ワシントン会議

第一次世界大戦中、日本は著しい大陸進出をとげたが、戦後アメリカとの対立が激化した。アメリカ国務省極東部では、門戸開放政策を旗印に、戦時中に日本が獲得した権益を「総決算」し、「極東における勢力均衡を再確立すべき」時機が到来したと判断していた。こうした対立と並行して、日米間に激しい海軍軍拡競争が進行していたが、日本では戦後の不況下で既定の建艦計画を完了することが財政的に不可能になり、他方アメリカでも税負担軽減のための軍備制限の気運がたかまった。おりしもイギリスでは、一九二一年に満期になる第三次日英同盟の存廃をめぐって自治領（とりわけカナダ）代表と折りあいがつかず、またアメリカも日英同盟を日本の中国進出の支柱とみなして強力に反対。イギリスは日英同盟問題の打開策として「太平洋会議」を提案しようとした。アメリカはみずからのイニシアティブを保つため、大統領W・G・ハーディングがアメリカの軍縮会議案にイギリスの提案と合流させ、ワシントンで国際会議を開催することを提案した（参加国は、アメリカ・イギリス・日本・フランス・イタリア・ポルトガル・オランダ・ベルギー・中国の九ヵ国）。

ワシントン会議の招請は日本に大きな衝撃を与えた。すなわち、国際法廷の被告席に立たされ、大戦中に東アジアで獲得・拡大した特権や地位（対華二十一箇条要求、満蒙特殊権益、山東問題、シベリア出兵など）を奪われ、さらに将来大陸への進出を封じこめられるのではないか、といった危機感を表明するものも少なくなかった。しかし、すでにロシア革命で日露協約を失い、さらに伝統的に「日本外交の骨髄」とされた日英同盟の将来すら危ぶまれているなかで、日本政府にとって国際的孤立からの脱却こそワシントン会議における最たる外交課題であらねばならなかった。そのためには、まず対米協調が先決問題であったが、日本経済にとってアメリカとの通商とその資本は死活的に重要であった。きたるべき会議を好機として「軍国主義国」の汚名をぬぐいさり、平和外交に転換、日本の国際的地位を改善すべきだというのが、戦前から対米協調を奉じる原敬首相の信念であった。この路線は、ワシントン会議の直前に原が暗殺された後も、彼が選んだ全権（海相加藤友三郎首席全権、幣原喜重郎駐米大使、徳川家達貴族院議長）によって受け継がれていく。

十一月十二日、開催の冒頭、アメリカ首席全権C・E・ヒューズ（国務長官）は思いきった海軍軍縮の具体案を発表して満場を驚かせた。それは（一）十年間の建艦中止、（二）建造中の主力艦全部、既存艦の一部の廃棄、（三）現保有の勢力比を基準として米・英・日の比率を一〇・一〇・六とし、（四）それに基づき各国の保有量を定める、という提案であった。これに対し、加藤首席全権はアメリカ案をおおむね受諾する決意を固めた。彼は日米間の国力の較差を冷徹に認識、大局的な政治的立場から、「日米戦争は不可能」と割り切り、外交的手段によって日米関係の調整に専念した。もし建艦競争が続けば、アメリカとの較差は開く一方で、日本は財政的破綻を免れないことを加藤全権は熟知していた。しかし、日本全権団の海軍随員の中には、対米作戦上、七割比率が絶対に必要と強硬に主張する者もおり、加藤は海軍部内の反対論を強力に抑えた。そして、六割比率受諾の代償として、彼は米英日三国の間に太平洋島嶼における海軍基地の増強を禁止することを提案、それが認められて海軍軍縮条約が成立した。これによりアメリカはフィリピン、グアムの要塞化が不可能になったので、日本は西太平洋および極東海域において事実上、海軍力の優位を保障されることになった。

アメリカにとって、日英同盟の解消は海軍軍縮実現のための前提条件であった。日英米の全権が会議の舞台裏で交渉を重ねた結果、日英同盟の軍事的義務や同盟的色彩を払拭し、単なる協議条約をまとめあげた。これにフランスを加えて四箇国条約としたのは、アメリカ側が日英との特殊な政治協定の色彩を薄めることを欲したからである。四箇国条約は、太平洋諸島の現状維持を約するとともに、日英同盟を廃棄したが、日本政府では一応孤立化を免れ、日米間の疑惑をとり除いたことを評価した。中国に関する九箇国条約は、アメリカ全権E・ルートが起草した四原則を骨子として、門戸開放政策を再表明したものであるが、中国の主権、独立、領土的・行政的保全の尊重、中国における「優先権」や独占権の禁止など、門戸開放を強化し国際的に法文化した。しかし、親日家のルートは、日本が最重視していた満蒙特殊権益に関する日本側の伝統的主張に対して暗黙の了解と譲歩を示した。九箇国条約は新たに排他的権益を獲得することを禁じるにとどまり、列国の既得権には触れていなかった。九箇国条約が成立した結果、中国における日本の「特殊利益」を明示的に承認した石井・ランシング協定は廃棄されることになった。他の極東問題に関しても、ヒューズ全権は日本に圧力や屈辱を加えることを慎重に避け、「名誉ある後退の機会」を与えようとした。山東問題について日本は「日中両国限りの問題」としてワシントン会議における討議を拒み、会議とは別個に日中間で直接交渉することになったが、日本側の譲歩により山東権益を若干の条件付きで返還、駐屯日本軍の撤退を約した。また二十一箇条要求中の保留項目の放棄や、シベリア撤兵問題についても、アメリカは日本との対決を避け、日本の自発的譲歩による解決をはかった。

ワシントン会議における日本の外交は後日、「屈辱外交」の烙印を押されることになるが、当時日本全権はアメリカが予想外に「同情的態度」を示し、日本の「感情・体面を傷つけざるよう」気を配っているのを多とする旨の電報を政府に送っていた。会議の成果と全権に対する当初の訓令とを対比すると、日本は所期の目的を大体達成したといえよう。ワシントン会議を契機として、日本は軍事的対決への道（「旧外交」）から平和的経済主義（「新外交」）に政策転換をはかり、ここに幣原外交の時代が開幕した。アメリカは日本を新しい国際協調システムの中に組み入れることにより日米提携をはかろうとし、これに呼応する形で日本は対米協調政策に転じたのである。しかし海軍部内では対米六割の比率に対して激しい反感がくすぶり続けたし、陸軍の一部でも九箇国条約によって日本は大陸進出を阻止されたという反発が根強く、この底流は、やがて世界大恐慌の到来とともに一挙にワシントン体制打破論として噴出する。

→九箇国条約（きゅうかこくじょうやく），→山東還付条約（さんとうかんぷじょうやく），→四箇国条約（しかこくじょうやく），→幣原外交（しではらがいこう），→ワシントン体制