本大百科全書・国史大辞典・国史大辞典

日本大百科全書(ニッポニカ)
第一次世界大戦
だいいちじせかいたいせん
First World War

第一次世界大戦(以下、大戦と略記する)は、1914年から1918年まで、計25か国が参加してヨーロッパを主戦場として戦われた戦争である。主要な強国のほとんどすべてを巻き込んでおよそ4年半の長期間に及び、しかも複雑多岐にわたる問題を当初からはらんで行われた戦争の性格を考えて、本項では、以下の構成をとった。まず戦争の特徴を明確にし、ついでその本質をよく理解しうるように背景と原因を概観したうえで戦争の経過を記述した。そのあとで、実際には戦争に並行する主要国の国内事情をそれぞれに考察したため、この部分は時間的に多少記述が前後する。また、日本の動きについても、その参戦の経過と外交政策の推移を述べた。最後に、戦争の終結に続いて戦後の講和問題について簡単に触れたが、これについては別項「ベルサイユ条約」「ベルサイユ体制」「戦間期」なども参照されたい。
[三宅正樹]

大戦の特徴

二つの特質

この大戦の特質として、第一に、開戦のいきさつが非常に複雑であり、いずれか一つの国家の特定の行為が大戦をもたらしたというようには考えにくいということがあげられる。戦後、このような複雑ないきさつを無視して、戦勝国側が戦敗国ドイツ側に一方的に戦争を引き起こした責任を押し付けたことは、大きな禍根を残すことになる。ドイツ国民がこの戦争責任の押し付けに対して抱いた不満の感情は、やがてヒトラーの運動を育てる温床ともなる。第二次世界大戦を引き起こした中心人物がヒトラーであるのに対して、第一次世界大戦についてはこのような中心人物は存在しない。第二の特質として、この戦争が歴史上最初の総力戦であったという事実をあげることができる。ナポレオン戦争を別にすれば、19世紀にヨーロッパの諸国家間で行われた戦争はいずれも、ごく一部の人々の意志によって、国民の生活にあまり深刻な影響を及ぼさない形で遂行されたいわば「内閣戦争」であった。1866年のプロイセンとオーストリアとの、わずか七週間で終わったため「七週戦争」ともよばれた戦争(プロイセン・オーストリア戦争)などがその例である。ところが、第一次大戦は、世界の多くの国々を巻き込んだばかりでなく、一般国民の生活にも深刻な影響を与えた。前線の兵士に限らず、銃後の国民も戦争に動員されたこの戦争は、国のもてる力をあげて取り組む初めての総力戦であった。また、毒ガス、戦車、飛行機などの新兵器が投入されたこともこの戦争の際だった特徴で、そのため戦死者の数もそれまでの戦争とは比較にならぬほど多数に上った。ドイツとロシアがともにほぼ170万でもっとも多く、フランスが136万、オーストリアが120万、イギリスが90万、アメリカは12万6000といわれている。なお、大戦を通じてドイツ側として戦ったオーストリア、オスマン・トルコ、ブルガリアおよびドイツの四か国は同盟国とよばれ、フランス、イギリス、ロシア側として戦った諸国は初め協商国、のちに連合国とよばれたが、その理由については後述する。
 イギリス外相グレーは、1914年8月3日の夕暮れ時に外務省の自室で、ヨーロッパの灯火(ともしび)はいますべて消えようとしており、自分たちが生きている間には、ふたたび灯火がともるのを見ることはできないであろう、という感慨に襲われた。グレーは、ヒトラーが権力を掌握した1933年の秋に世を去ったが、彼の予想はある程度あたっていた。1914年8月から第二次大戦が終わる1945年まで、ヨーロッパは絶えず不安定な状態に置かれており、第二次大戦は、かなりの程度第一次大戦という激しい地殻変動の延長、揺り返しというべき性格を帯びていたからである。
[三宅正樹]

開戦の日付

大戦の特質に関連して、開戦日をいつとするかという問題も単純には決められない。大戦の開始を示す日付として、次の四つを考えることができる。(1)1914年7月28日(オーストリア・ハンガリー〈以下オーストリアと略記する〉がセルビアに宣戦布告。一般には、この日付が開戦日とされることが多い)、(2)1914年8月1日(ドイツがロシアに宣戦布告)、(3)1914年8月3日(ドイツがフランスに宣戦布告)、(4)1914年8月4日(イギリスがドイツに宣戦布告)。(1)の時点では、両国間の局地戦にとどまる可能性も皆無ではなかった。あとで詳しく述べるように、オーストリアの皇位継承者フランツ・フェルディナント夫妻が同年6月28日、セルビア国内に本拠を置く暗殺者グループによって、ボスニアの州都サライエボ(現ボスニア・ヘルツェゴビナの首都)で殺された(サライエボ事件)。この事件に対してオーストリアは、セルビアを武力で打倒することによって大国の面目を保とうとしたのである。しかし、ロシアが盟主となって、とくにバルカン半島に散在するスラブ系諸民族の大同団結を図ろうとする汎(はん)スラブ主義に基づきセルビアを支援していたロシアが、早くも同年7月30日に総動員令を下したために、ドイツはロシアと開戦する。そして、ロシアはロシア・フランス同盟によって軍事面でフランスと緊密な関係にあったので、ドイツはフランスとも開戦せざるをえなくなる。イギリスは最初中立を目ざしていたが、ベルギー中立の侵犯を理由にドイツと開戦する。
 このような、開戦初頭の四つの日付をめぐるいきさつのなかに、この大戦の特質がすでにかなりの程度に露呈されている。ロシアが総動員をかけたのは、戦争が局地戦に終わらず、ドイツが乗り出して大戦争に発展すると判断したからである。そしてこの判断は、ドイツとオーストリアとの同盟(三国同盟)が存在していたことに基づいている。もともとイタリアも同盟の一員であったが、事実上この三国同盟から脱落していた。したがってイタリアは最初中立の態度をとることになる。
 以上のいきさつから、大戦がなぜ起こったかを知るためには、戦前の三国同盟や三国協商のあり方を理解することがたいせつであることがわかる。同盟や協商の網の目がもたらしたものが、ここに述べた戦争初頭の四つのできごと(宣戦布告)であったのである。以下の説明のなかで大戦前史を詳しく取り上げるのは、このような理由による。
[三宅正樹]

ヨーロッパ戦争から世界戦争へ

大戦勃発(ぼっぱつ)の段階では、戦争はまだヨーロッパの戦争にとどまっていた。1914年(大正3)8月23日に日本がドイツに宣戦を布告するが、日本の果たした役割は限られていた。戦争が世界戦争に拡大するのは、1917年4月6日、アメリカがドイツに宣戦を布告した時点においてである。アメリカ参戦の直前に、ロシアで三月革命(ロシア暦により二月革命ともいう)が起こり、ロマノフ王朝が崩壊した。1917年は、大戦にとってだけでなく、世界史全体にとっても大きな転換の年であった。三月革命に続く十一月革命(ロシア暦で十月革命)によって、ドイツとの即時講和を望んだレーニンが政権の座につく。そして、1918年3月のブレスト・リトフスク条約でロシアはドイツ側に屈服する。にもかかわらず、大戦そのものは、同年11月ドイツ側の敗北に終わった。その原因はいくつかあげられるが、巨大な国力をもつアメリカの参戦は、後に述べるようにとくに決定的な作用を及ぼした。この意味で、大戦はヨーロッパの戦争として始まり、世界戦争として終わったのである。
 大戦終了の日付としては、1918年11月11日をあげるのが妥当であろう。この日に、パリ郊外のコンピエーニュの森で、イギリス、フランスなどの連合国側とドイツとの間に休戦条約が調印され、砲声は消えたのである。
[三宅正樹]

大戦前史

ドイツ統一の負の遺産

大戦の遠因について、歴史をさかのぼって尋ねるならば、1870~1871年のプロイセン・フランス戦争の戦後処理方式のなかに、その根源に相当するものが潜んでいたといえよう。フランス国民はアルザス・ロレーヌ(ドイツ名エルザス・ロートリンゲン)の両州を奪われたことを忘れず、多くの人々が心のなかで復讐(ふくしゅう)を誓った。戦争に勝ったプロイセンが中心となってドイツ統一が達成されたが、フランス国民の怨恨(えんこん)は、統一後のドイツとフランスとの関係に重くのしかかる。新しいドイツ帝国の首相となったビスマルクは、両州併合に反対であったが、軍事上の立場から併合を主張した軍部に押し切られてしまった。フランスの作家ドーデの短編集『月曜物語』のなかの『最後の授業』には、このときのフランス国民の無念さがよく表されている。このような事情からビスマルクは、ドイツの安全を保障する国際的な条約網をつくりあげることに全力を注いだ。ドイツ統一達成後に彼がまず期待をつないだのは、オーストリアおよびロシアの両帝国の皇帝とドイツ皇帝との三帝同盟(1873年10月成立)であった。しかし、この同盟が頼りにならぬことを示す事態が1875年春から初夏にかけて生ずる。「戦争切迫」の危機がそれであった。
[三宅正樹]

「戦争切迫」の危機

フランスの国会が「カードル(下士官)法」を成立させ、フランスが陸軍の増強に強い意欲を示しているのをみたビスマルクは、フランスへの軍馬の輸出を禁止する一方、新聞を操作してフランスに圧力をかけた。1875年4月9日の『ポスト』紙には、「戦争は切迫しているか」という挑戦的な標題をつけたレスラーKonstantin R〓〓ler(1820―1896)の論文が掲載された。この論文についてドイツ外務省の一高官がフランス大使に釈明をしたが、釈明のなかに若干不穏当な表現があったのを、大使は意図的に誇張してパリに伝えた。こうして、あたかもドイツがフランスの復讐に先手を打つ「予防戦争」を真剣に考慮しているかのような印象がかき立てられた。これに対しイギリスが、ビクトリア女王自らドイツに警告する動きをみせ、また、ロシア皇帝アレクサンドル2世は外相ゴルチャコフを伴って翌5月にベルリン入りをして、ドイツを強く牽制(けんせい)した。ビスマルクにはこのとき「予防戦争」を遂行する意図はなく、『ポスト』紙の論説を放任したのも、フランスをことばのうえで脅かすことだけをねらってのことであったと思われる。しかし、このときの国際危機は、ドイツが不用意な態度をとった場合には、三帝同盟が存在するにもかかわらず、ロシアはイギリスとともにフランスを支援してドイツを挟み撃ちにする可能性があることを証明した。そして、1914年にはそのとおりの事態が生じたのである。この意味で1875年の危機は、新興のドイツ帝国がいかに困難な国際的条件のなかに置かれているかをビスマルクに教えるものであった。さらに、この危機は、後の大戦のあり方を考え合わせると、40年後に生ずる事態を予告したともいえる、実に示唆的なできごとであった。
[三宅正樹]

ビスマルク体制の成立と崩壊

三帝同盟が頼りにならぬことを1875年の危機を通じて明確に知らされたビスマルクは、新しい安全保障体制を模索する。そして、彼が苦心してつくりあげたのが、いわゆるビスマルク体制である。その中心は、オーストリアとのドイツ・オーストリア同盟(1879.10)と、これにイタリアを加えた三国同盟(1882.5)であった。また、ドイツとルーマニアとの同盟も1882年に成立する。さらに重要なものとして、1887年6月、ロシアとの間にロシア・ドイツ再保障条約が成立する。しかし、ロシアとオーストリアとの関係はバルカン問題をめぐって悪化していたので、ビスマルクは再保障条約の内容を同盟国のオーストリアに対しても秘密にしていた。ドイツはイギリスとも良好な関係にあった。こうして、このビスマルク体制の完成によって、フランスは完全に孤立し、対ドイツ復讐戦争を望んでもとうてい実行できぬこととなった。ドイツの安全は十分に保障されたようにみえた。
 けれども、1890年3月20日に、ビスマルクは新帝ウィルヘルム2世との軋轢(あつれき)によって心ならずも辞職に追い込まれる。その三日後の3月23日、ビスマルクの後継者のカプリビ首相らは、オーストリアとの友好と明らかに矛盾するロシア・ドイツ再保障条約の更新を拒否した。そこでロシアはフランスに接近を開始し、1894年1月4日にはロシア・フランス同盟が正式に成立する。専制君主国のロシアが共和国フランスと同盟を結ぶことを、ドイツの政治家たちは予想していなかった。
 一方、イギリスは、工業、貿易、海軍、植民地の四つの局面でドイツの挑戦を受けたと感じて、しだいにフランス、ロシア両国に接近する。1904年4月にはイギリス・フランス協商が、1907年8月にはイギリス・ロシア協商が、それぞれ調印の運びとなり、ここにイギリス、フランス、ロシア三国間の協力体制が成立した。これは、ビスマルクの後継者たちが予見しえなかった「外交革命」であり、ビスマルク体制はまったく崩壊してしまった。かくてドイツがあてにできる同盟国はオーストリア一国だけとなった。フランスとの秘密中立条約を1902年に結んだイタリアは、忠実な同盟国ではなくなった。はるかな東アジアの日本さえ、1902年(明治35)の日英同盟、1907年の日仏協商と日露協商によって、ドイツを包囲する協商国側の一員となっていた。
[三宅正樹]

バルカン問題

ロシアは、その伝統的な政策の一つとして、バルカン半島の北から南へ向かって勢力を伸ばそうと努めていた。かつてこの地方を制圧していたオスマン・トルコ帝国は、瀕死(ひんし)の「ヨーロッパの病人」Sick man of Europeとよばれるに至るような衰退ぶりを示していた。さらに、バルカン半島にはさまざまなスラブ系の民族が雑多に居住していた。ここに、ロシアの南下政策にとっては有利な状況が生まれる。ビスマルクが主宰した1878年のベルリン会議で、この方面へのロシアの野心はいったん挫折(ざせつ)し、このあとロシアは一時シベリアから満州(中国東北)、朝鮮への進出に熱中した。しかし、日露戦争(1904―1905)での敗北によって東アジアへの進出をあきらめたロシアは、ふたたびバルカンの南下政策を本格化させる。その際、スラブ民族の盟主としてのロシアがバルカン半島の雑多なスラブ系諸民族を統合するという汎(はん)スラブ主義の主張が、19世紀後半以来一貫して、ロシアに都合のよいイデオロギーとして利用され続けた。ところが、衰退を続けていたオスマン帝国の現状打破を目ざして、青年トルコ党の革命が1908年に勃発すると、バルカン半島をめぐる情勢は新しい局面に入ることになる。
[三宅正樹]

