台風

気象庁では台風に関する情報の発表や整理の都合上、年ごとに台風の発生を確認した日付の順に従って台風に台風番号をつけている。台風番号は昭和○○年台風第○号とよばれ、西暦の末尾の2桁 （けた）に番号をつけ4桁の数字で表示されることもある。たとえば、「9910号」は1999年に10番目に発生した台風、「0106号」は2001年に6番目に発生した台風のことである。このほか、とくに災害の大きかった台風については、その上陸地点名、災害をおこした地名、湾名、川名、船名などをつけて、枕崎 （まくらざき）台風、伊勢湾 （いせわん）台風などとよばれる。また、上陸地点が同じような場合は、第一室戸 （むろと）台風、第二室戸台風というように区別している。

　アメリカでは最大風速が毎秒17.2メートル以上にまで発達した熱帯低気圧を、番号ではなく、あらかじめ準備したABC……のアルファベット順のアメリカの男女名をつけている。太平洋戦争後、日本が米軍の占領下にあった間は、これに倣って日本もカスリーン台風やジェーン台風などとよんでいた時期があった（当時は女性名のみを使用）。その後、台風番号が使われるようになり、アメリカがつけた名前は、船舶向けの海上警報など一部の予警報以外では使われなくなった。

　2000年（平成12）からは、アメリカがつけた名前にかわり、アジア太平洋経済社会委員会（ESCAP （エスカップ））と世界気象機関（WMO）で組織する台風委員会がつけたアジア名が使われている。このアジア名は、なじみの深いアジアのことばのほうが防災意識も向上するのではないかと、加盟14か国・領域から提案された合計140個の名前（日本からは「てんびん」など10の星座名）からなっており、台風が発生するたびに順次使われている。

[饒村　曜]

もとは颱風 （たいふう）と書いたが、1946年（昭和21）に制定された当用漢字にないため台風と改められた。颱風は中国語の颱と英語のtyphoonの音をとったもので、一般に通用するようになったのは大正時代からである。それ以前は大風、嵐 （あらし）、また古くは野分 （のわき）などとよばれていた。颱は暴風のもっともひどいものをさし、中国における最古の用例は17世紀後半に編集された『福建通志』である。日本でも19世紀初めに小説家の滝沢馬琴 （ばきん）が『椿説弓張月 （ちんせつゆみはりづき）』のなかで颱を用い、これを「あかしま」と訓じた。しかし、1857年（安政4）洋学者伊藤慎蔵 （しんぞう）が熱帯低気圧についての専門書を訳したが、その題名は『颶風 （ぐふう）新話』であり、明治になっても片仮名でタイフーンと書くか、漢字を用いるときには「大風」と書かれることも多いなど、滝沢馬琴の颱の用法は、そのまま、明治後期から使われるようになった颱風にはつながらない。一方英語のtyphoonは、16世紀にはイギリスで使用例があるなど颱の用例より古い。中国では昔、台風のように風向の旋回する風系を颶風とよんだが、この知識が南シナ海を航海していたアラビア人に伝えられ、彼らはそれをぐるぐる回るという意のtūfānとよび、これが一方では颱風になり、他方ではタイフーンに転化したと考えられる。

[饒村　曜]

1951年（昭和26）から2010年（平成22）までの統計によると、台風の年間発生数のもっとも多かったのは1967年の39個で、1971年と1994年の36個がこれに次ぐ。逆にもっとも少なかったのは、年間発生数14個の2010年である。1981年から2010年までの年間平均発生数では25.6個となる。台風の発生しやすい場所は、
(1)海面水温が27℃以上の海上
(2)コリオリの力が働く場所（少なくとも北緯5度以北）
(3)水平方向の風速差が大きい
(4)上層と下層の風速差が小さい
などの条件が満たされやすい場所ということができる。つまり、(1)は台風の形成・維持には大気下層で温暖で湿潤な空気が、(2)および(3)は台風の渦の形成に、また、(4)は積乱雲の発達に伴って放出される凝結熱が、台風中心の上空で放出することが必要であることを示している。この条件はハリケーンなど他の地域で発生する熱帯低気圧でも同じである。月別では8月と9月に発生数が多いが、これは、比較的高緯度の海域でも海面水温が27℃を超え、台風が発生するようになるからである。

　毎年10個くらいの台風が日本に接近し、このうち3個くらいが日本に上陸する。上陸台風は、月別には8月、地域別には九州がいちばん多い。また、大きな災害をもたらす台風は、9月中旬から下旬にかけて来襲する傾向がある。立春から数えて210日目（9月1日か2日）、220日目、陰暦の8月1日は、それぞれ二百十日、二百二十日、八朔 （はっさく）とよばれ、古くから暴風来襲の三大厄日とされている。しかし、統計的にはこれらの日がとくに多いというわけではない。

