1904-05年（明治37-38）に日本とロシア両国が朝鮮（大韓帝国），満州（現，中国東北部）に対する支配をめぐって戦った戦争。両国の背後には，英米，仏独など諸列強の帝国主義的利害の対立があったため，戦費の調達や講和などに各国の利害や思惑がからみ，他方，新興国日本の大国ロシアへの挑戦として世界の注目を集めた。明治三十七・八年の役ともいう。
前史
日清戦争が日本の勝利に終わり，日本が講和条約で遼東半島を獲得すると，ロシアは同盟国フランスとロシアの関心がアジアに向けられていることを期待するドイツとともに三国干渉を行って日本に遼東半島を還付させた。こうして列強による中国分割競争が開始され，1898年のドイツの膠州湾（こうしゆうわん）租借を契機に，ロシアも旅順，大連を租借して満州の一角に進出した。さらにシベリア鉄道の建設に並行して東支鉄道（東清鉄道）の敷設権を獲得し満州への侵略行動を具体化させ，他方，韓国政府内にも日本に代わって影響力を強めた。日本は朝鮮への経済的進出をはかるためにロシアとの交渉を必要とし，1896年の山県=ロバノフ協定，98年の西=ローゼン協定などを締結した。
1900年義和団の乱が起こると，ロシアは満州における鉄道利権などの保護を名目に大軍を投入し，事実上，この地域を占領，義和団の乱が終息した後も占領状態を続けた。一方，日本は連合軍の一翼を担って大軍を派遣し，義和団の鎮圧により〈極東の憲兵〉としての有効な軍事力たることを実証した。このいわゆる北清事変以後，日本政府内には，東アジアで安定した国際的地位を確立するためイギリスとの接近をはかろうとする日英同盟論と，ロシアとの妥協により極東の平和を維持しようとする日露協商論とが台頭した。元老山県有朋や外相小村寿太郎らはロシアへの不信から前者を主張し，他方，元老伊藤博文，井上馨らは現実的な解決策として後者を推進しようとした。これ以後，政府が進める日英交渉が進展し，02年1月日英同盟条約が調印された。日本は，日清戦争後の複雑な極東情勢のなかでイギリスとの同盟関係を成立させることで初めてロシアに対抗する地位を確保することができ，他方イギリスは，日本の軍事力を，中国をはじめ東アジア全域における自国の権益を擁護し，同時にロシアの極東進出に対する抑止力として利用しようとしたのである。
開戦外交
日英同盟の成立によってロシアは満州占領政策を修正し，1902年4月露清条約を締結して，同年10月以降，3期に分けて満州から撤兵することを約した。こうして，一時的な平和が維持できる間に日本は，朝鮮，満州での利権を拡大強化しようとしたが，03年4月の第2次撤兵をロシアが実行しなかったため，日本政府は対露交渉の基本方針を決定することが必要になった。それはまず，清，韓両国の独立と領土保全，両国における商工業上の機会均等の原則を掲げ，ロシアが韓国における日本の経済活動の自由のほか，韓国の改革のため日本の助言と援助，さらに内乱勃発の際における日本の軍隊派遣を認め，他方，日本はロシアの満州における鉄道経営の特殊利益と内乱勃発時に満州へのロシアの軍隊派遣を認めるというものであった。このいわゆる満韓交換論を基礎にして，日本は7月以降対露交渉を開始した。10月にロシア側の対案がもたらされたが，その内容は日本の韓国への助言・援助を民政だけに限定し，韓国領土内の軍事上の目的での使用や朝鮮海峡の韓国側沿岸に軍事工事を施すことは認めず，さらに北緯39°以北の韓国領土に中立地帯を設けることなどを提案してきた。こうして韓国における日本の活動や施設を制限する一方で，満州は日本の利益範囲外であるとして，この地域への日本の発言権をいっさい認めようとしなかった。
これに対し日本の第1次修正案は，韓国については第1次提案とほぼ同じ内容であり，ただ満韓国境の両側に幅50kmの中立地帯を設け，日本は満州におけるロシアの特殊利益を認め，韓国についてはロシアの特殊利益外とすることを提案した。12月のロシア側の第2次修正案は，第1次対案とあまり変わらず，中立地帯案ももとのままで，満州についてはいっさい言及せずして日本側の発言権を認めない立場を堅持した。それに対し日本は，第2次修正案を提出して日本の対韓援助は行政を改革する助言とし，朝鮮海峡の韓国側沿岸での軍事工事は行わず，中立地帯も設けないこととしたが，翌04年1月のロシア側の回答は，韓国領土内での軍事工事をいっさい認めず，中立地帯案はそのままであった。そして，1月の日本側最終提案は，韓国およびその沿岸はロシアの利益外であることをロシア側が承認し，日本は満州におけるロシアの特殊利益を認めるとする相互的な協約にすることを提案した。そしてロシア側に回答期限を照会したが，ロシアはその期限を明示せず，1月下旬には南満州から鴨緑江（おうりよつこう）に軍隊を集中しているとの情報が日本政府に伝えられた。