ボスニア危機

青年トルコ党の革命は、オーストリアによるボスニア、ヘルツェゴビナ両州併合のきっかけとなった。同じく両州併合をねらっていたセルビアは、オーストリアの措置に甚だ不満であり、ロシアに支援を求めた。ところが、汎スラブ主義の盟主であるはずのロシアは、日露戦争と、そのさなかに起こった第一次革命(1905)の痛手からまだ回復していなかった。そこでロシアは、オーストリアの背後にいるドイツとの戦争の危険を冒してまでセルビアを支援することは断念するほかなかった。オーストリアの併合政策を支持するドイツ首相ビューローの1909年3月の威嚇的な声明にロシアは事実上屈服した。こうしてロシアはやむをえずセルビアをなだめてオーストリアの措置をセルビアに承認させたのである。日露戦争の後遺症のためにロシアが自重したことによって、「ボスニア危機」とよばれるこの危機は、かろうじて大戦争に至らずに収まった。しかし、二回にわたるバルカン戦争(1912、1913)のあと、サライエボでのオーストリアの皇位継承者フランツ・フェルディナント暗殺事件をきっかけとして同じ事態がふたたび生じたときに、大戦争は不可避となった。バルカン半島をめぐって、ロシアの南下政策とオーストリアの東進政策が交差したことが、1875年の「戦争切迫」の危機の際に予見されたような形での戦争を必至とした。
 オーストリアの東進政策はしばしば汎ゲルマン主義の名でよばれるが、この政策をロシアの汎スラブ主義と同様の意味で「汎ゲルマン主義」とよぶのは適当ではない。なぜなら、オーストリアの東進政策は、バルカン半島に居住するドイツ民族をオーストリアが盟主となって統合するという意味を帯びてはいなかったからである。このようなロシアとオーストリアとの対立、また前述したフランスとドイツとの対立と並んで、大戦を引き起こす背景となったのが、イギリスとドイツとの対立であった。
[三宅正樹]

イギリス・ドイツの対立

インドのカルカッタ(現コルカタ)、エジプトのカイロ、南アフリカのケープを結ぶ支配圏をねらうイギリスの三C政策と、ベルリン、ビザンティウム(現イスタンブール)、バグダードに勢力を張ろうとするドイツの三B政策との対立は、1890年代に入って、ドイツの工業と貿易とが、イギリスの優越した地位を脅かし、「メイド・イン・ジャーマニー」の脅威をイギリスが切実に感ずるようになることから源を発している。しかし、イギリス、ドイツの対立がもっとも鮮明な形で現れるのは、両国の「建艦競争」においてであった。ドイツの東アジア巡洋分艦隊司令官から1897年に海相に昇任した海軍軍人のティルピッツは、1900年に、ドイツ海軍の飛躍的な発展強化を目ざした建艦法案を国会に提出した。それまでほとんどみるべき海軍を保有していなかったドイツは、この法案に盛られた建艦計画を実現すれば、イギリス、フランスに次ぐ世界第三位の海軍国に躍進するはずであった。ティルピッツがこのような法案を提出する動機となったのは、「危険(艦隊)思想」Risikogedankeとよばれる彼独特の海軍力の理論であった。この理論は、第二次建艦法案とよばれるこの法案の国会通過によってドイツが保有するに至る海軍力は、世界第一位の海軍国イギリスの海軍と戦った場合に、もちろん敗れはするが、イギリスの海軍力にも大損害を与えるから、イギリスとしては、残された海軍力だけでは世界の海上支配を維持することができなくなる、というものである。ドイツ海軍といわば刺し違えたイギリス海軍は、勝つには勝っても、七つの海を制圧したかつての海上支配権が危険に瀕(ひん)する。このような「危険」をイギリスにもたらしうるドイツ海軍が「危険艦隊」にほかならない。ティルピッツの海軍増強政策は、イギリス、ドイツ対立を激化させた。イギリスが「光栄ある孤立」を捨ててフランスやロシアと協商体制を組むに至る背景として、このような事情があった。イギリスはドイツ包囲網の一翼を担うことになる。ただし、戦争そのものは、イギリス、ドイツの対立からではなく、バルカン半島をめぐるセルビアとオーストリアとの対立から引き起こされた。
[三宅正樹]

大戦の勃発と経緯

サライエボ事件と「七月危機」

オーストリアのフランツ・フェルディナントは、妃ゾフィーを伴って、陸軍大演習視察のためにボスニアを訪れ、1914年6月28日に首府サライエボに入った。当時のオーストリア皇帝フランツ・ヨーゼフ1世と皇后エリザベートとの間に生まれた皇太子はルドルフRudolf(1858~1889)ただ1人であった。この皇太子は1889年に、ウィーンの森のマイヤーリンクにあった別荘で謎(なぞ)の死を遂げている。彼以外に皇太子はおらず、皇帝の弟たちも早く世を去ったため、皇位継承権が皇帝の甥(おい)のフランツ・フェルディナントに回ってきた。彼はセルビア人の間でとくに憎悪の対象となっていた。一般にオーストリアの皇族がセルビア人から憎まれることは、ボスニア危機のいきさつからも理解できるが、彼の考えていたオーストリア帝国の三元化、すなわちオーストリアとハンガリーのほかにチェコ人を中心とした第三のなかば独立した国をつくるという構想が、セルビア人などの南スラブ諸民族に対するハンガリー人(マジャール民族)の抑圧を緩める結果をもたらし、被抑圧民族としての南スラブ諸民族の団結の妨げになるので、彼がとくにセルビア人に憎まれたのだという説が有力である。
 セルビアの参謀本部情報部長ディミトリエビッチ大佐は、黒手組という暗殺団を組織していたが、フランツ・フェルディナントを倒すために、プリンチップGavrilo Princip(1893―1918)を含めて七名の刺客を1914年6月28日サライエボに配置した。このうちプリンチップの撃ったピストルの弾丸が、フランツ・フェルディナントとその妃の命を奪った。オーストリア政府は、この機会にセルビアを打倒して、汎(はん)スラブ主義の根拠地を根絶やしにしようと考えた。そのためには同盟国ドイツの支持が必要である。ウィーンからベルリンへ、ドイツ政府の意向を確かめるために、外交官のホヨスAlexander Hoyos(1876―1937)を団長とするホヨス使節団が派遣された。ドイツ首相ベートマン・ホルウェークは、7月5日、ベルリンでホヨスに、実質上の白紙委任状をオーストリアに与える旨の回答を行った。このときのベートマン・ホルウェークの心境は明らかでないが、彼の腹臣リーツラーKurt Riezler(1882―1955)の日記によれば、イギリスとの戦争はともかく、フランス、ロシア両国との戦争は計算に入れていたようである。ホヨスへの回答に力を得たオーストリア政府は、セルビア政府が暗殺事件に関与していた事実を証明する証拠はまったくみいだされなかったにもかかわらず、セルビア政府に7月24日、セルビアがとうてい受け入れられない条件を盛り込んだ最後通牒(つうちょう)を突き付け、同月28日にはセルビアに宣戦を布告した。このときの中心人物であったオーストリア外相ベルヒトールトLeopold Berchtold(1863―1942)は、ベートマン・ホルウェークと異なり、おそらくセルビアとの局地戦で事が済むと考えていたものと思われる。しかし、すでに述べたような各国それぞれの思惑が絡む動きの連鎖反応の結果、数日のうちにヨーロッパの主要国を巻き込む大戦争に発展した。以上のいきさつが「七月危機」とよばれるものである。
[三宅正樹]

シュリーフェン・プランとマルヌの戦い

ロシア・フランス同盟が確立された結果、戦争が始まればドイツはロシア、フランス両国と戦うことになるのは不可避とみられていた。そこで、1906年までドイツ陸軍参謀総長を務めたシュリーフェンは、ドイツの東西二正面での戦闘を効率よく遂行するための作戦計画を練り上げた。これが「シュリーフェン・プラン」とよばれるものである。この計画は、ドイツ陸軍全体の8分の7の兵力を開戦と同時にフランスへ攻め込ませ、6週間でフランス軍を壊滅させたあと、ドイツ陸軍の総力をあげてロシア軍にあたるという、大胆な構想のうえにたてられたものであった。フランスを屈服させるまで、東部戦線ではドイツ軍全体の8分の1の兵力で、ロシア軍の西進を食い止めておくことになっていた。しかも、西部戦線に配置されるドイツ軍については、フランスの方向に向かって右翼、すなわち北側に兵力を集中させ、斧(おの)を振りおろすときのように、もっとも強力なはずの右翼でベルギーを突破して北フランスに攻め込む予定になっていた。
 シュリーフェンは、かならず戦争になる、絶対に右翼を強化せよという遺言を残して1913年に亡くなった。ところが、後任の陸軍参謀総長モルトケHelmuth von Moltke(1848―1916)(プロイセン・フランス戦争で大功のあったモルトケの甥、小モルトケとよぶ)は、右翼だけに兵力を集中させるこの計画に不安を抱き、右翼から左翼にかなりの兵力を回した。その結果、南のほうは強化されたが、北側がそれだけ弱体になった。しかも、開戦直後にこの計画に従って北部フランスへ攻め込むにあたって、右翼からなけなしの兵力二個軍団分を東部戦線に回してしまう。ロシア軍の進撃の速度が予想以上に迅速で、雪崩(なだれ)を打って東プロイセンに攻め込んできたためであった。1914年9月6~12日のマルヌの戦いで、ドイツ軍のそれまでの破竹の進撃が食い止められてしまうのは、最右翼の第一軍と次の第二軍との間に50キロメートルもの間隙(かんげき)が生じて、危険と判断されたからである。このとき、ルクセンブルクに置かれていたドイツ陸軍参謀本部からモルトケ(小)の代理として前線へ派遣されていたヘンチュRichard Hentsch(1869―1918)中佐が、独断で第一軍と第二軍の撤退を進言し、これまでの進撃を停止させたことの当否がしばしば議論されてきている。しかし、このような事態を招いた原因は、モルトケ(小)がシュリーフェン・プランに二度にわたって改悪を加え、右翼の兵力そのものを弱くしてしまったことにある。さらにその根本には、ドイツの国防予算を海軍増強に惜しげもなく注ぎ込んだために、陸軍の充実が十分に達成されなかったという事情が決定的に作用していた。ティルピッツがつくりあげたドイツ海軍は、一度デンマークのユトランド半島沖のスカゲラクでイギリス艦隊と戦っただけで、あとはほとんどキールなどの軍港に閉じ込められたままであった。潜水艦以外の艦艇はこうして、制海権を握るイギリス海軍に封じ込められ、あげくのはてに、このあとキール軍港で起こった水兵の反乱(1918.10.28)は、ドイツ革命への導火線となったのである。
 ヘンチュ中佐の警告に驚いたドイツ第二軍は、急いで9月9日に偵察機を発進させて、50キロメートルに及ぶ間隙の実情を視察させた。偵察機は、イギリスの大陸派遣軍がこの間隙の中央突破をしようとしているという情報をもたらした。この事態を危険と考えた第一軍と第二軍は、ヘンチュの進言どおりに同日撤退を開始する。しかし、イギリス軍の進出は、別に中央突破を意図したものではなく、抵抗のまったくない間隙に入り込んだだけの偶然的なものであった。そもそも、イギリスの参戦の口実は、ベルギーの中立をドイツが侵犯したことである。そして、シュリーフェン・プランの実施によってベルギーの中立を踏みにじることはドイツ軍の初めからの予定の行動であった。このように、マルヌの戦いには多くの皮肉な要因が作用した。しかもこれらの要因はすべてドイツに不利な方向に働いたのである。
 マルヌの戦いは、大戦全体の動向を決定するもっとも重要な戦闘であった。このときのイギリス、フランス軍の反撃によって、シュリーフェン・プランが予定していた対フランス戦の早期終結は望めなくなり、戦争は持久戦に転化した。持久戦ということになれば、人口や物量の点でまさっている協商国側に有利である。アメリカが協商国側に参戦すればなおさらのことであった。結局、同盟国側は敗北する。これ以後も多くの戦闘が行われたが、マルヌの戦い以上に戦局全体の運命を左右する戦闘はほかにはなかった。マルヌの戦いの直前の8月末、東部戦線でドイツ第八軍がロシア軍に大勝した。タンネンベルクの戦いとよばれるこの戦闘は、第八軍司令官ヒンデンブルク元帥が国民的英雄に祭り上げられるという結果をももたらしたが、大戦全体を転換させる性格のものではなかった。
[三宅正樹]

おもな攻防戦と科学兵器

そのほか多くの戦いのなかで次のものが目だっている。フランス軍とドイツ軍とが死闘を繰り返した北フランスのベルダン要塞(ようさい)の攻防戦(1916.2~12)では、ペタンの指揮するフランス軍が要塞死守に成功した。それに続く同じ北フランスのソンムの戦いでは、フランス軍よりもイギリス軍が主力となってドイツ軍と戦い、三者とも多くの死傷者を出した(1916.6~11)。ロシア軍は、ロシア革命の前年に、ドイツ軍とオーストリア軍とに対して最後の大攻撃をかけた。この戦いはロシア軍を指揮したブルシーロフAlexei Brussilov(1853―1926)の名にちなみブルシーロフ攻勢(1916.6~9)とよばれている。この攻勢は、後で述べるようにルーマニアの参戦を誘い出したと同時に、ベルダンへのドイツ軍の圧力を減少させるのにいくらか役だったと思われる。ドイツ軍は西部戦線で1918年3月末に大攻勢を開始し、一時はふたたびマルヌ川に達してパリに迫る勢いを示した(1918.6)。しかし、8月にはイギリス軍とフランス軍の反撃が始まり、9月にはヨーロッパ戦線に新たに投入されたアメリカ軍も攻勢に出て、ドイツ軍は完敗する。
 科学兵器も続々登場した。西部戦線では毒ガスが盛んに使われたが、初めて毒ガス使用に踏み切ったのはドイツ軍で、ベルギーのイープルの戦いで、イギリス軍めがけて投入した(1915.4)。戦車が兵器として登場したのは、ソンムの戦いの最中の1916年9月15日のことである。この日、イギリス軍は同年1月から試作を始めていた戦車18台を戦場に送り込んだ。フランス軍は17年、ドイツ軍は18年に、それぞれ新造の戦車を戦線に投入する。飛行機はおもに偵察用に使われた。イギリス本土爆撃で初めに活躍したのはドイツの飛行船ツェッペリン号であった。しかしずうたいの大きい飛行船は、イギリス軍の絶好の攻撃目標となったので、やがて飛行機と交替する。
[三宅正樹]