[饒村　曜]

図Aは月別の台風経路の特徴を示したもので、青線は赤線に次いでとりやすい経路である。台風の経路は平均的には北太平洋高気圧周辺の空気の流れに沿い、高気圧の軸を境にして北西方向から北東方向へ向きを変える傾向がある。この向きを変える地点を転向点という。6月および10月末から11月は、太平洋高気圧の軸が日本の南海上で北緯20度付近にあり、シベリア高気圧の影響がまだ残る、あるいは南へ張り出してくるため、低緯度で転向せずそのまま西進を続ける台風が多いが、7、8月になると台風の発生する緯度も北上し、また太平洋高気圧の軸も北緯30度付近にまで北上するため、図Aのように日本付近に来襲するものが多くなる。個々の台風の経路はこの図のように滑らかではなく、蛇行したり輪を描くなど複雑な経路をとったり停滞することも多い。このような台風は迷走台風とよばれ、上層の風が弱い盛夏期に多い。また、二つの台風が接近して存在している場合には、相互干渉をして複雑な経路をとることがあり、「藤原の効果」とよばれる。台風の移動速度は、転向前の低緯度においては毎時20キロメートル前後であり、転向後の速度は、夏期は遅く、秋が深まるにつれて速くなる傾向があるが、平均して毎時40キロメートル程度である。

[饒村　曜]

台風によって規模や性質、期間などは異なっているが、その一生を大別すると、次の四つの段階に分けられる。

(1)形成（発生）期　低緯度地方に弱い低気圧性循環として発生してから台風強度に達するまでの期間で、このころの進行方向や速度は非常に不安定で予測がむずかしい。

(2)成長（発達）期　台風になってから中心気圧が最低となって、もっとも強くなるまでの期間で、円形の等圧線をもち、中心気圧は急激に低くなり、中心付近の最大風速も急速に強まる。

(3)最盛（成熟）期　中心付近の最大風速は徐々に弱まる傾向に入るが、暴風の範囲が周囲に広がる期間である。転向する台風の多くはこの期間に転向する。

(4)衰弱（老衰）期　衰弱して消滅するか、温帯低気圧に変わる期間。中心気圧はしだいに浅くなり、中心付近の最大風速もそれに伴って減ずるが、温帯低気圧に変わったもののなかには寒気の補給を受けて再発達することもある。台風が陸にかかると、水蒸気の補給がなくなり、また地表摩擦が増大するため急速に衰弱する。台風が陸地を横断する場合は、一方の中心が消滅し、他の側に中心ができてそのほうに勢力が乗り移ったり、中心がいくつかに分裂することがある。

　日本にくる台風はおもに最盛期と衰弱期のもので、前者は暴風と大雨、後者は大雨により大きな災害をもたらすことが多い。

　台風としての勢力をもつ期間は平均すると約5日であるが、14日以上の長寿の台風は全体のおよそ1％、1日未満の短命の台風はおよそ5％ある。

[饒村　曜]

最盛期の台風はおよそ図Bのような構造をもっている。台風の中心部はその周囲がアイウォールeyewallとよばれる厚く高い雲で取り囲まれており、そこでは地表付近で反時計回りに回りながら、中心に向かって吹き込んでいる空気が激しく上昇し、高度約6キロメートルくらいで第一次の吹き出し（高層雲ができる）、10キロメートル以上で第二の吹き出し（巻層雲ができる）となって外のほうへ流出している。このとき、空気中に含まれている水蒸気が凝結し潜熱を放出するので中心の上空の気温は暖められ、さらに上昇流を強める働きをする。

　台風の中心では下降気流がみられ、しばしば、雲がなく風雨も弱い区域がほぼ円形に形成される。これを台風の目（台風眼）といい、この直径はおよそ20～60キロメートルである。形は円形が普通であるが、ときに長円形、あるいは台風の目の中にさらに目ができるという二重円形になることもある。回転運動をしながら台風内に入ってきた空気塊は、角運動量保存がほぼ成り立つので、中心に近づくほど風が強くなり、その結果強い遠心力を受ける。このため気圧の傾きがあっても中心部へ入れなくなり、台風の目が形成される。一般に台風の目は、発生期で大きく、発達期で小さくなる。また、衰弱期になるとともに広くなるが、風の弱い区域はかなりのちまでも認められる。

[饒村　曜]

