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ジャパンナレッジで閲覧できる『インターネット広告』の辞書・事典・叢書別サンプルページ

日本大百科全書

日本大百科全書(ニッポニカ)
インターネット広告
いんたーねっとこうこく

インターネットを介した広告の総称。ポータルサイトをはじめ、ウェブサイト、ブログ、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)、電子メール、オンラインアプリケーションなどに掲載される。ネット広告、デジタル広告、オンライン広告、ウェブ広告ともいう。閲覧できる通信機器がパソコン、携帯電話、スマートフォン、タブレット型端末などに広がり、市場が急拡大している。電通の調査によれば、日本国内のインターネット広告市場は、1996年(平成8)に初めて約16億円と推計された後、急成長を続け、2004年(平成16)にラジオ広告、2009年に新聞広告、2019年(令和1)にテレビ広告をそれぞれ上回り、同年2兆1048億円に達した。インターネット広告は、閲覧データなどから消費者に適した商品を宣伝できるターゲティング性、クリック回数などの指標から広告効果がわかる計測性、ゲームや動画コンテンツなどを広告に盛り込むことで楽しみながら広告の理解を深めてもらうインタラクティブ性(双方向性)などの特徴をもつ。

[矢野 武]2021年1月21日

インターネット広告の種類

インターネット広告は表示形式、配信手法、課金方法、掲載媒体などによって多様な種類があり、技術革新につれて新たなタイプが次々と生まれている。表示形式には、指定サイトの一定場所に期間・時間などを固定して宣伝する「バナー型(純広告)」、文字だけの「テキスト型(純広告)」、記事一覧や検索結果に自然な形で挿入する「ネイティブ型(インフィ―ド型)」、記事広告形式の「タイアップ型」、動画や音声を流したりマウスの動きに反応したりする「リッチメディア型」などがある。配信手法では、閲覧画面と関連性の高い広告を表示する「ターゲティング型」、検索ワードに関連した広告を宣伝する「検索連動型(リスティング型)」、モバイル端末の位置情報に連動する「位置連動型」、サイトやブログ、SNSなどの多数の媒体に広告を配信する「アドネットワーク型」などがある。課金方法では、特定サイトへの掲載時間を保証する「期間保証型」、商品購買や会員加入などの成果に報酬を払う「アフィリエイト型」、クリックごとに課金が発生する「クリック型」、表示回数(通常1000回を1単位)で広告主への課金がきまる「インプレッション型」、クリックのほか、コメントを残すなど閲覧者の行動(エンゲージメント)が広告主への課金対象となる「エンゲージメント型」などがある。掲載媒体では、SNSの一般投稿と一緒に表示される「SNS型」、ユーチューブ(YouTube)やニコニコ動画などに掲載される「動画型」などがある。

[矢野 武]2021年1月21日

アドテクロノジーとアドネットワークの登場

インターネット広告市場は、先端広告技術であるアドテクノロジーと、多数媒体へ広告配信できるアドネットワークの登場で、拡大にはずみがついた。2008年のリーマン・ショック後、失業した金融工学の技術者らが大量に広告業界へ転職し、高度なアドテクノロジー開発が加速した。ITに統計学や心理学を組み合わせ、閲覧・検索・購買履歴や位置情報などを分析して瞬時に、性別、年齢、趣味などの人物像を推定し、好みにあった最適な広告を表示できるようになった。広告を掲載する場所やタイミングを最適化し、関心の高い消費者への接触率を高める技術で、リターゲティングともよばれる。

 2008年ころから運用されたアドネットワークによって、広告主や広告代理店は、アドネットワーク事業者との一度の契約で、サイト、ブログ、SNSなど多数の媒体への広告配信が可能となり、顧客との接触率(リーチ率)を高めることが期待できるようになった。また、アドネットワーク事業者が広告の受注、配信、課金などを一手に引き受けるので、課金方法が統一され、広告配信による効果測定などもリアルタイムでできる。一方で、配信するウェブサイトを指定したり、表示場所を決めたりするのがむずかしく、広告内容によっては、ユーザーに対してマイナスイメージを与える可能性も否定できない。

[矢野 武]2021年1月21日

規制の動き

市場拡大で、プラットフォーマーとよばれる巨大IT企業による寡占、プライバシーの侵害、フェイク情報などの入った不正広告の掲載などの問題が生じ、世界でインターネット広告に対する規制の動きが広がっている。情報量や交渉力で強い立場にあるIT企業が検索広告市場を事実上支配しているとして、独占禁止法制に基づく調査や規制の動きが相次いでいる。ヨーロッパ連合(EU)ヨーロッパ委員会は2017年以降、IT検索大手グーグルに対し、支配的地位を乱用し競合企業の広告を規制したなどとしてEU競争法違反でたびたび制裁金を科してきた。アメリカ司法省は2020年、グーグルが端末メーカーと検索エンジンの初期設定契約を結んでいるのは反トラスト法違反であるとして、アメリカ連邦地方裁判所に提訴した。