秘密外交の展開

大戦勃発(ぼっぱつ)当初、同盟国側で戦っていたのは、ドイツとオーストリアとの二国だけであった。しかし、1914年11月にはオスマン帝国(トルコ)がこれに加わった。オスマン帝国が参戦に踏み切るに際しては、ダーダネルス海峡に入り込んで同国に圧力を加えたドイツの巡洋戦艦ゲーベン号と軽巡洋艦ブレスラウ号が大きな役割を果たしている。
 オスマン帝国の動き以上に各国の注目を集めていたのはイタリアの動きであった。イタリアはもともと三国同盟の一員である。ドイツとオーストリアは、イタリアに、参戦の代償として、イタリアが「イタリア・イレデンタ」(Italia irredenta未回収のイタリア)とよんでいたオーストリア領の南チロール(イタリア人が多数居住していた)をトリエステとともに提供するともちかけた。オーストリアは初めこの代償の提供を渋っていたが、結局ドイツに説得されてしまう。これに対して協商国側は、南チロールなどのほかにさらにオーストリア領ダルマチアやイストリア、アドリア海の軍港バロナなどまでイタリアに参戦の代償として与えようと申し出た。1915年4月のロンドン密約により、イタリアは、これらの代償を条件として、協商国側に加わって参戦することを約束した。同年5月23日にイタリアはオーストリアに宣戦を布告する。ただし、イタリアがドイツに宣戦を布告するのは一年以上あとの1916年8月28日のことである。イタリア首相サランドラAntonio Salandra(1853―1931)は、国民に向かって、イタリアの参戦は、祖国の「神聖なる利己主義(サークロ・エゴイスモ)」に基づくものである、と説明した。ただし、イタリア軍は、相手のオーストリア軍が弱体であるにもかかわらず北部イタリアで苦戦を続けることになる。さらに1917年7月末にはカポレットの戦いで、ドイツ軍の支援を得たオーストリア軍に大敗を喫する。
 ブルガリアの参戦をめぐる事情もイタリアの場合と似ていた。ブルガリアは、第二次バルカン戦争(1913)によってセルビアに奪われたマケドニアを奪い返すことを念願にしていたが、これに対し、イタリアの場合とは逆に、同盟国側のほうが、マケドニアを参戦の代償として与えることを約束した。協商国側は、自分たちの陣営に加わっているセルビアを説得できなかった。1915年9月、ブルガリアは同盟国側に加わって参戦する秘密の約束をした。同年10月11日に参戦したブルガリアは、ただちにマケドニアに攻め込んだ。
 1916年8月27日にはルーマニアが同盟国側に対し開戦する。ルーマニアの参戦をめぐる事情は、ブルガリアの場合より以上に、イタリア参戦の事情とよく似ていた。ルーマニアは元来、同盟国側に加わっていたが、大戦勃発時には中立を守った。そして、同盟国と協商国の両陣営の提示した代償をいわば比較検討したうえで、協商国側として参戦した。すなわち、同盟国側は、ロシアが1898年にルーマニアから奪ったベッサラビアをルーマニアに与えることを約束したが、これに対し協商国側は、ハンガリー領のトランシルバニアとブコビナを与えることを約束した。ルーマニアは、ロシアの将軍ブルシーロフにより1916年6月に開始されたブルシーロフ攻勢が当面大きな成果をあげたのを見定めたうえで、協商国側として参戦したのである。
 イタリア、ブルガリア、ルーマニアをめぐる各国の駆け引きは、大戦中の秘密外交の典型的なものであった。このような秘密外交は中東に対しても盛んに行われた。協商国側内部で、オスマン帝国の領土を戦後に分割する問題をめぐって、コンスタンティノープル協定(1915.3)、サイクス‐ピコ協定(1916.5)などの秘密条約が結ばれた。サイクス‐ピコ協定というイギリス・フランス二国間の秘密協定により、シリアをフランスの勢力範囲とし、イラク南部などをイギリスの勢力範囲とすることが取り決められた。
 戦争に勝つためにアラブ人の協力を取り付けようと焦ったイギリスは、他方で、メッカのカリフであったフサインとイギリスのエジプト駐在高等弁務官マクマホンとの秘密往復書簡(1915.7~1916.3)のなかで、アラブ人のオスマン帝国からの独立運動を支持することを約束した。この約束はサイクス‐ピコ協定と矛盾する。さらにイギリスは、ユダヤ人の戦争協力を取り付けるために、バルフォア宣言(1917.11)により、パレスチナをユダヤ人に与える旨を発表した。この宣言は明らかにフサイン‐マクマホン協定と両立せず、サイクス‐ピコ協定とも矛盾する。今日のパレスチナをめぐる混乱の源は実にこのときのバルフォア宣言にまでさかのぼるのである。
[三宅正樹]

主要交戦国の国内事情


 マルヌの戦いによって戦争が長期戦の様相を呈するようになると、両陣営の各国はいずれも、軍需物資や食糧の確保、国民の戦意の高揚とその維持といった困難な課題に苦しめられることになる。
[三宅正樹]

ドイツの政情

軍需物資や食糧の調達について、最初に目覚ましい成果をあげたのはドイツであった。AEGという大電機会社の社長ラーテナウが、陸軍省内に新設された戦時資源局の長官に就任して、ドイツ経済を長期戦に向けて組織替えすることに優れた手腕を発揮したためである。ラーテナウはユダヤ人であったが、のちにヒトラーの第三帝国において頂点に達する反ユダヤ主義の風潮は、第一次大戦当時はまだそれほど激しいものではなかった。物資の問題はこうしてある程度解決されたが、ドイツの政治指導者たちはこのほかにもさまざまの難問に直面させられる。開戦前の1909年から1917年7月まで首相の任にあったのはベートマン・ホルウェークであった。開戦のときまで、しばしば奇妙な思い付きに取りつかれて政治に介入した皇帝ウィルヘルム2世は、開戦後は積極的な動きを示さなくなった。ドイツの憲法体制では、軍を指揮する統帥権は皇帝に属しており、文民の首相は作戦に対して発言を許されぬたてまえになっていた。にもかかわらず、統帥権を掌握する皇帝が、軍首脳に対してもっぱら受け身の態度に終始したので、ベートマン・ホルウェークは困難な立場に置かれた。多くの制約を受けながらも、彼は、無制限潜水艦戦を実行せよという軍首脳からの圧力に対して抵抗を続けた。そして、海相ティルピッツを辞任させることに成功したものの、結局この圧力に屈する。このことについては、のちにアメリカの参戦についての説明のなかで詳しく述べることにする。
 一方、軍首脳の内部でも対立や軋轢(あつれき)があった。モルトケ(小)は心神喪失の状態に陥り、1914年9月に陸軍参謀総長の座をファルケンハインに譲り渡した。ファルケンハインは、第八軍司令官ヒンデンブルクならびに第八軍参謀長ルーデンドルフと、西部戦線と東部戦線のいずれを重視すべきかをめぐって対立し続ける。1916年8月のルーマニアの参戦は、ファルケンハインに辞任を強要する口実となった。かわってヒンデンブルクが参謀総長に就任し、ルーデンドルフは参謀次長に相当する第一兵站(へいたん)部長に就任する。
 大戦前、ヨーロッパ最大の社会主義政党であったドイツ社会民主党は一貫して戦争反対を叫び続けてきた。ところが、大戦勃発(ぼっぱつ)直後の1914年8月4日、50億マルクの軍事予算をめぐる国会の審議に際して、社会民主党議員団は全員賛成投票を行った。ここにドイツ国内には一時的にせよ、戦争遂行に協力し、階級闘争を停止するといういわゆる「城内平和」Burgfriedeが達成される。ところが、戦争が長引くにつれて、この「城内平和」にひびが入るようになる。社会民主党は、1917年2月、戦争賛成派と反対派に分裂し、反対派は独立社会民主党を結成した。社会民主党以外の中央党などの政党のなかにも、政府の政策への不満が強くなる。同年7月になると、国会は、平和を早く実現せよという平和決議案を可決し、ベートマン・ホルウェークは退陣する。しかし、そのあとに、かつて1885年から4年間東京の独逸学協会学校(現独協大学および独協中・高校)でドイツ語教師をしていたミヒャエリスGeorg Michaelis(1857―1936)というほとんど無名の人物が首相に任命されると、ヒンデンブルクを正面に押したてたルーデンドルフの政治への介入が甚だしくなる。ここに、ドイツは実質上ルーデンドルフの軍事独裁体制のもとに置かれることになった。このルーデンドルフ体制は、1918年10月、ミヒャエリスの後任のヘルトリンクGeorg von Hertling(1843―1919)にかわってマックス・フォン・バーデンが内閣を組織するまで続くことになる。アメリカ大統領ウィルソンに和平の仲介を依頼することを決意するに至ったルーデンドルフは、ウィルソンの要求どおりに国内政治を民主化することを余儀なくされ、自由主義者として評価されていたマックス・フォン・バーデンを首相の座に据えたのである。
[三宅正樹]

オーストリアの政情

大戦前史ならびに「七月危機」のなかでオーストリアは主役ともいえる大きな役割を演じた。しかし、開戦後のオーストリアは、多数の雑多な民族の寄り合い所帯という弱点をさらけ出すことになる。そのことが軍隊にもそのまま反映していて、ドイツ軍の支援のない戦いではほとんど連戦連敗であった。開戦直後のオーストリア軍とセルビア軍との戦いでオーストリア軍は予想外に苦戦を強いられた。ロシア軍はオーストリア領ポーランドのガリツィアに攻め込んだ。1915年5月、ドイツ軍は東部戦線で攻勢に出て、ロシア軍を、ガリツィアだけでなく、ロシア領ポーランドからも追い払う。ここにロシア領ポーランドが同盟国側の手中に帰した。ところが、ロシア領ポーランドをドイツに吸収すべきかオーストリアに吸収すべきかというその処遇をめぐって、オーストリアは盟友であるはずのドイツと激しく対立することになる。軍事力ではドイツがオーストリアに優越していたが、異民族を吸収し統治する能力と経験とでは、諸民族の寄り合い所帯であるオーストリアに分があった。1916年11月になって、オーストリアの反対を押し切って、ドイツ軍部の主張により、同地方にドイツの支配下での独立を与えることに決定した。しかし、オーストリアはこの決定に抵抗し、オーストリアとドイツとの同意が成立しないままに両国は敗戦を迎えることになる。
 このように、ドイツと軋轢を重ねたオーストリアは、行政の能率の悪さによる物資の不足と、戦争によって拍車がかかった諸民族の遠心的傾向に悩まされ続ける。首相シュトルクKarl von St〓rgkh(1859―1916)は、1916年10月、オーストリア社会民主党員にピストルで撃たれて死んだ。同年11月に86歳の老帝フランツ・ヨーゼフ1世が亡くなる。後を継いだ若い皇帝カールKarl(1887―1922)は、国内のこのような実情をみて、ドイツを離れて単独講和をしようと考え、義弟でブルボン・パルマ家の一員のシクストゥスSixtus von Bourbon-Parma(1886―1934)を通じてフランスとイギリスに働きかけた。この交渉は失敗し、1918年になると、フランスの大統領クレマンソーはこの交渉を暴露した。この一件は、オーストリア国内にみなぎった厭戦(えんせん)の気分を反映し、証明するものであった。
[三宅正樹]

イギリスの政情

開戦時のイギリス首相はアスキスであったが、戦時中に軍需相として軍需物資の調達に功績をあげ陸相を経て彼の後任となるロイド・ジョージこそ、大戦下のイギリスを代表する政治家であった。なお、第二次大戦下のイギリスを指導した政治家はチャーチルであるが、第一次大戦中のチャーチルは、海相として、無益なダーダネルス海峡攻撃作戦を推し進め、その失敗によって海相を辞任している(1915年2月から3月にかけてのイギリス・フランス艦隊によるダーダネルス海峡砲撃と、同年4月のガリポリ半島上陸作戦は、オスマン側の激しい反撃にあって、イギリス、フランス軍の完全な敗北に終わったのである)。
 開戦直後に陸相に就任したのはブーア戦争で勇名をはせたキッチナー元帥であった。「イギリスは君を必要とする」というポスターに登場して兵役志願を青年に呼びかけたのはキッチナーである。しかし、西部戦線やダーダネルス海峡でのイギリス軍の苦戦の結果、キッチナーはしだいに作戦失敗の責任を負わされるようになる。西部戦線での爆薬の不足の責任はキッチナーにあるという『デーリー・メール』紙の攻撃が、1915年春に開始された。同年5月には、海軍軍令部長フィッシャーJohn A. Fisher(1841―1920)が、ダーダネルス作戦をめぐる海相チャーチルとの衝突によって辞任した。このことはアスキス内閣の改造のきっかけとなった。これまでアスキス内閣は自由党の単独内閣であり、ドイツのいわゆる「城内平和」の形で保守党の協力を得ていた。しかし、このときになると、保守党の要求により第一次連立内閣がつくられ、保守党から8名、労働党からも1名の閣僚が入閣する。キッチナーはかろうじて留任したが、海相はチャーチルからバルフォア(後のバルフォア宣言の発表者)にかえられた。これまで蔵相であった自由党のロイド・ジョージが軍需相に就任したのはこのときのことである。キッチナーは、ロシアへ向かう途中、1916年6月に、搭乗していた軍艦が機雷に触れたために死亡し、ロイド・ジョージが後任の陸相となる。彼は、アスキスの戦争指導への不満を露骨に表明し続けていたが、同年12月、保守党と労働党の支持を取り付けて、自ら首相の地位についた。この内閣は第二次連立内閣といわれる。彼は、演説によって大衆の心をつかむことに卓越した才をもっていた。そこで彼は、イギリス国民の戦意の高揚と維持に、アスキスとは比較にならぬ手腕を発揮し、イギリスを勝利に導くことになる。
 ロイド・ジョージの功績として、このような政治指導と並んで、1917年4月末、ドイツの無制限潜水艦戦に対抗する措置として、彼が駆逐艦による船舶の護送(コンボイconvoy)計画を発案し、海軍首脳部の抵抗を押し切ってその実行を命じたことがあげられる。この護送船団制によって、イギリスはドイツの潜水艦による被害を最低限度に食い止めることができたのである。
[三宅正樹]