一方，ロシアは1900年義和団の乱を契機に対満州政策を積極化させていたが，02年ころから蔵相ウィッテら穏健派の発言力が後退し，代わって退役近衛軍人A.M.ベゾブラーゾフを中心とするグループが実権を握り，03年4月の第2次撤兵を実行しなかったばかりか，7月以後の日露交渉においても強硬路線をとることになった。8月には極東総督府が設置され，強硬派のE.I.アレクセーエフが総督に就任して極東政策全体を統轄し，対日交渉をも担当するにいたった。一方，ウィッテが蔵相を免職となり閑職に退けられたことは，ロシア政府の主導権が主戦派に移ったことを意味し，日露両国の交渉は妥協点を見いだせぬまま推移した。
この間，ロシアの第2次満州撤兵不履行を契機に陸海軍や外務省の中堅幹部，東京帝国大学教授らのいわゆる七博士などが対露強硬意見を主張して政府首脳に圧力をかけ（七博士建白事件），8月には対露同志会が結成されて開戦世論を煽（あお）った。他方，幸徳秋水，堺利彦ら社会主義者やキリスト者内村鑑三らは非戦論を唱えた。しかし，10月8日のロシアの第3次撤兵不履行を契機に世論は全面的に主戦論に転じ，《万朝報》を拠点に非戦論を展開してきた幸徳，堺，内村らは退社を余儀なくされ，11月幸徳らは《平民新聞》を創刊して非戦と社会主義の立場から政府批判を続けることになった。
戦局の展開
日本の陸海軍は，1903年12月には開戦準備に着手し，翌年1月には慎重な態度をとってきた元老層も開戦を決意した。2月8日連合艦隊主力は旅順港外でロシア艦隊を攻撃し，同日陸軍の先遣部隊も仁川に上陸を開始してここに日露戦争の戦端が開かれ，さらに10日日本はロシアに宣戦を布告した。陸軍部隊は韓国領内を北上し，5月鴨緑江を渡った最初の戦闘でロシア軍を敗退させ，また南山の戦でも激戦の末に優位を占めた。6月に満州軍総司令部が編成され，総司令官に大山巌，総参謀長に児玉源太郎を任命し，その下に第1軍から第4軍が統轄されることになった。8月末から9月初めの遼陽の戦は，日露両軍が総力を結集した戦闘となり，双方ともに2万名以上の損害を出すという激戦となり，ここでもロシア軍は後退したが，日本軍の被った打撃も深刻なものがあった。他方，乃木希典（まれすけ）を司令官とする第3軍の旅順攻略も8月下旬から開始され，3度の総攻撃を含む攻囲戦は日本軍が6万名近い死傷者を出して，05年1月ようやく開城させることができた。3月の奉天会戦も日露両軍ともに最大限の兵力を結集しての激闘となり，日本側にとってこれ以上戦争を継続することは，軍事力のうえでも，戦費負担の面でも限界をこえるものになっていた。
この間，連合艦隊は旅順港口を封鎖してロシア艦隊の活動を抑制していたが，ロシアがバルチック艦隊を東航させたため，それとの決戦に備える必要から旅順の早期占領を要請した。1905年5月対馬海峡沖での日本海海戦で，東郷平八郎が率いる連合艦隊は圧倒的な勝利を収め，戦局全体の帰趨を決めることになった。
戦時体制の強化
日露戦争は軍や財政当局の予想をこえる消耗戦となった。20億円近い戦費は大々的な増税と内外の国債とに依存し，その財政負担と100万人近い兵員の動員と大量の軍需品の調達は国力の限度をこえるものであった。開戦とともに各政党は挙国一致のスローガンの下に，巨額の軍事費と関係諸法案を成立させた。非常特別税と呼ばれた各種増税と4億8000余万円の巨額の内国債を負担するため，各行政機関は勤倹貯蓄を奨励し，納税と国債への応募を勧奨した。さらに各市町村は戦時記念事業を奨励し，植林や開墾事業，耕地整理，養魚場・製糸場の設立など，多様な事業の推進を図るとともに，兵事義会，尚武会，青年団，処女会などによる出征兵士の家族や遺家族の援護，傷病兵の慰問，恤兵金（じゆつぺいきん）の募金活動などを推進した。また学校行事などを通じて戦時下における教師・生徒の心得などが説かれ，国民生活は全面的に戦時体制の下に統制され，総力戦的な様相を呈するにいたった。そして戦争の展開とともに政府への批判は弾圧され，政府の国債政策を批判した《二六新報》が廃刊に追い込まれ，非戦論を展開してきた《平民新聞》が発売禁止になり，05年1月には廃刊を余儀なくされた。開戦後も活動を続けてきた社会主義協会も04年11月には結社禁止となった。