発達期の台風の等圧線は円形で、中心付近で気圧が急に低下している。このため一定の気圧差ごとに描いた等圧線の間隔は、中心に近づくほど密になっている。気圧Pは台風中心からの距離rの関数P(r)で表すことができる。P∞を台風域外の気圧、P₀を台風の中心気圧、r₀を台風の水平方向の大きさを示す一つ一つの台風特有の定数とすると、

で表せる。現在までにいちばん低い中心気圧を記録したのは、1979年（昭和54）第20号台風の870ヘクトパスカルで、中心気圧が900ヘクトパスカル以下となる台風は年に1、2個発生する。これに対し、温帯低気圧は、台風のように中心付近で気圧が急激に低下することも、中心気圧が900ヘクトパスカル以下になることもない。

　台風の風は、台風の目のすぐ外側でその最大風速が観測される。最大風速をVmax、中心気圧をP₀とすると、

で近似することができる。ここでkは定数であり、低緯度地方では6、日本付近の中緯度では7という値となる。台風が停滞しているような場合の風分布は、中心からの距離をrとすると、台風の目の内部においてはrに比例し、その外側ではに反比例し、さらに外側ではrに反比例している。図Cは、台風発達の各段階における気圧と風速分布を示したもので、同じ台風でも発達段階によって比例定数が異なる。台風が移動している場合の風の分布図は左右対称になっていない。北半球においては、台風中心の進行方向に向かって右半円では、台風に渦巻く流れと、台風を動かす一般流とよばれる流れの方向が同じになって、風速が強化される。一方、左半円では、渦巻く流れと一般流の方向とが逆方向になるので、右半円よりも風速が弱くなる。このことなどから前者は危険半円、後者は可航半円とよばれている。しかし、可航半円においても中心近くでは風速が大きく危険なので、右半円を向かい風半円、左半円を追い風半円とよぶこともある。

　平均的な台風のもつ運動エネルギーは10¹⁷から10¹⁸ジュールで、この運動エネルギーは摩擦により1秒間に10¹³から10¹⁴ジュール失われている。したがって台風の勢力が維持されるためには、これだけのエネルギーが補給されねばならないが、これは主として水蒸気の凝結による潜熱の放出によって得られる。しかし、潜熱の放出によって得られるエネルギーの大部分は台風の外に流出し、運動エネルギーに変わるのは全体の1～2％程度にすぎないので、多量の水蒸気が凝結しないと勢力が維持できない。

[饒村　曜]

台風による雨を大きく分類すると、(1)渦 （うず）性降雨、(2)地形性降雨、(3)螺旋 （らせん）状に台風を取り囲む外側降雨帯で降る雨、(4)前線による雨、の四つに大別できる。

　(1)の渦性降雨というのは、台風の目を取り囲む雲の壁および内側降雨帯で連続的に強く降る雨で、中心付近の渦が強まれば、つまり最大風速が大きい場合はそれだけ上昇流が強まり、水蒸気が急速に雨粒となり、その結果として強い雨が降ることから、こう名づけられている。

　また、(2)の地形性降雨とは、地形の起伏によって大気が強制上昇させられることにより山の風上側に降る雨のことで、風速が強ければ強いほど、地形の傾きが急であればあるほど強い雨となる。山岳地帯の風上側では、地形性降雨のため平地に比べて2倍から3倍も降ることがある。

　一般に夏の台風の雨は(1)、(2)による雨が主で、これに(3)による雨が重なったものが台風の中心が通った地方で多くみられるが、梅雨期や秋の台風ではこれに(4)による雨が加わるため、広範囲にわたって多雨となる（図D）。

　一つの台風が日本全土にもたらす雨の総量は50億～450億トンと推定されているが、1976年（昭和51）の台風第17号は、鹿児島県の南西海上で停滞したために長時間豪雨が継続し、800億トン以上もの雨をもたらした。雨台風は一般には、風による被害よりも大雨による被害が大きい台風をさすが、日本全土にもたらす雨の総量が250億トン以上を雨台風、200億トン以下を風台風と定義している専門家もいる。

　台風はさまざまな災害を引き起こすが、台風の雨は真夏の晴天続きのような場合（とくに南西諸島など南に位置する島では）、農業用水や飲料水不足の解消に役だつという側面もある。

[饒村　曜]