 プライバシー保護では、サイトの閲覧履歴などの個人データから需要を推定し宣伝商品を表示するターゲティング広告が普及したが、検索・購買履歴や位置情報から個人データが多くの企業へ拡散するうえ、病歴、趣味・嗜好、政治信条などが割り出されるリスクがある。このためEUが2018年、個人データの収集・処理からヨーロッパ域外への持ち出しまでを広範に規制し、企業に厳格な情報管理を求める一般データ保護規則(GDPR)を施行、世界各国の当局は個人データを入手する際の当事者への通知義務などの規制に乗り出した。日本の公正取引委員会も2019年、IT企業を独占禁止法で規制する指針案を公表、自動表示された広告を消費者の意思で表示できなくする対策づくりに取り組んでいる。アップル、グーグルなどのIT企業も広告向け閲覧履歴データ「クッキー」を制限するよう方針を転換した。

 フェイクニュースが世界各国の選挙戦に影響するように、フェイク広告ともいうべき誤った情報を盛り込んだ広告、根拠不明の広告、不快感を与える悪質広告などが増えている。アメリカ、ヨーロッパ、日本を含むアジア各国とも、SNS事業者やプラットフォーマーに対し、フェイクニュースを流布する広告主の排除など、広告の審査基準や掲載規約を設け、フェイク広告対策をとるよう強く求めている。グーグルは2018年に約23億件の悪質広告を削除し、ヤフー・ジャパンも2019年に2.3億件の広告を却下した。