フランスの政情

フランスが大戦に突入したとき首相の地位にあったのは、かつての社会主義者ビビアーニであった。彼の内閣が開戦直後に改組されたとき、何人かの社会主義者が入閣し、そのうちの一人ミルランは陸相に就任する。こうしてつくられたのが挙国一致の「神聖同盟(ユニオン・サクレ)」とよばれる体制であった。その後、首相はブリアン、ついでリボAlexandre F〓lix Joseph Ribot(1842―1923)とかわるが、「神聖同盟」の体制は揺るがず、この体制のもとでフランス国民は激しい戦争に耐え続けた。マルヌの戦いが終わったあとも、北部フランスの工業地帯が大戦のもっとも主要な戦場であり続けるという、フランスにとってきわめて苦しい事態は大戦中を通じて変わらなかった。1916年のベルダンの戦いは、北部フランスで行われた戦闘のなかでもとりわけ熾烈(しれつ)なものであったが、ペタン指揮下のフランス軍は、先に述べたようによくベルダンの要塞(ようさい)を死守した。ところが、1917年に入って、4月に、ランスやソアソンの方面で、フランス軍がドイツ軍の要塞に対して行った攻撃がはかばかしくゆかなくなると、フランスの軍部や政府の足並みも乱れてくる。フランス軍総司令官のニベルGeorges R. Nivelleは陸相パンルベと対立した。5月にはニベルはペタンと交替を強いられる。さらに、この攻勢の失敗のあと、軍の規律が緩み、前線のフランス軍がこれまでのように陣地を死守するかどうか疑わしくなる。しかし、ドイツ側はこの事情を把握しえなかった。その間にペタンは、軍法会議で400人以上に死刑の判決を下して軍規の立て直しを図った。ただし、実際に死刑が執行されたのは55人にとどまった。
 国内での軍部や政府への批判の声も高まり、1917年9月には、リボと交替したパンルベの内閣に対し社会党は入閣を拒否し、「神聖同盟」は崩壊する。同じパンルベ内閣に対し、同年11月には、右翼から統一社会党に至る277票の多数によって、国内での不信任決議案が可決される。支持票は186にとどまった。ここに、大統領ポアンカレはクレマンソーを首相に起用する。クレマンソーはほとんど独裁に等しいやり方で、厭戦気分の濃くなったフランスを最後の勝利までもちこたえさせる。リボ内閣の内相であったマルビーLouis Jean Malvy(1875―1949)や、元首相のカイヨーのようなフランス政界の大物たちが、クレマンソーによって、ドイツに内通して祖国を裏切る大逆罪を犯したとして容赦なく告訴された。カイヨーは、大戦前から親ドイツ派の政治家とみられており、大戦のさなかに、マルビーとともに、反戦紙『ボネ・ルージュ』とかかわりをもったといわれる。そして、この新聞にはドイツの資金が注ぎ込まれていたとうわさされていた。民主主義国家であるはずのフランスや前述のようなイギリスにおいても、大戦の進行とともに、クレマンソーやロイド・ジョージによる事実上の独裁体制が樹立されていたのである。
[三宅正樹]

ウィルソンとレーニン

潜水艦作戦をめぐるアメリカとドイツ

アメリカ大統領ウィルソンは、大戦勃発(ぼっぱつ)の直後、アメリカがあくまでも中立を維持する決意であることを明らかにして、国民に協力を求めた。アメリカとドイツとの間で大きな問題となったのはドイツの潜水艦の行動であった。イギリスの商船ルシタニア号が1915年5月にドイツの潜水艦によって撃沈されたときには、中立国であるはずのアメリカの市民128人が生命を失った。アメリカ政府はドイツに厳重に抗議したが、さらに8月にイギリスの商船アラビック号が撃沈されたとき、2人のアメリカ市民が犠牲となる。両事件をめぐるウィルソンの激しい抗議に接したドイツ首相ベートマン・ホルウェークは、潜水艦の作戦についての自制を意味する「アラビック誓約」Arabic pledgeを9月に発表し、その後もこの自制措置の撤回を求める軍首脳部の圧力に抵抗を続けた。ベートマン・ホルウェークは、1916年9月27日、プロイセン内閣の閣議で講和の条件を発表する。その内容は、後述の「九月綱領」よりもはるかに後退しており、ロンウィ・ブリエの一部をアルザス・ロレーヌの一部と交換し、ベルギーを再建することなどの条件を含んでいた。しかし、ベートマン・ホルウェークが同年12月12日に同盟国側の講和提案として発表したものは、このような具体的な条件を示していなかった。12月の講和提案は、潜水艦についての自制を撤廃する無制限潜水艦戦の開始を瀬戸際で食い止めようとするベートマン・ホルウェークの最後の努力の現れとも考えられる。と同時に、アメリカの中立をスローガンとして11月大統領に再選されたウィルソンが、講和問題で新しい提案を行うことが予想されたので、それに対してベートマン・ホルウェークのほうから先手を打とうとする意図も含まれていたものとみられる。
 1917年1月に入ると、一連の新たな動きが先んずる。9日の御前会議で、ベートマン・ホルウェークがついにヒンデンブルクやルーデンドルフの圧力に屈して、2月1日を期しての無制限潜水艦戦の開始が決定された。1月22日に上院での演説で「勝利なき平和」を提案したウィルソンは、26日、ドイツに、交戦各国の直接会談を呼びかけた。ベートマン・ホルウェークは、31日、この呼びかけは2、3日遅すぎた、ドイツの潜水艦はすでに出航してしまった、と述べて、無制限潜水艦戦の通告という形で、ウィルソンの呼びかけに回答した。ウィルソンはただちにドイツとの国交を断絶した。
[三宅正樹]

アメリカの参戦と十四か条

ドイツとの国交を断絶したあと、アメリカは1917年4月6日、ドイツ側に宣戦を布告した。アメリカの参戦は、無制限潜水艦戦の実施を求めたドイツの軍首脳たちも予想していたことであった。ただ、彼らが予想できなかったのは、アメリカの戦争準備が迅速に行われて、強力な装備に身を固めたアメリカ兵たちが、イギリスが屈服する以前にヨーロッパ戦線に到着するという事態であった。無制限潜水艦戦によって補給を絶たれたイギリスは、ドイツ軍首脳たちの計算では、6か月くらいで屈服するはずであった。しかし、イギリスは大きな損害を出しながらも、ロイド・ジョージの命令した前述の「護送船団制」によって封鎖に耐え抜いた。やがて、次々と投入されるに至ったアメリカ兵と、アメリカからの豊富な軍需物資の投入とが、ヨーロッパ戦線でのドイツの敗北を決定的にした。
 アメリカの兵力と物資とがこのように戦局を左右するようになる寸前の1918年1月8日、ウィルソンは、上下両院合同会議での演説で、講和の具体的条件としての「十四か条」を発表した。ウィルソンはそのなかで、公開外交の確立を求めて、大戦中横行した秘密外交と正面から対決する姿勢を示し、また戦後計画として、国際連盟というこれまでに例のない国際機関の設立を呼びかけた。このほか、「十四か条」には、戦争で徹底的に破壊されたベルギーの旧状回復、アルザス・ロレーヌのフランスへの返還、ポーランド国家の設立などが含まれていた。全体として無併合・無償金の講和を目ざすもので、すぐ後に述べるレーニンの「平和に関する布告」からも影響を受けたものと考えられる。
[三宅正樹]

ロシア革命とブレスト・リトフスクの講和

1916年のブルシーロフ攻勢が中途で挫折(ざせつ)したあと、ロシア軍の勢いは衰えた。戦争による生活苦によって、ロシア国民の厭戦気分は甚だしいものとなった。1917年3月(ロシア暦2月)の「三月革命」(ロシア暦で二月革命ともいう)によってロマノフ王朝は崩壊する。その後を引き受けたリボフの臨時政府は、これまでどおり戦争を継続する政策をとって連合国側の各国を安心させたけれども、戦争に疲れ果てた国民は失望した。政権はリボフからケレンスキーに引き継がれたが、臨時政府の不人気は変わらず、11月7日(ロシア暦10月25日)、レーニンの指導するボリシェビキが「十一月革命」(ロシア暦で十月革命ともいう)によって権力を掌握する。政権を奪い取ったレーニンとしては、なによりも戦争をやめて国民の期待にこたえる必要があった。11月8日に発表された「平和に関する布告」は、即時停戦、講和交渉の開始、無併合・無償金の形での「公正で民主的な」講和の実現を交戦中の各国に呼びかけた。連合国側、すなわちそれまでロシアの同盟国であったイギリス、フランスなどの諸国は拒否したが、それまでロシアの敵であった同盟国側の諸国はこの呼びかけを受諾する姿勢を示した。こうして、ブレスト・リトフスクでロシアとドイツ側四国との講和交渉が12月22日から開始されることになる。ところが、ドイツ側が12月末に示した講和条件は、無併合・無償金どころか、ポーランドとバルト海沿岸地域をロシアから切り離し、ロシアに巨額の賠償を課すというものであった。ここに、最初の甘い幻想を打ち破られたボリシェビキの指導者たちは、冷酷な現実政治との対決を迫られる。党内には動揺がおこったが、「息継ぎ」のための講和が不可欠であると一貫して主張し続けたレーニンのしんぼう強い説得によって、党中央委員会の大勢が固まり、生まれたばかりのソビエト政府は、1918年3月3日、ブレスト・リトフスクでドイツ側との講和条約に調印した。
 ロシアの屈服によって、ドイツ軍は東部戦線の重圧から解放されたが、アメリカの軍事力と経済力は、ロシアの脱落で連合国側に生じたマイナスを補って余りあるものであった。ロシアの脱落は、ドイツに最後の勝利をもたらすものとはならなかった。
[三宅正樹]

大戦と日本

日本の参戦

大戦勃発(ぼっぱつ)の時点での日本の政治指導者たちは、戦争の見通しについて見解が一致していなかった。このときに、ドイツを敵として参戦する方向に日本を引きずり込んだのは、大隈(おおくま)内閣の外相加藤高明(たかあき)である。加藤は、駐日大使グリーンを通じてイギリス政府から、ドイツの仮装巡洋艦の捜索と撃破のための協力を1914年(大正3)8月7日に求められた事実を最大限に利用した。同日夜から翌8日早朝に及んだ閣議で、加藤は、第一に日英同盟の「情誼(じょうぎ)」から、第二に「この機会にドイツの根拠地を東洋から一掃して、国際上に一段と地位を高めるの利益」から、日本はイギリス側に参戦すべきだと主張し、参戦を躊躇(ちゅうちょ)する閣僚たちを「参戦に優(まさ)る外交上の良策なし」として次々に説得し、沈黙させた。イギリス外相グレーは、日本に軍事協力を求めはしたが、参戦までは望んでいなかったので、あわてて日本の動きを押さえにかかった。しかし加藤はグレーのこの意向に耳を貸さなかった。こうして日本政府は、8月15日、東アジアからのドイツ軍艦の退去と、山東半島にあるドイツの膠州(こうしゅう)湾租借地を中国に還付する目的のためにただちに日本の官憲に交付せよ、という文面の最後通牒(つうちょう)をドイツに突き付けた。ドイツ政府がこの要求を無視し、青島(チンタオ)の要塞(ようさい)を死守する姿勢を示したので、日本は8月23日、ドイツに宣戦を布告した。日本軍は、10月には赤道以北のドイツ領南洋諸島を、11月には膠州湾にあるドイツの根拠地青島を占領し、ここに東アジアでの戦闘は終了した。
[三宅正樹]

大戦中の日本外交

日本政府は1915年に入ると中国政府に対していわゆる対華二十一か条要求を突き付け、5月7日には最後通牒を発して強引に承諾させる。このとき日本政府のなかで中心になって動いたのはやはり加藤高明であった。ところが、イギリス、アメリカ両国、とくにアメリカは、このように日本が火事場泥棒のようにヨーロッパの戦火に乗じて中国大陸に進出することに強い反発を示す。そして、中国に関して19世紀末に国務長官ヘイが発表した門戸開放政策を日本が守るべきだとする国務長官ブライアンの要請を「ブライアン・ノート」として発表した。このようなイギリス、アメリカの動向をみた日本は、ドイツとの戦争と二十一か条要求とによって獲得した利権を引き続き確保してゆくのが容易ではないことを察知する。そこで日本は、イギリス、フランス、ロシア三国が単独不講和を誓い合ったロンドン宣言に、1915年10月に加盟すると同時に、山東半島および南洋諸島についての日本の要求を来るべき講和会議において支持するという約束を1917年1月にイギリスから取り付け、3月にはフランスとロシアからも同じ密約を取り付けた。これらの密約もまた、サイクス‐ピコ協定などと同じように、ウィルソンが否定しようとした秘密外交の典型であった。密約を結ぶにあたり、日本の軍艦を地中海に派遣して同方面での作戦に協力することが交換条件となった。さらに同年夏から秋にかけて前外相の石井菊次郎をアメリカに派遣して、中国における日本の特殊利益をアメリカが承認するという保証を取り付けた。これが石井‐ランシング協定(1917.11.2)であり、同じ連合国の仲間となったためにアメリカが示さざるをえなかった最大限の譲歩であった。
 他方、中立国スウェーデンの首都ストックホルムを舞台として、日本とドイツ側との秘密の接触が行われた。スウェーデン駐在の内田定槌(さだつち)公使が、ドイツ、オーストリア、トルコの公使、とくにドイツのルチウス公使とたびたび秘密交渉を行っている。ここでは、日本、ドイツ、ロシア三国が戦争をやめてユーラシア大陸を貫く同盟を結んではどうかということが話題となった。しかし、このような考え方が日本政府の公式の意向に沿うものであったとは考えにくい。公式の政策はむしろ、ロシアに日本から大量の武器を供給して、ロシアがドイツと単独講和を結んで戦線から離脱するのを防ぐというものであった。武器供給が誘い水となって、1916年7月に、ほとんど軍事同盟に等しい第四回日露協約が成立をみた。日本、ロシアの連合にとりわけ熱心であったのは元老山県有朋(やまがたありとも)で、日英同盟だけを固守しようとした加藤は、山県の圧力によってすでに1915年8月に辞職し、後任の石井菊次郎のもとでこの協約がロシア革命の半年前の1916年7月に実現する。首相大隈重信(おおくましげのぶ)は1916年10月に寺内正毅(まさたけ)と交替したが、寺内内閣のもとで、西原借款、日華軍事協定、シベリア出兵などの強硬な外交政策が次々に実行された。
[三宅正樹]