台風は強い風、猛烈な雨などを伴っており、この風や雨などが直接・間接の原因となって、風害、水害、高潮など次に述べるいろいろな災害をもたらす。

〔1〕風害　台風は弱いものでも、台風と名前がつく以上、平均風速が毎秒17.2メートル以上の強い風が吹いており、非常に強い台風では60メートル以上の風速も観測される。風速は地形や構築物などの影響を大きく受け、湾や海峡、岬 （みさき）、川筋、山の尾根筋などでは風が収束して強くなる。また、瞬間風速は平均風速のおよそ1.5倍ほどになるので、平均風速の大きさ以外に、短い周期の風速変動も風害を生ずる一因となる。風が物体を押す力（風圧）は風速の2乗に比例するため、風速が2倍、3倍となると風圧は4倍、9倍と飛躍的に大きくなる。平均風速が毎秒25メートルを超すと被害が増加し、35メートル以上になると被害が甚大になるといわれている。なお、1934年（昭和9）の室戸台風以降、建物の耐風基準の検討が本格化し、風圧だけでなく、速度圧や風力係数の基準も加味する必要があるとされ、建築基準法にも反映された。

　台風が接近して強い風が海上から内陸に向かって吹き込む場合には、多量の塩分粒子が強風によって内陸に運ばれ、植物の枯死や停電事故をおこすことがある。これを塩風害とよぶ。塩風害の被害地域は、海岸線からの距離が5キロメートル以内で非常に大きいが、距離が50キロメートル以上でも被害のおこることがある。強風が吹いた直後に強雨が降った場合には被害が軽減されるが、降雨がなく湿度が高い状態のときは、塩分粒子が大気中の水分を吸収して植物や電線に付着するため被害が大きくなる。

　また、脊梁 （せきりょう）山脈を越えて吹く強風の山脈風下側ではフェーン現象がおき、空気が高温で乾燥した状態になることがある。このときは、植物体内の水分が急激に奪い取られるという乾風害や大火災が発生しやすい。

〔2〕水害　台風は大雨を伴うものが多く、とくに山間部には多量の雨をもたらす。このため河川の増水氾濫 （はんらん）、堤防決壊などにより水害が発生するが、上流からの多量の流木・流石などがあると下流の橋梁 （きょうりょう）や堤防を破壊し、いっそうその被害を大きくする。

　大河川の堤防は強化されたため、決壊などの被害は少なくなってきたが、都市化が進み、降った雨がすぐ河川に流れ込むようになったこと、都市周辺の遊水池が減少したことなどから、大都市周辺の中小河川の氾濫が多くなってきている。また豪雨によって各地で山崩れや崖 （がけ）崩れ、それに土石流などを誘発し、暴風雨が人々の行動力を減退させることもあって、大災害となることが多い。

〔3〕高潮害　高潮は風 （かぜ）津波ともよばれ、台風や強い低気圧により海岸で海水面が異常に高くなる現象である。日本で高潮のよくおこる所は、九州の有明海 （ありあけかい）、瀬戸内海西部の周防灘 （すおうなだ）、大阪湾、伊勢湾、東京湾など南向きの湾で、これらの湾の西側を台風の中心が通過するときに顕著な高潮がおき、大災害を引き起こす。

　1959年（昭和34）9月26日、伊勢湾台風によって伊勢湾におこった高潮による死者は、この台風による死者・行方不明者5098人の約70％を占めた。このように台風、ハリケーン、サイクロンなど熱帯低気圧によるこれまでの死者災害の大きなものは、いずれも主として高潮によるものである。

　高潮の原因として次の事柄があげられる。

(1)風の吹き寄せ　南向きの湾では湾の西側を台風の中心が通ると、湾の奥では海岸に海水が吹き寄せられて海面が高くなる。その高さは風速の2乗に比例し、湾の長さが長く水深が浅くV字形の湾ほど大きくなる。高潮全体でこの吹き寄せによる部分はおよそ3分の2といわれている。

(2)気圧差　台風の域内と域外の気圧の差により、海面は静力学的つり合いを保つため膨れ上がる。気圧が1ヘクトパスカル下がると海面は1センチメートル高くなるので、960ヘクトパスカルの台風の場合は、1010ヘクトパスカルの場合に比べ50センチメートルほど高くなる。

(3)風浪が加わる　台風の場合は風浪もたいへん高くなり、高い波浪は海岸堤防を越え、海水が堤防の裏側の土砂を洗うなど、高潮の破壊力を大きくする。

(4)湾の共鳴作用　台風の速度がその湾固有の長波の速度に等しいときには共鳴現象をおこす。共鳴速度は東京湾で毎時約80キロメートルであり、速い台風ほど危険が大きい。