[矢野 武]2021年1月21日

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検索コンテンツ
1. インターネット広告
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深めてもらうインタラクティブ性(双方向性)などの特徴をもつ。矢野 武2021年1月21日インターネット広告の種類インターネット広告は表示形式、配信手法、課金方法
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11. インタラクティブ エージェンシー[カタカナ語]
イミダス 2018
[interactive agency]【IT関連用語】【インターネット】【広告・宣伝】インターネット広告を主業務とする広告会社.
12. インタレストマッチ[イミダス編 科学]
イミダス 2018
、ユーザーの興味や関心と連動したインターネット広告サービスの名称。インタレストマッチ広告、興味関心連動型広告とも呼ばれる。近年注目されているインターネット広告
13. かぎつき広告
日本大百科全書
広告全体の効果を損なわないように、配慮してつける必要がある。なお、この技法は、テレビ広告やインターネット広告などの出現した現在では、ほとんど使われていない。豊田
14. 検索サービス[情報通信産業]
イミダス 2018
表示する検索連動型広告(listing advertisement リスティング広告)がインターネット広告のなかでも市場を大きく伸ばしている。 [手嶋彩子]20
15. 広告
日本大百科全書
い。日本に上陸してくる外国の広告会社との競争に打ち勝つために、国内の広告会社は分社化やインターネット広告の開拓、株式公開などの積極的な政策改革を強いられることに
16. 行動ターゲティング広告[情報通信産業]
イミダス 2018
利用すればより高い効果が得られるか、などの研究が必要とされており、その成果によっては、インターネット広告の重要な手法となる可能性も高い。 [手嶋彩子]2008
17. 新聞画像
日本大百科全書
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19. セマンティック広告[情報通信産業]
イミダス 2018
インターネットのサイト内容に適した広告出稿を可能にする手法のこと。インターネット広告市場では、従来のバナー広告効果が低下する状況で、新しい広告商品へのニーズが
20. ターゲティング広告
日本大百科全書
インターネット広告の主流である広告手法。利用者が閲覧したサイト、検索履歴、購買履歴、全地球測位システム(GPS)による位置情報などのデータを基に、統計学や心理学
21. ダイレクト・メール
日本大百科全書
しかし、インタラクティブ性(双方向性)を利用して消費者の反応を的確にとらえることができるインターネット広告が盛んになると、その位置づけがゆらぐことになる可能性が
22. テキスト広告[カタカナ語]
イミダス 2018
advertising〈日〉]【IT関連用語】【インターネット】【広告・宣伝】数行の文章を掲載するインターネット広告
23. 電通(株)
日本大百科全書
デジタル時代に対応して、衛星メディア局、インターネット・ビジネス局を新たに設置し、衛星テレビ広告、インターネット広告に対応する体制を固めた。さらに同年、インター
24. 動画広告
日本大百科全書
インターネットを通してパソコン、スマートフォンやタブレット型端末などに、動画として表示されるインターネット広告をさす。日本では2010年(平成22)ごろから、動
25. 「日本の広告費」[イミダス編 経済・産業]
イミダス 2018
雑誌広告費も、09年は3034億円で前年比25.6%減と下落幅が大きく、4年連続の減少。一方で、インターネット広告費は、1996年以降伸び続けており、2009年
26. ネイティブ広告【2019】[広告宣伝【2019】]
現代用語の基礎知識
が以前から存在しているが、ネイティブ広告は、主にオンラインのものを指すことが多い。オンライン広告 (インターネット広告 )では、従来からあるバナー広告のクリック
27. ネット広告[広告/宣伝]
イミダス 2018
インターネット広告の略称。ウェブ広告、オンライン広告も同義。受信端末から名付けたモバイル広告という呼称もある。バナー広告、メール広告、それ自体が一種の広告とも
28. バイラルCM[カタカナ語]
イミダス 2018
[viral CM]【インターネット】【広告・宣伝】インターネット広告の一種で,ネット上での口コミを狙って配信される過激な表現のCM.
29. ブログ広告[カタカナ語]
イミダス 2018
advertising]【IT関連用語】【インターネット】【広告・宣伝】ブログを利用するインターネット広告
30. メディア再編[日本経済]
イミダス 2018
電通の調べでは、2008年の広告費は6兆6946億円で5年ぶりの減少(前年比4.7%減)となり、インターネット広告費が全広告費の10.4%と二桁を占めるようにな
31. メール広告[カタカナ語]
イミダス 2018
advertising]【IT関連用語】【インターネット】【広告・宣伝】広告メールを利用するインターネット広告
32. メールニュース広告[カタカナ語]
イミダス 2018
ンターネット】【広告・宣伝】メールマガジンの文中に掲載される,短い広告文と URL .インターネット広告の一種.
33. モバイル広告[広告/宣伝]
イミダス 2018
普及に伴い、注目されるようになった。バナー広告、テキスト広告、クーポンなど、パソコンのインターネット広告(→「ネット広告」)と同様の広告が展開されている。また携
34. 2分で分かるAI図解 日本の未来 第5回 「GoTo」で観光・飲食に強い追い風=ゼノデータ・ラボ
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GoToトラベルによるホテル需要増加の恩恵も相対的に小さい結果になった。  観光業ほどではないが、インターネット広告関連企業も恩恵を受けると予想されている。Go
35. 学者が斬る・視点争点 新規事業に承認はいらない=碇邦生
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していると、企業内事業プランコンテストの相談を受けているときと似ているなと感じる。  インターネット広告大手サイバーエージェントの藤田晋社長は、事業プランコンテ
「インターネット広告」の情報だけではなく、「インターネット広告」に関するさまざまな情報も同時に調べることができるため、幅広い視点から知ることができます。
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情報(日本国語大辞典)
事柄の内容、様子。また、その知らせ。状況に関する知識に変化をもたらすもの。文字、数字などの記号、音声など、いろいろの媒体によって伝えられる。インフォメーション。
デジタルファースト法(日本大百科全書(ニッポニカ))
行政手続きを原則として電子申請に統一すると定めた法律。正式名称は「情報通信技術を活用した行政の推進等に関する法律」(令和1年法律第16号)で、デジタル手続法ともよばれる。2019年(令和1)に、行政手続きオンライン化法(平成14年法律第151号
アルファ碁(日本大百科全書・イミダス)
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インターネット広告(日本大百科全書)
インターネットを介した広告の総称。ポータルサイトをはじめ、ウェブサイト、ブログ、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)、電子メール、オンラインアプリケーションなどに掲載される。ネット広告、デジタル広告、オンライン広告、ウェブ広告ともいう


「インターネット広告」はITに関連のある記事です。
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インターネットを介した広告の総称。ポータルサイトをはじめ、ウェブサイト、ブログ、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)、電子メール、オンラインアプリケーションなどに掲載される。ネット広告、デジタル広告、オンライン広告、ウェブ広告ともいう
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事柄の内容、様子。また、その知らせ。状況に関する知識に変化をもたらすもの。文字、数字などの記号、音声など、いろいろの媒体によって伝えられる。インフォメーション。
電子書籍(日本大百科全書(ニッポニカ))
専用の端末や、タブレットやスマートフォンなどの携帯端末、パソコンで読むことのできるデジタルデータ化された書籍。電子ブック、デジタル書籍、デジタルブック、Eブック、オンライン書籍ともよばれる。日本においては、1990年代よりCD-ROM(ロム)を


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