戦争の終結とパリ講和会議


 1918年3月、ドイツ軍は西部戦線で最後の大攻勢を開始したが途中で力尽き、7月にイギリス、フランス、アメリカの連合軍の反撃が開始されると、ドイツ側の敗北は必至の形勢となった。9月末にまずブルガリアが脱落し、10月にはオスマン帝国とオーストリアが脱落する。ドイツは10月12日にウィルソンの「十四か条」を受諾する旨をアメリカに通告した。11月3日になるとキール軍港に暴動が発生してドイツ革命が引き起こされる。革命の嵐(あらし)のなかでウィルヘルム2世は同月9日にオランダに亡命、マックス・フォン・バーデンにかわった社会民主党のエーベルトの政権のもとで、ドイツは11日に休戦条約に調印し、ここに第一次世界大戦は終了した。
 講和会議はパリで1919年1月から6月まで開かれ、ウィルソンも列席した。「十四か条」が会議の基調となるはずであったが、ドイツに対する報復と自国の安全保障とを強く求めるフランス首相クレマンソーによりこの方針は大きくねじ曲げられた。一方、イギリスのロイド・ジョージはかならずしもクレマンソーに全面的に賛成していなかったが、自国の選挙民に対して行った対ドイツ報復の公約に縛られ、ウィルソンを支援することができなかった。こうして、ドイツに対する過酷な講和条約ができあがり、ドイツの代表団はパリ郊外のベルサイユ宮殿に呼びつけられて、いっさい抗弁せずに調印することを求められた。イタリアは戦勝国の一員ではあったが、連戦連敗で勝利に寄与することが少なかったために、ロンドン密約での参戦の代償を約束どおりに全部獲得することは許されなかった。イタリア国民のパリ講和会議に対する強い不満は、やがてムッソリーニのファシズムの運動にとって絶好の温床を形成することになる。イタリア以上に強烈であったドイツ国民の不満は、その後1929年以降に世界恐慌がドイツを直撃してドイツ経済を大混乱に導くことによっていっそう強められる。こうして、ヒトラーのベルサイユ体制打破の叫びに国民が耳を傾けることになり、彼によるナチズムの運動は、世界恐慌の嵐のなかで大きく成長し、ついに彼は権力を掌握するに至る。日本は、パリ講和会議で山東半島の旧ドイツ利権および南洋諸島の獲得を1917年の密約どおりに認められるが、やがてワシントン会議(1921)で山東半島の利権を中国に返還させられることとなる。この山東問題は中国のナショナリズムを刺激し、五・四(ごし)運動(1919)を触発した。
 戦後にもたらされた国際秩序に対し、それぞれに「持たざる国」としての不満を抱いたドイツ、イタリア、日本の三国は、やがて地球上の資源の再配分を求めて、第二次世界大戦を引き起こすことになる。パリ講和会議に全権西園寺公望(きんもち)の随員として出発する直前、公爵近衛文麿(このえふみまろ)が雑誌『日本及日本人』に発表した論文「英米本位の平和主義を排す」は、大戦におけるドイツの立場を弁護すると同時に、それ以後の国際政治の動きを不気味な鋭さで予言していたということができよう。
[三宅正樹]

研究史

戦間期における研究

第一次世界大戦はとりわけヨーロッパに深刻な後遺症を残した。しかし、その影響の大きさにもかかわらず、大戦の原因は複雑であり、はっきりしていなかった。ところが、ベルサイユ条約はその第231条で、一方的にドイツ側諸国に戦争責任がある、ときめつけた。この「戦責条項」が、1320億金マルクという「天文学的数字」の賠償をドイツが支払うべきだという戦勝国側の要求の根拠となった。そこで、大戦終了直後から、ドイツの歴史学界は、戦争責任がドイツ側のみに帰せられるべきではないことを史料を通じて明らかにしようとする研究に、大きな努力を傾注することになる。このような動きのなかで、ドイツ政府は、1922年から1927年にかけて、膨大なドイツ外務省の外交文書を刊行する事業を遂行した。この史料集は全40巻52冊にわたるもので、『ヨーロッパの諸内閣の大政策 1871~1914年』Die gro〓e Politik der europ〓ischen Kabinetteと題され、普通『グローセ・ポリティーク』の名で親しまれている。こうして、ドイツの歴史学者たちの大戦研究は、主として大戦原因論に集中することとなった。岡山の旧制第六高等学校(現岡山大学)のドイツ語教師として来日し、青島(チンタオ)に赴いて日本軍の捕虜になり、のちにキール大学史学科教授となったベッカーOtto Becker(1885―1955)は、ライプツィヒ大学史学科教授ブランデンブルクErich Brandenburg(1868―1946)と並んで、この時期の研究を代表する歴史学者である。イギリス、アメリカの歴史学者のなかからも、大戦原因論の研究に沈潜した結果、ドイツ側だけに責任を押し付けるのは正しくない、という見解に達した人々が現れた。ドイツの旧敵国から出現したこれらの歴史学者たちは、公式見解への修正を求めるという意味で「レビジョニスト(修正主義者)」とよばれる。アメリカのフェイSidney B. Fay(1876―1969)の『世界大戦の起源』(1928)、イギリスのグーチG. P. Gooch(1873―1968)の『ヨーロッパ外交新史料』(1927)などが代表的な著作である。ちなみにグーチは、イギリス外務省の外交文書刊行についても中心になって尽力している。
[三宅正樹]

第二次世界大戦後の新動向

第二次大戦終了(1945)後には、ドイツ側だけに第一次大戦の責任を押し付けるような風潮はほとんど消滅していた。1956年にフランスの歴史学者でソルボンヌ大学教授のルヌーバンPierre Renouvin(1893―1974)や、旧西ドイツの歴史学者でフライブルク大学史学科教授のリッターらが発表した開戦責任の問題についての共同宣言は、「レビジョニスト」の主張の延長線上に位置していたといってよい。ところが、1961年になって、ハンブルク大学史学科教授のフィッシャーFritz Fischer(1908―1999)が『世界強国への道』を発表したことにより、このような無風状態が突如打ち破られる。フィッシャーは、1914年9月9日にベートマン・ホルウェークが作成した戦争目的についてのプログラム(九月綱領)はきわめて侵略的な性格のものであり、このような戦争目的は第一次大戦中のドイツの政策に一貫してみいだされる、と主張した。フィッシャーの学説は、彼がこの「九月綱領」という新しい史料を発見し、分析したことから出発している。彼はさらに、第一次大戦、ワイマール共和国、第二次大戦の三つの時期のドイツ外交は、その侵略性において一貫している、という連続説を唱えた。ドイツのいわば内側からの、過去に対するこの告発は、西ドイツだけではなく、国際的に大きな波紋を呼び起こした。ここに「フィッシャー論争」が開始されるが、リッターは、フィッシャーに反駁(はんばく)する保守派の歴史学者の急先鋒(きゅうせんぽう)であった。先にあげた1916年9月27日のベートマン・ホルウェークの講和のプログラムについても、フィッシャーとリッターの解釈は真正面から対立する。リッターはこれを「きわめて穏健なもの」とみるが、フィッシャーはこの見方を全面的に否定している。これまで、優柔不断ではあるが平和の機会をとらえようと努力を続けたとされていたベートマン・ホルウェークについての評価を、フィッシャーは逆転させようとするのに対し、リッターはこの評価を史料を通じて再確認しようとする。4巻に及ぶリッターのドイツ軍国主義研究『国政術と戦争の手仕事』のうちの分厚い第3巻はもっぱらベートマン・ホルウェーク弁護にあてられている。いずれにせよフィッシャー論争が研究者の関心を大戦前史から大戦そのものへ移動させる結果を招いたことにより大戦の研究は、史料に関しても史実の解釈に関しても大きく前進したといえる。
[三宅正樹]



国史大辞典
第一次世界大戦
だいいちじせかいたいせん
一九一四年(大正三)七月二十八日オーストリアのセルビアに対する宣戦布告に始まり、一八年十一月十一日ドイツの降伏によって終った戦争。欧州大戦ともいう。発端は、ボスニアの首都サラエボ(現ユーゴスラビア領)で、一四年六月二十八日に突発したセルビアの一青年によるオーストリアの皇位継承者フェルディナント大公夫妻の暗殺事件にあった。この事件はバルカンの複雑な民族問題にからんでおり、両国の外交交渉決裂のあと、八月初めまでに、ドイツ・ロシア・フランス・イギリスなどの主要強国をすべて戦争に巻きこみ、さらに世界戦争へと拡大した。

〔大戦前史〕

大戦はイギリス・フランス・ロシアの協商国(連合国)とドイツ・オーストリアの同盟国を敵対両陣営の中心として戦われた戦争であるから、大戦の原因を考えるためには、列強相互間の同盟・協商の成立経緯を展望しておく必要がある。ドイツの統一が実現した一八七一年に始まり、一九一四年の大戦勃発に至るあいだの国際関係の推移は、一八九〇年を境として、二つの時期に分けて展望できる。第一段階はビスマルク体制とよばれる時期で、この時期の特徴はドイツ・オーストリア・ロシアの三帝協商とドイツ・オーストリア・イタリアの三国同盟が締結されドイツの国際的地位が優越していた反面、フランスが孤立していたことである。これに対して、ビスマルクの失脚した一八九〇年以後の第二段階の特徴はドイツの優越が崩れ、結局、ドイツが国際的に孤立化していったことである。ビスマルク体制は一八九〇年のロシア・ドイツ再保障条約不更新の決定とともに破綻し、一八九一―九四年にロシア・フランス同盟が成立した。ついで、十九世紀末、日清戦争後の中国分割、ファショダ事件、アメリカ・スペイン戦争などが発生して国際対立が激化するに及び、イギリスは一八九八年、九九年、一九〇一年の三度にわたりドイツとの同盟締結を交渉したが、ドイツの判断の誤りから英独同盟は不成立に終った。ドイツとの同盟を断念したイギリスは、一九〇二年(明治三十五)一月三十日、桂内閣治下の日本と日英同盟を結んだ。ついで、日露戦争勃発直後の〇四年四月八日、イギリス・フランス協商を締結、さらに日露戦争後の〇七年八月三十一日、イギリス・ロシア協商が成立し、イギリスは中央アジアでロシアとの勢力範囲の協定調印に成功した。ここに三国協商体制が完成したが、それに反して、ドイツは列強の包囲網のもとにおかれ、同盟国イタリアも一九〇〇年と〇二年にフランス・イタリア協商を結んで結束を強化したので頼むに足らず、三国同盟は弱体化していた。ロシアが日露戦争の敗北とイギリス・ロシア協商の締結により、対外政策の重心をダーダネルス・ボスポラス両海峡に向け始めたため、国際対立の焦点はバルカン問題に移った。一九〇八年、オスマン帝国では青年トルコ党が日露戦争における日本の勝利に刺激を受け、近代化への革命を起したが、その混乱の中でオーストリアは、一八七八年のベルリン会議以来、トルコの宗主権のもとにありながら行政管理権だけをゆだねられていた、スラブ民族の居住するボスニア・ヘルツェゴビナ二州に対して、完全併合をトルコに認めさせた。これはロシアに対する汎ゲルマン主義の挑戦であったから、ロシアは汎スラブ主義の結束強化に乗り出した。これがサラエボ事件発生の背景だった。

〔大戦の発生と国際政治の変動〕

一九一四年六月二十八日のサラエボ事件発生とともにヨーロッパの国際関係は極度に緊張した。オーストリアは同盟国ドイツの全面的支援を受ける保障を固め、強硬な態度でセルビアに臨むため七月二十三日に四十八時間の期限付きの最後通牒を発した。交渉は決裂し、二十八日にオーストリアがセルビアに開戦すると、バルカンの局地戦争に連鎖反応が起った。三十日のセルビアを後援するロシアの総動員令に対抗し、ドイツはいちはやく八月一日にロシアとの開戦に踏み切り、三日にはフランスにも宣戦布告した。ついでドイツ軍が北フランスに侵攻することを目差してベルギーの中立を蹂躙すると、イギリスはこれを開戦理由にして、四日ドイツに宣戦布告した。このようにして全面的なヨーロッパ戦争が発生したのみでなく、列強は海外に植民地をもっていたから、戦火はたちまち世界各地に拡がった。ドイツ軍の作戦計画は開戦直前の一九一三年に世を去った参謀総長シュリーフェンの構想を基礎としていた。シュリーフェン計画の名で知られたドイツ軍の戦争計画は、東西をロシアとフランスに挾まれ二正面戦争を強いられる位置にあったドイツとしては、まず西部戦線でフランスに対してできるだけ迅速に行動して決定的打撃を与え、次に東部戦線のロシアに当たろうとする作戦だった。もっとも、そのためにはフランスとの国境を直接突破せず、ベルギーの中立を侵して北フランスに突入する必要があり、したがって国際法侵犯行為を開戦の口実としてイギリスを参戦させた致命的欠陥をもつ作戦計画だった。ベルギー軍の抵抗も意外に頑強でドイツ軍は予定どおりパリに殺到することができず、東部戦線でも迅速なロシア軍の動員によってベルリンに脅威が加わるに及び、参謀総長モルトケはヒンデンブルクとルーデンドルフを起用し、ロシア軍との決戦に備えた。ドイツ軍は八月二十三日から九日間にわたる東プロイセンのタンネンベルクの会戦で勝利し、ロシア軍を包囲殲滅することができたが、九月五日から約一週間にわたる西部戦線でのマルヌの戦いに敗れたため、短期即決を骨子とするシュリーフェン計画は完全に瓦解し、以後長期戦におちいった。一九一四年十月末、トルコがドイツ側に立って参戦すると、国際政治の展開は複雑になった。イギリス・フランスは、ロシアがドイツと単独講和することを防止する必要から、またイタリアを連合国側に参戦させる必要から、一五年三月十八日海峡地帯の領有に関するイギリス・フランス・ロシア三国間のコンスタンティノープル協定、ならびに同年四月二十六日にトルコ領分割に関するイギリス・フランス・ロシア・イタリア四国間のロンドン協定を締結した。同年五月三日三国同盟を離脱したイタリアは、五月二十三日オーストリアに対して宣戦を布告した。ブルガリアのドイツ・オーストリア側への参戦(一五年十月)、ルーマニアの連合国側への参戦(一六年八月)に際しても、それぞれの側から領土獲得の秘密条約が結ばれた。また、アラブ国家の樹立を約束したマクマホン宣言(一五年十月二十四日)とユダヤ人国家の再建を約束したバルフォア宣言(一七年十一月二日)の名で知られた二つの秘密条約は相互に矛盾した内容をふくむもので、イギリスの結んだ秘密外交の所産だった。戦争は極東にも波及した。一四年八月二十三日、日本は日英同盟を理由にしてドイツと開戦した。日本軍は青島(チンタオ)を占領するとともに、日本海軍は膠州湾を脱出してキールに向かうドイツの東洋艦隊を追跡し、一七年には遠く地中海にも艦艇を派遣して連合国と協力した。だが、日本の戦争目的は中国進出にあった。日本は一五年一月十八日に袁世凱政府に二十一箇条要求を提出した。同年五月、日本の要求は認められたが、日本はイギリス・アメリカ両国から厳重な抗議を受けた。欧米列強の了解をとりつけておくべき必要を感じた日本は、一五年十月十九日単独不講和を協定したロンドン宣言への加盟、一六年七月三日第四次日露協約の締結、一七年二―三月山東および南洋諸島に関するイギリス・フランス・ロシア・イタリア四国との秘密協定の締結などの対策を具体化した。アメリカとの間には、一七年十一月二日石井・ランシング協定を締結したが、これは一時的な妥協にすぎなかった。同じ年、日本は袁世凱の後継者段祺瑞政府に対して「西原借款」を供与し、対華投資を強化して中国進出を画策した。