一方，ロシアは開戦前から都市における労働者の運動が活発化しており，農村でも一揆が頻発していた。社会主義政党を中心とする反体制運動も広がっており，反戦運動も活発に展開されていた。開戦後も，相次ぐ敗報に加えて，戦争にともなう生活困窮と労働者や農民に対する軍事動員は，ロシア民衆の中に不満を鬱積（うつせき）させることになり，1904年12月にはバクーの石油労働者がゼネストを引き起こした。翌05年1月の血の日曜日事件を契機にロシア第一革命が勃発し，皇帝やその側近の強気の戦争継続論にもかかわらず，国内の革命運動を抑圧するためには講和の締結が必至となった。
また，日本の同盟国イギリスとともに日本の外債募集を引き受けてきたアメリカは，これ以上に日本が勝利することを望まず，他方，ロシアの同盟国フランスや巨額の外債を引き受けてきたドイツもロシアの崩壊を危惧して講和の斡旋にのりだした。ここに，日露両国の背後にあった諸列強は，それぞれの思惑から早期講和に意見が一致することになった。
講和
講和問題について日本は早くからその機会をうかがっていたが，1905年3月の奉天会戦以後，アメリカ大統領T.ローズベルトを通じてロシア側の意向打診にのりだした。ロシア側も5月の日本海海戦の決定的敗北を契機にアメリカ大統領の講和勧告に応じるにいたり，7月日本側全権に外相小村寿太郎，駐米公使高平小五郎が，ロシア側全権にウィッテと駐米大使ローゼンが任命された。アメリカのポーツマスで8月10日から講和会議が開かれ，29日まで十数回の会談が続けられた。日本側が要求した賠償金と領土割譲をロシア側は受け入れず，交渉は難航したが，最終段階でロシア側が譲歩して決着がつけられ，9月5日両国全権の間で日露講和条約（ポーツマス条約）の調印が行われた。その内容は，ロシアが日本の韓国に対するいっさいの指導権を承認し，旅順，大連の租借権と長春以南の鉄道ならびに付属利権を日本に譲渡すること，さらに北緯50°以南の樺太を割譲し，沿海州とカムチャツカにおける日本の漁業権を認めるというものであった。
講和反対論
この講和問題が具体化したころから日本国内ではさまざまな講和論が盛んになり，各地で集会が開かれ，決議や宣言書が政府あてに送られた。7月には講和問題同志連合会が結成され，中途半端な講和に反対し強硬論を唱えて全国的に運動を起こし，9月に入ると各新聞は講和反対の主張を掲げた。調印の日の9月5日東京の日比谷公園で開催された同志連合会主催の国民大会は講和条約の破棄を決議し，大会参加者の一部は街頭に出て，各所で警官隊と衝突，政府系新聞を襲撃し，内務大臣官邸や警察署，交番，電車，教会などをつぎつぎと焼き打ちした。7日にかけて市民による騒擾（そうじよう）は続き，政府は6日東京市と府下5郡に戒厳令をしき，政府批判の新聞・雑誌を発禁や停刊処分とした（日比谷焼打事件）。このほか講和反対の運動は，20日ごろまで全国各地で大会や演説会を開いて決議や宣言を発し，神戸市や横浜市では民衆が暴動化した。
日露戦争は日露両国のいずれにとっても大きな犠牲をともなう戦争となったが，いちおう日本の勝利という形で講和にこぎつけたため，戦争の第1の目的であった日本の朝鮮支配は英米両国も含めて国際的な承認を受けることになり，これ以後，朝鮮の植民地化が本格的に推し進められることになった（日韓保護条約）。また，満州におけるロシアの利権が日本に譲渡されることによって，日本の勢力がこの地域にも拡大し，その独占的支配が強化された。そのためこの地域の門戸開放へのアメリカの期待が裏切られることになり，日米両国間の対立関係が顕在化するにいたった。そうした新しい国際情勢のなかで，日本はアジアにおける強国の一員に成り上がることが要請され，軍備の増強を中心に日露戦後経営を推進することになった。また，中国における民族運動や朝鮮の独立運動（義兵闘争，愛国啓蒙運動）が展開され，日露戦争後の東アジアにおける国際情勢はいっそう複雑な要因が加わることになった。
［宇野 俊一］
日露戦後経営
日露戦争後の軍事・外交・経済政策を中心とする最高の国策方針をいう。日露戦争後最初の第22議会から第24議会の第1次西園寺公望内閣，第25議会から第27議会の第2次桂太郎内閣にいたる，いわゆる〈桂園時代〉の前半期を日露戦後経営期と呼ぶことができる。日露戦後経営の基本的な内容は，（1）軍備拡張，（2）満州，朝鮮，台湾，樺太などの植民地経営，（3）財政・外債整理，（4）鉄道国有，製鉄所・電話事業の拡張，治水事業の確立などの産業基盤の育成，（5）地方改良運動，戊申詔書，在郷軍人会，教育改革などを中心とする政治的・イデオロギー的国民統合，の五つに要約できる。
