尊王攘夷運動

幕末期、とりわけ開港前後から「尊王攘夷」をかかげて徳川幕閣ないし幕府の国内専制政策および対外政策を批判した政治運動をいう。尊王論も攘夷論も本来封建的な名分思想で、前者は身分制の頂点にある天皇を尊崇する思想であり、後者は自国を中華とし他国を夷狄として排撃する思想である。したがって内に対して君臣の大義を主張する尊王論と外に対する華夷の弁をとなえる攘夷論とは、名分的な封建イデオロギーとしては共通していても必ずしも二つが結合した概念ではなかった。しかし、この二つの思想を「尊王攘夷」（略して尊攘）という一つの概念とし、かつそれを政治運動へと転化せしめたのは、安政五年（一八五八）六月、大老井伊直弼のもとでなされた日米修好通商条約調印をめぐる違勅調印問題であった。すなわち、この条約調印と将軍継嗣問題に敗れた一橋派は、これらを強行した大老井伊への反対運動を、違勅に対しては尊王、条約調印に対しては攘夷をかかげ、ここに尊攘はひとつづきのスローガンとして反対勢力結集の役割を果たすに至った。つまり尊攘勢力は外圧と幕閣専制反対の結節点で成立した。だからこの尊攘運動は当初反幕閣ではあっても必ずしも反幕府ではなく、ましてや幕府打倒をめざすものではなかった。尊攘派の志士たちが、大老井伊や幕閣安藤信正を襲ったときの斬奸趣意書には、「尊王攘夷」は「天下之巨賊」を斬ることではあっても、「公辺」＝幕府への「御敵対」ではないことを表明している。しかし、安政の大獄は尊攘派への徹底的な弾圧であったから、運動は次第に激化した。文久期に至ると、外圧による半植民地化の危機の深化や和宮降嫁などの公武合体運動の進展と相まって、尊攘運動は外国人殺害事件や外国公使館襲撃事件などにとどまらず、京都を中心にその政治的舞台を広げ、文久二年（一八六二）四月の寺田屋騒動のように尊攘激派と雄藩連合を背景に公武合体運動を進めようとした藩主層との対立ともなって、運動は激化し、幕府との対決をめざすようになった。そのことは、一方では尊攘運動の価値体系の縦の凝集点を天皇に求めてそれを絶対化し、文久二年十二月には朝廷に国事御用掛を新設、翌三年二月には国事参政・国事寄人をおいて縦の座標軸を固め、また学習院（弘化四年（一八四七）開院）にも尊攘派勢力が進出し、朝廷内における尊攘派公卿との結合も進められた。他方、尊攘派勢力の基盤も広がった。すでに中下級武士層登場の道は天保・安政期の改革によって開かれていたが、外圧の危機感は彼らの進出を一段と進め、さらに浪士・郷士や地方の豪農層、あるいは神官・医師・国学者・僧侶ら知識層の自覚と政治参加を促し、尊攘運動は彼らをその基盤に組みこんだ。その背景には開港後の全国的な経済変動が、幕藩体制下の藩と藩との網の目を解きほぐし、より展開する農民的商品経済が日本の民族的統一への基礎的な条件を徐々につくり出しつつあったからである。したがって、半植民地化の危機の中での尊攘運動の展開を捉えた時、その反幕スローガンとしての尊攘およびその実践としての尊攘運動は、主観的には名分論的な封建イデオロギーとしての思想および運動であるにもかかわらず、客観的には外圧の危機への抵抗の側面をもち、したがってその運動の凝集点であり、政治的シンボルとしての天皇は、同時に外圧の危機克服への民族的シンボルであるという幻想をも可能とする道を準備したのである。こうして尊攘派は、物価の上昇や経済の混乱の原因を貿易商人やそれと結ぶ幕吏に求め、「天誅」と称して彼らを襲い、また文久三年二月には、足利氏木像梟首（きょうしゅ）事件をもひきおこした。かくて尊攘運動の展開は、公武合体運動を圧倒し、文久三年五月十日が攘夷期限の日と決められ、また来る八月には天皇による攘夷祈願のための大和行幸、親征軍議、伊勢参拝を予定するに至った。ここに尊攘派が京都を中心として政局の主導権を握ったかにみえた。だが、文久三年八月十八日の政変は、事態を一転させた。会津・薩摩藩を中心とする公武合体派の策謀が功を奏し、一夜にして尊攘派の志士は京都を追われ、三条実美ら尊攘派公卿七人は長州藩へと都落ちした（七卿落ち）。このとき天皇は、「去十八日以後申出儀者、真実之朕存意候」と述べ、文久三年八月十八日以前の尊攘運動が天皇の意志に沿ったものでなかったことを明言した。尊攘運動はその価値観の窮極を天皇に求めていたから、天皇のこの意志表明は決定的な打撃であり、運動は崩壊を余儀なくされたのである。こうした尊攘運動の特徴とその弱点は、文久三年八月十八日前後の挙兵運動、つまり文久三年八月十七日の天誅組の乱や同年十月十二日の但馬生野の変にもみられる。この二つの挙兵に共通するものは、第一に、挙兵軍が幕府の天領ないし代官所を突如襲撃し、当初は成功したかにみえたにもかかわらず、近傍の諸藩兵に反撃されるやたちまち潰滅し、挙兵計画の甘さを暴露していることである。第二には、郷士や村落支配者層と手を組んでいることが挙げられる。それは在地の村落支配層との結びつきによる運動の広がりの可能性を示しているが、挙兵行動の展開とともに内部分裂をおこし、逆に崩壊の要因になっている。挙兵運動が思想的にも行動的にも未成熟だったのである。第三には、挙兵に際して年貢半減を発して一般農民層を組みこんでいることである。このことは一般農民が尊攘挙兵の真意を理解して参加したものでなかったことを示し、一般農民層とのギャップが存在したことを物語っている。だから事態が変わればたちまち一般農民層の反撃をうけている。この一般農民層の動員と反撃の両側面に尊攘運動と民衆との関係が端的に示されている、といってよい。こうした尊攘運動の矛盾や限界は、元治元年（一八六四）三月の水戸の天狗党の乱にもみられるし、何よりも攘夷が現実的に不可能なことは、文久二年八月の生麦事件とその報復のための翌三年七月の薩英戦争、文久三年五月の長州藩下関における外国船砲撃に対する翌元治元年八月の米英仏蘭四国連合艦隊の反撃で明確になった。そして、元治元年七月の禁門の変における長州藩を中心とした尊攘派の敗北で、尊攘運動は多くのリーダーを失うに至った。かかる事態に直面し、尊攘運動は文久三年から翌元治元年にかけて、内的にも外的にも挫折し、運動の転回を余儀なくされたのである。この尊攘運動を否定的媒介とし、またそれと対立していた公武合体運動とを合わせ止揚する形で、慶応期の討幕派とその運動は生まれてくる。この討幕派は尊攘運動の名分論的、観念論的な発想を克服し、天皇は絶対としつつも天下の人心と結びつけることによって政治的操作の対象とし、攘夷に代わっては対外危機の強調によって逆に開国を主張した。討幕派とその運動はすぐれて政治的リアリズムの上に立っていたのである。→公武合体運動（こうぶがったいうんどう），→将軍継嗣問題（しょうぐんけいしもんだい），→条約勅許問題（じょうやくちょっきょもんだい），→討幕運動（とうばくうんどう）