〔アメリカの参戦とロシアの革命〕

ドイツは開戦前に建艦計画を着々と進めてきたにもかかわらず、海軍力はイギリスにくらべて劣勢だったから、潜水艦戦に期待をかけたが、一五年五月七日に百名を超えるアメリカ人の生命を奪った、ドイツ潜水艦によるイギリス船ルシタニア号撃沈事件が発生したことから、アメリカとの関係が急激に悪化した。ドイツ首相ベートマン=ホルベークはアメリカ大統領ウィルソンの厳重な抗議と強硬な潜水艦戦論者ティルピッツ海相に挾まれ苦境に立ったが、一六年三月ティルピッツを罷免することができアメリカとの関係を改善した。だが、同年八月参謀総長ファルケンハインはフランス軍の拠点ベルダン要塞占領の失敗とルーマニアの連合国側への参戦に直面して罷免され、そのあと参謀総長ヒンデンブルク・第一兵站総監ルーデンドルフの陣容で再編制された最高統帥部は一七年二月一日から無制限潜水艦戦の実施に踏み切った。そこで同年一月二十二日上院で「勝利なき平和」をよびかけていたウィルソンは、二月三日ドイツとの断交を決定した。ついで三月一日に報道された、いわゆるツィンマーマン電報事件を契機としてウィルソンは参戦決意を最終的に固め、四月六日にアメリカは参戦した。無制限潜水艦戦はアメリカの参戦を招来した愚策だったが、他方でドイツに希望を与える出来事がロシアに発生した。一七年三月に「二月革命」が起ってロマノフ王朝が崩壊し、それがさらに同年十一月のボルシェビキを率いるレーニンの「十月革命」に発展し、ついで一八年三月三日にドイツとの単独講和を意味するブレスト=リトフスク条約が結ばれ、ロシアが大戦から脱落したのである。

〔大戦の終結とベルサイユ体制の成立〕

一九一八年三月二十一日ドイツ軍は西部戦線で総攻撃を開始し、かつての戦場ソンムを越え、アミアン前方一〇マイルの地点まで進出した。これはソンム攻勢とよばれ、ドイツ軍は四十日間優勢を保持したが、しかし、それ以上は補給が続かず、進撃を停止した。これに反して、アメリカの戦力の加わった連合国側は連合軍最高司令官フォッシュの指揮のもとに反撃に転じ、八月八日以後ドイツ軍は全戦線で敗退を余儀なくされた。同盟国側の降伏は九月三十日のブルガリアの降伏に始まり、十月三十日にトルコが降伏、ついで十一月三日にオーストリアが単独休戦し、皇帝カール一世がスイスに亡命した。ハプスブルク家の崩壊のあとを追い、ドイツでもキール軍港の兵士の反乱(十一月三日)を発端として革命が勃発し(十一月九日)、皇帝ウィルヘルム二世のオランダ亡命とともに、四十余年のホーエンツォレルン家の支配が瓦解した。一八年十一月十一日ドイツはパリ郊外コンピェーニュの森で休戦条約に調印し、ここに四年三ヵ月にわたる第一次世界大戦が終結した。連合国とドイツとの講和会議は一九年一月十八日からパリのフランス外務省で開かれた。ウィルソンの十四ヵ条の原則がこの会議の指導理念となるはずであったが、ウィルソンの理想主義はイギリス・フランスの現実主義的権力政治に阻まれ、同年六月二十八日に調印を強いられたベルサイユ条約に対してドイツは強い不満を抱いた。アルサス・ロレーヌのフランス返還、ザール地方の住民投票による帰属決定、ポーランド再興に伴うドイツ領の割譲、ダンチヒの自由市化、すべての海外植民地の放棄、軍備制限、戦争責任の承認とそれに拠る賠償支払いの義務、外国軍隊のライン左岸十五年間占領などが課せられていたからである。ついで、オーストリアとはサン=ジェルマン条約(一九年九月十日調印)、ブルガリアとはヌイイ条約(同年十一月二十七日調印)、ハンガリーとはトリアノン条約(二〇年六月四日調印)、トルコとはセーブル条約(同年八月十日調印)が締結された。これらの諸条約を支柱として成立した第一次世界大戦後のヨーロッパの国際秩序を総括してベルサイユ体制とよぶ。日本は大戦中輸出貿易の盛況によって多くの戦争成金を生み、パリ講和会議では五大列強に仲間入りできて国際的地位の向上を誇ったが、すでに大戦末期の寺内正毅内閣治下の一九一八年(大正七)八月に発生した米騒動やロシア革命干渉のシベリア出兵が示すように、その繁栄は決して健全ではなかった。一九年三月一日、朝鮮に起った三・一運動は日本の植民地体制に対する最初の激しい衝撃だった。

〔大戦の意義と研究史〕

歴史上最初の世界戦争になった第一次世界大戦は、各国とも当初の計画では予想もしなかった膨大な量の軍需物資を消耗しつくし、そのため勝敗はそれを補給できる生産力の強弱によって決せられる総力戦になった。また、大戦中の各国の秘密外交が示すように、第一次世界大戦は植民地の再分割を目差す帝国主義戦争だったが、一七年のアメリカ参戦とロシア革命を契機として、大戦の終結にウィルソンやレーニンの新外交が影響を及ぼした。もっとも、革命の国ロシアを代表するレーニンは講和会議には招かれず、結局、成立したベルサイユ体制はウィルソンやレーニンの理想にはほど遠いイギリス・フランス本位の帝国主義的国際秩序で、再び世界戦争への道を歩むことになる。さらに、戦勝国イギリス・フランスも総力戦を経験して極度に疲弊した上、大戦がロシア・オーストリア・ドイツの三帝国の崩壊とともに終結したことにより、ヨーロッパの国際政治は著しく不安定になった。このことは、これまで政治・経済・文化などあらゆる面で全世界の指導的地位に立ってきたヨーロッパそのものが第一次世界大戦を転機に地盤沈下し始めたことを意味する。したがって、第一次世界大戦の世界歴史の進展に演じた役割は「ヨーロッパの没落」の顕在化であったといえよう。第一次世界大戦の史的究明は一九二〇年代に、開戦責任を明らかにしようとする外交史研究から始まった。ベルサイユ条約はドイツの戦争責任を前提にして成立した条約だったから、これに反発する国民感情を背景にしてとりわけドイツで研究が活発だったが、やがて単なる開戦責任論にとどめず、高度資本主義時代の帝国主義に対する批判的視点に立って大戦の原因を論及する研究も生まれた。そして第二次世界大戦の始まるころには、ドイツの単独責任の追求でなく、大戦の原因を列強の帝国主義的対立に求める見解が支配的になっていたが、第二次世界大戦後十五年あまり経た一九六〇年代に、西ドイツの歴史家フリッツ=フィッシャーが公表した侵略戦争史観に基づくドイツの戦争目的論をめぐって大論争が起り、現段階ではこの問題提起を度外視して第一次世界大戦史を論じることはできなくなっている。
→山東問題(さんとうもんだい),→大戦景気(たいせんけいき),→地中海作戦(ちちゅうかいさくせん),→青島攻略(チンタオこうりゃく),→南洋委任統治地(なんよういにんとうちち),→ベルサイユ条約,→ベルサイユ体制
[参考文献]
『(岩波講座)世界歴史』二四、鹿島守之助『世界大戦原因の研究』(『日本外交史』別巻二)、中山治一『帝国主義の開幕』(河出書房新社『世界の歴史』二一)、江口朴郎『帝国主義時代の研究』、尾鍋輝彦『二十世紀』五、義井博『カイザー』(『人と歴史シリーズ』西洋二九)、フィッシャー『世界強国への道―ドイツの挑戦、一九一四―一九一八年―』(村瀬興雄監訳)
(義井 博)


改訂新版 世界大百科事典
第1次世界大戦
だいいちじせかいたいせん
The First World War

戦争の発生

戦前の国際秩序

第1次大戦は19世紀以来の世界秩序の崩壊を意味する歴史上最初の世界戦争であるから,その背景はかなりさかのぼって考えてみる必要がある。19世紀ヨーロッパの国際秩序を維持する原理はイギリス,フランス,プロイセン,オーストリア,ロシアの国際的勢力均衡システムであり,国際政治はこの五大列強相互のあいだのバランスによって安定を保っていた。その中でもヨーロッパの東西両端に位置を占めるイギリスとロシアの影響力は大きかった。英露両国はともに単なるヨーロッパ国家でなく,アジアや新大陸に進出していた一種の超大国とみなしてよいからである。ビスマルクによる1871年のドイツ帝国建設の事業は,ウィーン会議以来安定していたヨーロッパの勢力均衡を覆す行動であり,軍事力によって実現をみたプロイセン中心の小ドイツ主義による国家統一であった。同じころ同様に国家統一を完了して強国として処遇されることを望んだイタリア王国も出現し,ここに,ヨーロッパに新しい勢力均衡が成立した。

 ところが,その後の列強の資本主義的躍進に伴う海外進出の競争が激烈になるのみでなく,1894-95年の日清戦争や98年の米西戦争に勝利した日本やアメリカのような,いわば非ヨーロッパ強国も競争に加入してくると,1871年以来のヨーロッパ中心の列強の勢力関係が根底から揺さぶられた。とりわけ,90年のビスマルクの失脚以後,皇帝ウィルヘルム2世の親政時代に入って世界政策を積極化したドイツの膨張が列強に重大な脅威となった。このためイギリスはむしろドイツとの同盟の締結を期待し,98年,99年,1901年の3回にわたり交渉したが,ドイツ側がもっと有利な条件で締結できるときを待つという態度をとったために英独同盟は成立せず,そこでイギリスはフランスへの接近に政策を転換し,04年4月8日に英仏協商を締結した。ついで05年の日露戦争終結とともにこれまでの英露対立も解消すると,イギリスは07年8月31日に英露協商を締結することができた。これは第1次大戦前史における三国協商体制の成立を意味する画期的な出来事であるが,さらに巨視的に展望すると,ドイツの急激な膨張により,かえってクリミア戦争以来の長年にわたる英露両超大国の対立が解消したことを示す,国際関係史上の一大変動であった。

戦争の原因

ところで,第1次大戦の原因としては,建艦競争や三B政策で対立の先鋭化したイギリスとドイツの関係,アルザス・ロレーヌ2州やモロッコの問題をめぐるドイツとフランスの対立関係,オスマン・トルコ帝国の衰退に伴って発生したバルカンにおけるパン・ゲルマン主義とパン・スラブ主義の角逐,またそれと結びついた複雑な民族相克の問題,さらに同盟国(独墺伊)と協商国(英仏露)との対抗関係などがあげられるが,第1次大戦は極東問題やアフリカ分割の問題からでなく,結局は〈ヨーロッパの火薬庫〉といわれたバルカンから発火した。日露戦争に敗れたロシアが対外政策の重心をダーダネルス,ボスポラス両海峡に向けはじめるに及び,国際対立の焦点は極東からバルカンに移った。1908年,オスマン・トルコ帝国では青年トルコ党が日露戦争の日本の勝利の刺激もあって,近代化をめざす革命を起こしたが,その混乱に乗じてオーストリアは,1878年のベルリン会議以来トルコの宗主権のもとにありながら行政管理権のみをゆだねられていたスラブ民族の居住するボスニア,ヘルツェゴビナ2州に対して,その完全併合をトルコに認めさせた。同時にブルガリアも,オーストリアの了解のもとにトルコからの完全独立を宣言した。この二つの出来事は日露戦争と1905年の〈血の日曜日〉に始まる第一革命の痛手からまだ十分に回復していなかったロシアにとって,パン・ゲルマン主義の挑戦であり,さらに周辺の独立国セルビアにとっても重大な脅威であった。サラエボ事件の伏線はここにあった。

 1914年6月28日に突発したボスニアの首都サラエボでのセルビアの一青年によるオーストリア皇太子夫妻の暗殺事件は国際間に極度に緊張を高め,ドイツの全面的支援を確信したオーストリアが7月28日にセルビアに対して宣戦を布告すると,この局地戦争は直ちに連鎖反応を引き起こした。セルビアを後援していたロシアがオーストリアやドイツを牽制するために総動員令を下すと,8月1日ドイツはいち早くロシアに宣戦を布告し,ついで8月2日ドイツとフランスが開戦した。8月4日ドイツがベルギーの中立を無視して侵入すると,イギリスはこれを開戦の理由としてドイツに宣戦布告した。8月23日日本も日英同盟を名目にして参戦した。

戦争の進展と国際政治の変動

シュリーフェン計画とその挫折

ドイツの地理的位置は東西の強国ロシアとフランスに挟まれているから,二正面戦争の危険にさらされていた。そこで1891年から1906年まで参謀総長の職にあったA.G.vonシュリーフェンは,開戦の場合,まずフランス軍に向かって迅速に行動して主力軍を壊滅させたあと直ちにロシア軍に当たり,しかもほぼ6週間の短期間に決戦を完了して一挙に勝敗を決するという作戦構想を立てていた。もっとも,シュリーフェンは13年に世を去ったので,現実の第1次大戦の軍事指導に当たった最初の参謀総長はモルトケHelmuth von Moltke(1848-1916)であった。彼は普墺戦争や普仏戦争で名をあげた大モルトケの甥に当たる。開戦とともにドイツ軍はシュリーフェン計画にしたがって行動を開始し,そのためフランスとの国境の要塞を直接突破することを避け,ベルギーの中立を侵してフランスに殺到しようとしたが,ベルギー軍の抵抗は意外に頑強で,予定どおりの進撃はできなかった。

 一方,サムソノフAleksandr V.Samsonov(1859-1914)とレンネンカンプPavel K.Rennenkampf(1854-1918)両将軍の率いるロシア軍の動員は迅速で,そのため参謀総長モルトケはP.vonヒンデンブルクとE.ルーデンドルフを急きょ起用,1914年8月23日から9日間にわたって東プロイセンのタンネンベルクで会戦し,ドイツ軍はロシア軍を包囲殲滅(せんめつ)することに成功した。けれども,タンネンベルクの戦闘のため,西部戦線の重要な右翼に配置されていた師団の一部を東部戦線に移すというように,シュリーフェン計画に変更を加えたことがその後の戦局の全体に深刻な影響を及ぼすことになり,早速9月5日から約1週間にわたって戦われた西部戦線でのマルヌ会戦では,ドイツ軍はジョッフルJoseph J.C.Joffre(1852-1931)の率いるフランス軍の反撃を受け敗退した。そこでドイツ軍はマルヌ川よりも数十km手前のエーヌ河畔で陣容を立て直したが,しかしマルヌの敗戦は,西部戦線第一主義と短期即決の思想にもとづくシュリーフェン計画の完全な頓挫を意味するものであった。