日露戦後経営の基軸は，日清戦後経営と同様に軍備拡張であった。1907年度から12年にいたる陸軍軍備拡張費は約1億7500万円，海軍のそれは約4億3400万円，両者合計では実に6億0900万円の巨額に達した。これにより陸軍の師団編成は，19師団，平時現員約25万人，戦時兵員約200万人にまで大増員された。海軍の軍拡は陸軍のそれをさらに上回り，主力艦隊をすべて艦齢8年未満の戦艦8，巡洋戦艦8を基幹とする八八艦隊の建艦計画が策定された。この大軍拡の背景には，アメリカ，ソ連との対立および植民地朝鮮，満州における民族的抵抗運動の高まりがあった。しかし，この軍備拡張と植民地支配の強化は，日露戦争後の国家財政にとって大きな負担となった。一方で，日露戦争時の外国からの借金＝外債を整理しつつ，他方で軍拡を推し進めていくためには，国力の充実を図らなければならない。かくして鉄道国有，八幡製鉄所の拡張，電信電話の拡張，海運・造船の奨励，治水事業，北海道開拓などの産業基盤の整備・拡充が日露戦争後の重点政策となった。それとともに陸海軍の大拡張は，国民生活に深刻な負担を強いることとなった。とくに農村は大量の基幹労働力を兵士として引き抜かれたため，大きな打撃を受けた。この農村の動揺をしずめ，他方で，日本軍国主義を支える〈良民良兵〉を確保するために，国民の軍事的組織化が急速にすすんだ。在郷軍人会の設立，青年団の奨励と官製化，小学校義務教育の6年制への延長および地方改良運動の推進は，いずれも天皇制国家のもとへ国民を政治的・イデオロギー的に統合する役割を担うものであった。こうして，日露戦後経営は，日本社会の帝国主義的編成替えを完了させる画期となった。
［中村 政則］
ロシアにおける日露戦争
西欧を志向していた近代ロシアにとって，19世紀の日本はほとんど関心をひかない小国であった。政府上層部が日本に着目するようになるのは，日清戦争とそれにつづく，いわゆる三国干渉以降のことであり，民衆の多くは戦争が始まってようやく日本という名を知るにいたった。日本・ロシア両帝国主義の極東での対立が戦争となるが，ロシア内部にはベゾブラーゾフAleksandr Mikhailovich Bezobrazov（1855-?）らの強硬派とウィッテらの穏健派の対立を含みながら，日本軽視という点では共通していた。1904年2月8日，仁川，旅順での日本軍の奇襲攻撃で戦争が始まり，ツァーリは開戦の詔勅で，宣戦布告なしの日本軍の攻撃の背信性を強調し，民衆の戦争協力を訴えたが，民衆には遠い極東の国外における知らない国との戦いであり，その正当性には説得力が乏しかった。当初から日露戦争は近代ロシア史上最も不人気な戦争だった。
ドイツ，オーストリアとの戦争に備えていたロシア軍部には，極東での戦争に備えた，練りあげた作戦計画もなかった。ロシア側は，配備不十分な兵力で戦争をむかえ，退却しながら時をかせぎ，ヨーロッパ・ロシアからの増援部隊の来着を得て，数的に優勢になってから日本軍に反撃するという基本戦略をたてた。そのため，唯一の輸送手段たる長大，単線のシベリア鉄道での輸送に全力をあげた。しかし，ロシア軍の相つぐ敗報は，国内の不満，政府批判をしだいに高め，とくに05年1月の〈血の日曜日事件〉以後，民心の離反は決定的となった。開戦時から戦争に反対していた社会主義者の民衆への影響力は大きくなった。苦境に立った政府には戦勝が必要だったが，3月にムクデン（瀋陽）で敗れ，バルチック艦隊も壊滅し，その直後の御前会議で国内治安の回復が最重要だとして戦争終結の方針がうちだされた。日露戦争は05年のロシア革命の引金となるとともに，日本に対するロシア人のイメージの多くがつくられた戦争でもあった。
［広瀬 健夫］
［索引語］
日露協商論 日英同盟 満韓交換論 ベゾブラーゾフ，A.M. アレクセーエフ，E.I. 南山の戦 大山巌 児玉源太郎 遼陽の戦 乃木希典 旅順攻略 奉天会戦 バルチック艦隊 日本海海戦 東郷平八郎 日露講和条約 ポーツマス条約 講和問題同志連合会 日比谷焼打事件 日露戦後経営 Bezobrazov
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