(5)静振 （せいしん）（セイシュseiche）　湾の固有振動が台風により励起発達させられる現象で、長周期の振動が台風通過後も続くことがある。富山湾、駿河湾 （するがわん）のような水深が深い湾で多い。湾外で生じたうねりと湾内でおこった静振が共鳴して異常な高潮となることがある。地盤沈下や工業地帯の低湿地、埋立地への進出などの社会的条件の変化により、高潮に対してよりいっそうの防災対策が望まれている。

〔4〕波浪害　台風域内の海面には大きな波浪がたち、大きな船舶でも難破する危険が高い。とくに中心付近では異なった方向から伝わってくる波が集合し、その干渉によっていわゆる三角波が生じ危険である。台風によるうねりは、波長の長いものほど早く伝わる。うねりの進行速度は台風の進行速度の2～4倍で、台風から遠い地方の海岸にまで押し寄せ被害をおこすことがある。夏季におこる土用波 （どようなみ）はこの種の波である。

[饒村　曜]

将来の台風進路や降雨状況といった予報の基本は実況の把握である。現在は気象衛星による観測によって、台風の発生初期の段階から台風の位置を求めたり、中心気圧、最大風速を推定することができるようになったが、それ以前は、この段階が、周辺との気圧の差が小さいことに加えて、気象観測施設の少ない海域であることからわかりにくく、ときには見逃すこともあった。台風が日本に近づくと各地のレーダー観測によって、上陸した場合にはAMeDAS （アメダス）とよばれる地域気象観測網によっても台風の詳しい動きや構造が探知される。なお、一つのレーダーでは地球の曲率や地形などの影響で観測可能範囲がおよそ300キロメートルであるなどの理由から、20台のレーダーで日本全土をカバーしている。

　台風予報で重要な問題はその進路である。台風は周りの風によって流されていると同時に、周りの風にも影響を与えている。そこで、台風を含む広い範囲内の気温、気圧などの値を基に、大気の状態を示す物理方程式に従って数値的に計算し、その進路を予報する方法がとられている。しかし、いまのところ台風の周りの大気の流れや台風の構造を正確に把握するのに必要なデータが十分得られないこと、実際の台風のメカニズムを物理方程式で十分表現できていないことなどから、進路予報には誤差を伴っている。

　気象庁では1982年（昭和57）6月より台風の進路予報に予報円をつけて発表していたが、1986年5月の気象審議会で、「災害の危険度が高い範囲を明らかにする」という趣旨から、台風の中心が24時間（または12時間）後に存在すると考えられる範囲のほかに、暴風域（風速25メートル以上）となるおそれのある範囲を「暴風警戒域」として新設し、これも円形で表示することを決定した（2007年4月より予報期間中の暴風警戒域を囲む線で表示）。予報円は台風の中心が到達すると予想される範囲を示す破線の円で、この円内に台風の中心が入る確率は70％である。2011年（平成23）の時点で、台風予報として、5日後（120時間後）までの位置の予想（進路予報）や、72時間後までの中心気圧や最大風速、最大瞬間風速の予想（強度予報）、72時間後までの暴風域に入る確率（地域ごとの予報、確率分布図）などが発表されている。

[饒村　曜]

台風災害は以前より減り、とくに人命の損失はたいへん少なくなっている。これは、予報技術の向上、報道関係や防災機関などによる気象情報の周知、防災設備や避難体制の充実などによるものとされている。しかし、さらに災害を減らすには、各個人も、次の事柄に注意し、準備する必要がある。

(1)テレビやラジオの警報、情報をよく聞く。

(2)停電に備えて、ラジオ、照明器具を用意する。

(3)屋根、塀などの補強は早めにする。

(4)窓ガラスは飛んでくるものがぶつかって割れることが多いため、外側から補強する。

(5)非常用搬出用具を準備する。両手が使えるように荷物は背負える形にする。

(6)外へ出るときには頭に防具をつける。水中では素足や肌の露出は危険である。

(7)普段から同僚、隣人との連絡方法を決めておく。台風が接近すると多くの人が電話に殺到するためかかりにくくなる。高齢者、子供の処置については、普段から考えておく必要がある。

(8)台風来襲時には大火になりやすいので、火の用心にはとくに注意する必要がある。

(9)強い雨が続いて地盤が緩んでくると土砂崩れなどが発生する危険が高まるが、暴風雨のなかの避難は非常に危険である。普段から危険地域を把握しておき、警報や情報などから判断し、雨や風が強くなる前に安全な場所に避難する。

(10)台風そのものの暴風雨が収まっても、川沿いの地域に洪水が、時間が遅れてやってくる。切れた電線による感電事故や水害後の衛生管理などにも十分注意する必要がある。

[饒村　曜]