 ドイツ参謀本部は短期決戦思想のシュリーフェン計画にしたがって弾薬などの軍需物資を備蓄していたが,実際の戦争による消費は参謀本部の予測をはるかに上回った。その点ではフランス参謀本部もまったく同様の予測違いをし,独仏両国とも1914年10月にははやくも平時備蓄のすべてを使い果たすありさまであった。したがって,その後の戦争の帰趨は結局のところ生産力の問題となるのである。9月14日,ドイツの参謀総長はモルトケからファルケンハインErich von Falkenhayn(1861-1922)に代わった。その後西部戦線ではドイツ軍の右翼とフランス軍の左翼が互いに相手を包囲しようと競い,10月にはイゼール川の線で海岸に達した。この伸翼競争の一段落とともに,戦線は全面的に膠着(こうちやく)状態に陥り,完全に戦争は長期戦になった。このように,西部戦線はスイス国境からベルダン要塞を経て英仏海峡に臨むフランドルに達していた。

秘密外交の展開

戦争が長期化すると,ロシアと連合国の協力問題が深刻になった。トルコは戦前からドイツと密接で,1914年11月14日に正式に宣戦を布告し,独墺側に立って参戦した。これに対して連合国はイギリス海相W.チャーチルの構想により,ロシア軍と直接共同行動をとれることをめざし,ダーダネルス海峡を突破してトルコの首都コンスタンティノープルを占領するという大胆な作戦を発動したが,しかし英仏軍はドイツ・トルコ軍の巧みな反撃を受けて敗退した。そこで次に英仏両国は,露独間に単独講和が成立しロシアが戦線から離脱するという事態の起こるのを避けるため,まず15年3月18日,両海峡地帯の処分に関するコンスタンティノープル協定を結んでロシアの海峡地帯領有の期待にこたえたあと,16年5月16日にはペトログラードでイギリス代表マーク・サイクスとフランス代表ジョルジュ・ピコの名前で知られたサイクス=ピコ協定を結び,アジア・トルコの分割に関する英仏露3国間の了解を密約した。英仏両国はロシアを連合国の一員としてつなぎとめるためこのような密約を締結したが,秘密外交はイタリアに対しても展開された。イタリアは本来三国同盟の一員であったが,トルコ分割への参加をすすめた英仏両国の誘引に応じて1915年4月26日にロンドン秘密条約を結び,それにしたがって同年5月23日にオーストリアと開戦した。イタリア首相サランドラAntonio Salandra(1853-1931)は,この背信行為を〈神聖な利己主義〉と声明した。もっとも,イタリアは軍事的には劣勢で,その功績はオーストリア軍をイタリア国境に牽制したという程度であり,ドイツと開戦するのは16年8月28日のことである。

 1915年10月2日のブルガリアの同盟国側への参戦,16年8月27日のルーマニアの連合国側への参戦にさいしても,それぞれの側から領土獲得の密約が結ばれた。小アジアの分割へのイタリアの参加を保障した17年4月17日のサン・ジャン・ド・モーリエンヌ協定,さらにアラブ国家の建設を約束した1915年10月24日のマクマホン宣言(フサイン=マクマホン書簡)と,ユダヤ人の国家再建に同意した17年11月2日のバルフォア宣言--,これらの密約が連合国側の重要な秘密外交の成果として注目されるが,日本も秘密外交を展開していた。日本は軍事的には連合国の一員として行動していたが,外交的には複雑な態度をとり,敵国ドイツともひそかに舞台裏で秘密裡に接触を保っていた。1915年1月以来,スウェーデン駐劄(ちゆうさつ)ドイツ大使ルチウスがストックホルムで日本公使内田定槌とひそかに会談し,結実しなかったにせよ,露独単独講和実現の条件やそのための日本の役割などを討議していた。たまたま17年1月11日,イギリスが日本に向かって,ドイツの潜水艦戦に対する対策として,日本艦艇の地中海派遣を要請してきた。そこで日本は,その代償として平和会議開催のとき,すでに日本軍の占領下にある山東省の権益と赤道以北の南洋諸島を日本に譲渡することを支持するという保証を得たいとイギリスに通告した。2月16日日本の希望が承認され,日英間に秘密協定が成立した。そのあと3月までに,日本は同様の秘密協定をフランス,ロシア,イタリアとのあいだにも締結した。

 ドイツも勝利への手段として,敵国内での革命運動の促進をめざし,ひそかに策動していた。1917年のロシア革命のさい,ドイツ参謀本部の計画した〈封印列車〉によるレーニンのスイスからの帰国はよく知られているが,それ以前からドイツはロシア領内にいた多くの少数民族に働きかけ,ロシアからの分離を画策しており,またドイツは〈革命の商人〉パルブス(アレクサンドル・ヘルファントが本名,ドイツ系ロシア人)に資金を提供し,ロシアの三月革命(露暦では二月革命と呼ぶ)を引き起こさせる工作をもくろんだ。さらにドイツはイスラム世界へも策動の手をのばし,英仏両国の植民地支配の動揺を工作した。このように交戦国の両陣営ともさまざまな秘密外交を展開しており,帝国主義戦争としての本質が十分に示されていた。

ドイツの戦争目的

ドイツ軍は1914年以後,西はベルギー,フランスに,東はポーランド,リトアニア,クールランド,セルビアに進出し,オーストリア軍とともに広大な地域を占領した。さらに独墺両国軍はトルコ軍やブルガリア軍とともに,16年秋にはルーマニア,17年秋にはベネチア,リガ,18年初めにはエストニアやフィンランドのほか,白ロシアやウクライナを占領した。この間,たとえば1915年4月22日から5月25日にかけて戦われたイーペルの戦場でドイツ軍が用いた毒ガス,あるいは16年9月15日にイギリス軍がソンム戦線の突破をはかって投入した戦車,さらに潜水艦や航空機の使用など,各種の新兵器の登場とあいまって莫大な数字の死傷者を数える悲劇が続出した。一方,洋上では英独主力艦隊の遭遇した16年5月31日から6月1日にかけてのユトランド沖海戦が最もよく知られる。両国艦隊がともに慎重であったため勝敗の決着がつかず,ドイツ艦隊は本国に帰投した。ドイツ海軍はこの海戦から無制限潜水艦戦重視の教訓を引き出した。

 このような戦局の変動とともにドイツの戦争目的も動揺した。ドイツ政府が戦争目的をまとめた最初の公文書は1914年9月9日の〈ベートマン・ホルウェークの9月綱領〉である。帝国宰相T.vonベートマン・ホルウェークの名前でまとめられたこの綱領は,フランスを強国として再建できないほど弱体化させ,ロシアをドイツの国境からできるかぎり押し戻すことを内容とするもので,さらにベルギーを衛星国にし,中央アフリカに植民帝国の建設をうたっている。この文書は,マルヌ会戦のまだドイツ軍の攻勢の優勢な時期にまとめられ,フランスの崩壊が近いという楽観的観測の高まっていたときに作成された構想で,戦前から一部で唱えられていたベルギーやポーランドを含む広域圏建設の中央ヨーロッパ思想を背景とする着想に支えられていた。したがって,この史料に特別の重要性のあることを述べ,ドイツの戦争目的はこの構想の実現をとおして,イギリス,アメリカ,ロシアと対等の世界強国の地位を確立することにあったと強調する歴史家がある。だがそれに反して,この文書よりもマルヌ敗戦後参謀総長に就任したファルケンハインの進言にもとづくベートマン・ホルウェークの判断を記した文書を重視する歴史家もある。それによると,ドイツが英仏露3国に勝利することはとうてい不可能であるから,まずロシアとの単独講和を早急に実現すべきであり,それと同時に,将来再建されるポーランド国家とのあいだにドイツ人の移住地を建設するという,いわゆるポーランド国境帯状地帯の設定が提議されている。この文書を重視する歴史家の見解によると,ベートマン・ホルウェークは領土の移動を限られた範囲で考えていたことは確かではあれ,基本的にはイギリス,フランス,ドイツ,オーストリア,ロシアといったいわば五大国体制による伝統的ヨーロッパ国際システムの存続を望んでいた政治家ということになる。

 1916年8月26日,ベルダン要塞戦の失敗やルーマニアの対墺参戦に直面し,ファルケンハイン失脚後のドイツの最高統帥部はヒンデンブルクを参謀総長に,ルーデンドルフを兵站総監とする新陣容に再編制された。とくにルーデンドルフはベートマン・ホルウェークやファルケンハインの単独講和の方策を敗北主義と断じ,全ドイツ連盟のほか,17年に前海相A.vonティルピッツを中心として結成された祖国党の強力な支持を受け,全面勝利をめざす軍事独裁者としてドイツを支配した。ルーデンドルフは17年7月13日に帝国宰相ベートマン・ホルウェークを辞職に追い込んでからは,統帥部の意向どおりに動くミハエリスGeorg Michaelis(1857-1936),ついでヘルトリングGeorg Hertling(1843-1919)を宰相の地位に就けた。ロシア押戻しの計画は18年3月3日に成立した独ソ単独講和を意味するブレスト・リトフスク条約の内容となって実現された。この条約によってソビエトは旧ロシア帝国領であったフィンランド,ポーランド,バルト地方などを失ったほか,ウクライナからも撤兵することを余儀なくされたが,これはドイツとフランスを合わせたよりもなお広い領土で,ドイツ帝国の国防経済上支配すべき東方の広域圏が創設されたことになる。このようにルーデンドルフの戦争目的は伝統的ヨーロッパ国際システムの抜本的破壊を意味するもので,ベートマン・ホルウェークの方策とは根本的相違があった。

アメリカの参戦とロシアの革命

1917年はアメリカの参戦やロシア革命といった大事件の発生した年であった。4月6日のアメリカの参戦について,ドイツの潜水艦戦に対する人道的理由からか,あるいはまた英仏両国への借款を確保しようとするアメリカ資本の要求にこたえる経済的理由からか,そのいずれが真の動機であったかについて論議がある。確かに1915年5月7日のルシタニア号撃沈事件以来,アメリカの世論はドイツの非人道性に対する激しい憤懣(ふんまん)を高め,実際に断交は17年1月31日にドイツが通告した無制限潜水艦戦開始の通牒を契機として実施された。またW.ウィルソン大統領としては,増大していた英仏借款によるアメリカ資本擁護の問題も無視できない立場にあった。さらに当時の東アジアでの日本の積極的な中国進出がアメリカの将来にとって重大な脅威と映っていたことも,見逃しえない重要問題であった。今やこれらのアメリカを取り巻く内外の危機を解消するために残された道としては,参戦があるのみである。というのは,参戦してこそ終戦外交を指導し,平和会議で恒久平和の世界機構を樹立するという理想を主張することができるからである。

 1917年1月22日に上院で語ったウィルソンの〈勝利なき平和〉の具体的提案が,〈無併合・無賠償〉の原則を意味することを明言したのは4月2日の対独宣戦のメッセージの中であった。他方,3月16日,露暦の〈二月革命〉と呼ばれる混乱の中で皇帝ニコライ2世が退位し,ロマノフ王朝300年の支配に終止符が打たれたが,さらに11月7日,ボリシェビキ革命(十月革命)が成功,革命後直ちに発表された布告の一つに,地主の土地を没収し,これを農民に分配するという内容の〈土地に関する布告〉があり,社会主義への道が開かれた。もっとも,11月12日に行われた憲法制定議会選挙の結果,ボリシェビキ(ロシア社会民主労働党左派)が多数の支持を得ていないことが判明すると,レーニンは憲法制定議会を解散し,プロレタリアート独裁と呼ばれるボリシェビキ一党独裁の政治機構を樹立した。それとともにソビエト政権は〈平和に関する布告〉の中で〈無併合・無賠償〉の原則を,また〈ロシア諸民族の権利宣言〉の中で〈民族自決〉の原則を提唱するとともに,帝政政府や臨時政府の秘密条約を公表して秘密外交廃止を呼びかけた。また革命直後に,ソビエト政権は〈戦争の目的〉や〈平和の原則〉についての回答を交戦国諸政府に向かって要求した。18年1月8日の年頭教書の中で表明された〈ウィルソンの14ヵ条の綱領〉は,ソビエトのこの一連の外交攻勢によって発表を促進された重要な成果とみてよい。ウィルソンの14ヵ条の原則は,ドイツの終戦決意とパリ平和会議に決定的な影響を及ぼすことになる。

反戦運動と大衆動員の問題

第1次大戦勃発以前,第二インターナショナル(〈インターナショナル〉の項参照)は反戦運動を展開してきたが,その主導権を握っていたドイツ社会民主党は革命路線を放棄した修正主義の立場に立つ政党であった。サラエボ事件をめぐる国際危機の高まりの中で社会主義者は反戦に徹すべきであったにもかかわらず,階級よりも民族の立場をとり,開戦に当たり,ドイツの〈域内平和〉やフランスの〈神聖連合〉が端的に示すように,軍事予算反対の立場を貫かなかった。1914年7月31日パリでフランス社会党の指導者J.ジョレスが排外主義者に暗殺されたことや,8月4日ドイツでK.A.F.リープクネヒトやR.ルクセンブルクの戦時公債反対論が敗れたことは,第二インター壊滅の象徴であった。けれども,第二インターの衣鉢を継ぐ戦時中の社会主義者の運動は注目に値する。15年9月5日から8日にかけてスイスのツィンマーワルトで開かれた国際社会主義者会議では,第二インターの再建をめざす穏健派が多数を占め,レーニンらの革命路線は排除されたが,大戦の帝国主義的性格が明らかにされ,第二インター指導部の戦争協力の態度を非難する点では穏健・革命両派のあいだで見解が一致した。ついで16年4月24日から30日にかけて同じスイスのキーンタールで開かれた第2回目の会議では,戦況の行詰りを反映し,革命派の勢力が増大した。

 高度な段階に入った資本主義時代の戦争は第一線での軍人の巧みな作戦指導によるよりも,むしろ銃後の国民による軍需生産力の総結集によって勝負の決まる総力戦である。そのため各国とも大戦の進展する中で,国民の全体を総動員する体制を組織することを急いだ。たとえばドイツでは,重工業界の第一人者であったAEG社長W.ラーテナウが陸軍省に新設された戦時資源局の長官に就任し,原料の確保と軍需物資の徴発をはじめとする総力戦体制の確立のために尽力した。イギリスでは軍需生産の再編成に努めたD.ロイド・ジョージの功績が顕著で,1916年12月4日以後みずから首相となって戦争を指導したが,英仏両国では社会主義者も政府の一員に加わって総力戦に協力した。さらに英仏両国は被支配民族をも,利益を保障する密約を結んで戦争に動員した。インド兵,モロッコ兵,セネガル兵,コンゴ兵,アルジェリア兵などが戦後自治を認められることを期待し,西部戦線への動員に協力したのがその実例で,中国のクーリー(苦力)にいたるまで労働力が徴発された。総力戦としての第1次大戦はこのように大衆動員の問題を提起したが,これが戦後の大衆デモクラシーの問題を検討するさい無関係に考えられない要因となるのである。

戦争の終結

同盟諸国の降伏

ドイツにとってアメリカの参戦は英仏両国への戦力の補強を意味するもので不利であったが,革命の国ロシアがブレスト・リトフスク条約を結んで大戦から脱落したことは,希望を与えた。そこでドイツ軍は1918年3月21日から5月にかけ西部戦線で総攻撃を開始したが,しかし,それ以上は補給が続かず,進撃を停止した。これに対してアメリカの軍事力も加わった連合国側は指揮系統を統一して連合軍総司令部を設置し,最高司令官フォッシュFerdinand Foch(1851-1929)の統率のもとに反撃に転じ,8月8日イギリス軍はソンムの戦でドイツ軍の優勢を覆した。

 同盟国側の降伏は,サロニカから北上した連合軍に衝かれたブルガリアの1918年9月27日の降伏にはじまり,10月30日にはパレスティナを根拠地とするイギリス軍に圧倒されたトルコが降伏に追い込まれた。オーストリアはこの2国の降伏の打撃を受け,11月3日に単独休戦を行い,皇帝カール1世Karl I(1887-1922)はスイスに亡命した。中世以来の伝統を誇るハプスブルク家支配の崩壊のあとを追い,ドイツでも11月3日キール軍港で突発した水兵の反乱を契機として革命が誘発され,10日皇帝ウィルヘルム2世のオランダ亡命とともにホーエンツォレルン家の支配は終わった。同年11月11日,ドイツ側の代表となったM.エルツベルガーはパリ郊外のコンピエーニュの森にあった連合軍総司令部で休戦条約に調印し,ここに4年3ヵ月にわたる第1次大戦が終結した。

ベルサイユ体制の成立

ドイツは大戦終結前から,アメリカ大統領ウィルソンの呼びかけた14ヵ条の綱領にもとづく講和の実現を期待していたが,1919年1月18日からフランス外務省で開かれたパリ平和会議に敗戦国は招かれず,米英仏伊日の五大国のあいだで議事が進められた。そのうち日本は首席全権として西園寺公望を送ったがアジアと太平洋問題の討議のみに関与し,イタリアはアドリア海沿岸のフィウメの帰属問題のみに執心を示したので,他の懸案はすべて米英仏三大国によって決せられた。

 ドイツ問題ではウィルソンの理想主義は強硬な対独懲罰主義者のフランス首相G.クレマンソーに押し切られた。イギリス首相ロイド・ジョージは両者を仲裁すべき立場にあったが,戦時中に鼓舞激励した国民の期待を裏切れず,結局フランスの主張に同調した。6月28日にドイツに調印を強いたベルサイユ条約の内容は過酷をきわめ,ドイツはこれを〈命令された平和〉と叫び反発した。ついでオーストリアとはサン・ジェルマン条約(1919年9月10日調印),ブルガリアとはヌイイー条約(1919年11月27日調印),ハンガリーとはトリアノン条約(1920年6月4日調印),トルコとはセーブル条約(1920年8月10日調印)がそれぞれ締結されたが,これらの諸条約を支柱として成立した第1次大戦後のヨーロッパの国際秩序はベルサイユ体制と呼ばれる。もっとも,そのうちトルコの結んだセーブル条約は,ケマル・アタチュルクの率いる国民党がオスマン・トルコ政府を倒して共和国を建設するとともにギリシアの侵入を撃退したあと,あらためて23年7月24日にローザンヌ条約を結び,トルコの民族自決を実力で列国に認めさせた。またベルサイユ条約はアメリカでは上院の反対を受け批准を得られず,さらに中国も1919年の五・四運動に支えられて調印を拒否したので,東アジアと太平洋の問題はあらためて21-22年に開かれるワシントン会議(九ヵ国条約)に持ち越された。

 このように第1次大戦はロシア,オーストリア,ドイツの3帝国の崩壊によって終結し,それに代わる社会主義国家ソ連の出現とともに,平和会議は非ヨーロッパ国家アメリカのイニシアティブのもとに進められ,さらに東アジアの日本の発言権が強大になるという結果を招いた。したがって,1914年の開戦と1918年の終戦とのあいだにみられる変化は,一口でいえば,世界政治に占めるヨーロッパの比重の低下であったといえる。米ソ両国の台頭,アジア,アフリカの反植民地主義運動の活発化をはじめとする20世紀史の諸動因は,すべて第1次大戦を契機として生起してきた現象であり,いっさいはヨーロッパのいわば地盤沈下と表裏一体の関係にあったとみてよいであろう。
→戦間期 →ベルサイユ体制
[義井 博]

[索引語]
The First World War 英仏協商 英露協商 三国協商 ヨーロッパの火薬庫 サラエボ シュリーフェン・プラン シュリーフェン,A.von モルトケ,H.K.B.G.von Moltke サムソノフ,A.V. Samsonov,A.V. レンネンカンプ,P.K. Rennenkampf,P.K. ルーデンドルフ,E. タンネンベルクの戦闘 マルヌ会戦 ジョッフル,J.J.C. Joffre,J.J.C. ファルケンハイン,E.von Falkenhayn,E.von コンスタンティノープル協定 サランドラ,A. Salandra,A. サン・ジャン・ド・モーリエンヌ協定 マクマホン宣言 バルフォア宣言 ユトランド沖海戦 ベートマン・ホルウェークの9月綱領 ブレスト・リトフスク条約 ルシタニア号撃沈事件 ウィルソンの14ヵ条 ツィンマーワルト 国際社会主義者会議 キーンタール 総力戦 ラーテナウ,W. ロイド・ジョージ,D. フォッシュ,F. Foch,F. コンピエーニュの森 クレマンソー,G.B. ベルサイユ条約 セーブル条約
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35. 日本人のための第一次世界大戦史 /2 蒸気船の脅威=板谷敏彦
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36. 日本人のための第一次世界大戦史 /30 「東方問題」と世界大戦=板谷敏彦
週刊エコノミスト 2015-16
切り取り分かち合う領土がなくなった時、調整弁を失った「ヨーロッパ」は互いに食い合うしかなくなった。第一次世界大戦への突入である。  ◇オスマン帝国  現在のトル ...
37. 日本人のための第一次世界大戦史 /31 宣戦布告=板谷敏彦
週刊エコノミスト 2015-16
ア・ヘルツェゴビナの州都サラエボで、セルビア民族主義者にオーストリア皇太子が暗殺された。第一次世界大戦の引き金となるサラエボ事件である。  第1報はまたたくまに ...
38. 日本人のための第一次世界大戦史 /32 1914年の幻想=板谷敏彦
週刊エコノミスト 2015-16
この連載は、政治、経済や軍事史を中心に据えて、第一次世界大戦開戦の経緯を追ってきた。結果を知り、因果関係をさかのぼって追うことができる現代の我々から見れば、開戦 ...
39. 日本人のための第一次世界大戦史 /33 西部戦線攻撃開始=板谷敏彦
週刊エコノミスト 2015-16
1914年夏、軍事の専門家も出征する兵士たちも、戦争は早く終わるに違いないと考えた。受け身では戦争を主導できない。早期の攻撃で敵を圧倒することこそが戦争を早く終 ...
40. 日本人のための第一次世界大戦史 /34 タンネンベルク(東部戦線)=板谷敏彦
週刊エコノミスト 2015-16
第8軍司令官に据えたのである。このヒンデンブルグ司令官とルーデンドルフ参謀長のコンビは、第一次世界大戦後半に全ドイツを牽引(けんいん)していくことになる。この時 ...
41. 日本人のための第一次世界大戦史 /35 マルヌの奇跡=板谷敏彦
週刊エコノミスト 2015-16
開戦から1カ月が経過した1914年9月の初め、西部戦線のドイツ軍は、「シュリーフェン・プラン」に従ってパリを西側から包囲すべく快進撃を続けていた。いよいよパリ上 ...
42. 日本人のための第一次世界大戦史 /36 ルーヴァン図書館炎上=板谷敏彦
週刊エコノミスト 2015-16
ベルギーの首都ブリュッセルから15キロほど東に、ルーヴァンという小さいが歴史のある都市がある。第一次世界大戦の緒戦でドイツ軍はこの都市を占領し、多くの住民を処刑 ...
43. 日本人のための第一次世界大戦史 /37 日本参戦=板谷敏彦
週刊エコノミスト 2015-16
ヨーロッパから遠く離れた日本がなぜ、開戦間もない時期にドイツを敵として第一次世界大戦に参戦したのだろうか。  日英同盟はあったが参戦義務はなかった。さらに明治維 ...
44. 日本人のための第一次世界大戦史 /38 青島攻撃と南洋派遣艦隊=板谷敏彦
週刊エコノミスト 2015-16
また映画の冒頭で開戦に至る状況説明に登場するヨーロッパの地図は、戦後のものと完全に取り違えている。日本の第一次世界大戦に対する関心の薄さを象徴していて興味深い。 ...
45. 日本人のための第一次世界大戦史 /39 清から中国へ=板谷敏彦
週刊エコノミスト 2015-16
第一次世界大戦が開戦して間もなく、ドイツの青島要塞を攻略した日本軍は、1914年12月から山東半島全体に軍制を敷いた。  中国から見れば、戦前のドイツ租借地の領 ...
46. 日本人のための第一次世界大戦史 /3 近代戦艦の誕生2 蒸気機関の登場=板谷敏彦
週刊エコノミスト 2015-16
第一次世界大戦で使用された武器やロジスティクス(物流網)は19世紀産業革命の集大成であった。その代表が戦艦と鉄道である。これらは単なる道具ではなく、その進化が国 ...
47. 日本人のための第一次世界大戦史 /40 対華二十一カ条要求=板谷敏彦
週刊エコノミスト 2015-16
よってロシアから継承した満州の権益は、租借期間の期限が迫っていた。  加藤高明外務大臣は第一次世界大戦を期間延長の絶好の機会と捉えた。日英同盟を名目に参戦し、ド ...
48. 日本人のための第一次世界大戦史 /41 ガリポリの戦い=板谷敏彦
週刊エコノミスト 2015-16
イギリスに2隻発注しており、その基地建設も英国企業に任せていた。  しかし、イギリスの海軍大臣チャーチルは第一次世界大戦の開戦を前にして、この2隻の戦艦を発注者 ...
49. 日本人のための第一次世界大戦史 /42 Uボートの登場=板谷敏彦
週刊エコノミスト 2015-16
19世紀末から始まったイギリスとドイツによる建艦競争は、第一次世界大戦勃発の主因のひとつだった。  開戦時の海軍の戦力比はイギリスが3に対して、ドイツは2の割合 ...
50. 日本人のための第一次世界大戦史 /43 ハプスブルク帝国と東方大攻勢=板谷敏彦
週刊エコノミスト 2015-16
つぎ込むことにした。  ◇東欧の惨劇  現代人にとって第一次世界大戦当時の東欧の地図はわかりにくい。北部だけに限定しても、基本的に現在の東欧諸国は第一次世界大戦 ...
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太平洋戦争(日本大百科全書(ニッポニカ))
1941年(昭和16)12月8日、真珠湾攻撃、日本のアメリカ、イギリスへの宣戦布告で始まり、1945年9月2日、日本の降伏文書調印によって終わった戦争。日本の指導者層は大東亜戦争と呼称した。1931年(昭和6)の満州事変に始まる日中十五年戦争の発展であり、日中戦争を重要な一部として含む。
日米交渉(国史大辞典)
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ナチス(日本大百科全書(ニッポニカ))
国民社会主義ドイツ労働者党Nationalsozialistische Deutsche Arbeiterparteiの通称。略称はNSDAP。ナチNazi(単数および形容詞)またはナチス(複数)は、ドイツの政敵や欧米の反ヒトラー派がこの党に与えた卑称である。日本では公式の略称としては単数、複数を問わずナチスとよんでいた。
第一次世界大戦(日本大百科全書・国史大辞典・国史大辞典)
第一次世界大戦(以下、大戦と略記する)は、1914年から1918年まで、計25か国が参加してヨーロッパを主戦場として戦われた戦争である。主要な強国のほとんどすべてを巻き込んでおよそ4年半の長期間に及び、しかも複雑多岐にわたる問題を当初からはらんで行われた戦争の性格を考えて、本項では、以下の構成をとった。
第二次世界大戦(日本大百科全書(ニッポニカ))
第二次世界大戦とは、一般には、1939年9月の英独戦争に始まり、1941年6月の独ソ戦争、同年12月の太平洋戦争を経て、1945年5月ドイツの、同年8月日本の降伏で終わる戦争をいう。この戦争に先だつ第一次世界大戦は、ヨーロッパを舞台とし、1914年8月、ヨーロッパ諸国がイギリス・フランス・ロシアの
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方広寺鐘銘事件(国史大辞典)
豊臣秀頼による方広寺大仏殿再興に際しひき起され、大坂冬の陣の原因の一つとなった事件。豊臣秀頼は、亡父秀吉追善供養のため、慶長七年(一六〇二)、方広寺大仏殿(東山大仏堂)の再建に着手したが、年末の失火で頓挫、あらためて片桐且元を奉行に七年後に事業を再開、同十五年六月
関ヶ原の戦い(日本大百科全書(ニッポニカ))
1600年(慶長5)9月、徳川家康の率いる東軍と、石田三成を中心とする西軍によって、美濃国関ヶ原(岐阜県不破郡関ヶ原町)で行われた「天下分け目」の戦い。 [岡本良一]三成挙兵 1598年(慶長3)豊臣秀吉が死ぬと、豊臣政権はたちまち内部分裂の兆しをみせ始めた。秀吉は生前から、家康の
島原の乱(島原・天草一揆)(国史大辞典・日本大百科全書・改訂新版 世界大百科事典)
江戸時代初期、松倉勝家領の肥前国島原と同国唐津寺沢堅高領の肥後国天草の領民が連帯し、少年益田(天草)四郎時貞を盟主に蜂起し、島原の原城にたてこもって幕府・諸藩兵と戦い、全員誅殺された大農民一揆。天草一揆ともいう。この一揆に対する
生田万の乱(国史大辞典・日本大百科全書)
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