NHK大河ドラマ「光る君へ」特集
ジャパンナレッジは約1700冊以上の膨大な辞書・事典などが使い放題の「日本最大級のオンライン辞書・事典・叢書」サービスです。
➞ジャパンナレッジについて詳しく見る
  1. トップページ
  2. >
  3. カテゴリ一覧
  4. >
  5. 歴史
  6. >
  7. 世界史
  8. >
  9. 世界の戦争・会議・条約
  10. >
  11. ポツダム宣言

ポツダム宣言

ジャパンナレッジで閲覧できる『ポツダム宣言』の日本大百科全書・世界大百科事典のサンプルページ

日本大百科全書(ニッポニカ)

ポツダム宣言
ぽつだむせんげん
Potsdam Declaration

1945年(昭和20)7月に開かれたポツダム会談で協議されたうえ、同年7月26日、米英中三国政府首脳の連名で日本に対して発せられた降伏勧告の宣言。この宣言は全部で13項からなり、日本がこのまま戦争を継続すれば日本の国土は完全に荒廃してしまうこと(3項)、いまや日本は壊滅への道を続けるかそれとも理性の道を歩むかを決定すべきであること(4項)を述べ、連合国が要求する戦争終結の条件として次のものを掲げている。(1)軍国主義の除去、(2)日本国領土の占領、(3)カイロ宣言の条項の履行、および本州、北海道、九州、四国および連合国が決定する諸小島への日本の主権の制限、(4)日本国軍隊の完全な武装解除、(5)戦争犯罪人に対する厳重な処罰、ならびに民主主義の確立、(6)賠償の実施と平和産業の確保。またこの宣言は、以上の諸目的が達成され、日本国民の自由に表明された意思に従って平和的な傾向をもった責任ある政府が樹立された場合には、ただちに占領軍を撤収することを明らかにしている(12項)。

 ポツダム宣言が発せられるや、日本政府および軍の首脳の間では、それを受諾すべきか否かにつき深刻な討論が闘わされた。日本政府はいったんは拒否を通告したものの、広島や長崎への原爆投下(8月6日、8月9日)、ソ連の対日参戦(8月8日)とますます絶望的な状況へ追いやられたため、ついに受諾するに至った。8月14日、日本政府は宣言の受諾を決定し、同日夜、終戦の詔勅が発せられた。

[深谷満雄]



世界大百科事典

ポツダム宣言
ポツダムせんげん

アメリカ,イギリス,中国3国首脳により1945年7月26日に発表された日本に対する共同宣言。ベルリン郊外のポツダムで開かれたトルーマン・アメリカ大統領,チャーチル・イギリス首相,スターリン・ソ連首相による3国巨頭会談で決定されたのち,蔣介石中華民国総統の同意をえて米英中3国首脳の名で発表された。ソ連は日ソ中立条約が有効期間中であったため署名せず,45年8月8日の対日宣戦布告ののちこの宣言に署名した。ポツダム宣言は,カイロ宣言(カイロ会談,1943年11月27日)とヤルタ協定(1945年2月11日)につづき,連合国首脳が太平洋戦争の終結条件と戦後の対日処理方針を決定したもので,その大要は次のとおりであった。(1)日本軍国主義の駆逐および軍国主義指導者の権力と勢力の永久除去,(2)〈平和,安全及正義の新秩序〉が建設されるまでの連合国による日本占領,(3)日本国の主権の本州,北海道,九州,四国および連合国が決定する諸小島への制限,(4)日本国軍隊の完全武装解除と兵士の復員,(5)戦争犯罪人の処罰と日本国内における言論・宗教・思想の自由および基本的人権の尊重,(6)軍需生産の禁止,(7)前記諸目的が達成され,日本国民の自由意志による平和的政府が樹立された後における占領軍の撤退,(8)日本国軍隊の無条件降伏。

 7月28日軍部主戦派の圧力に屈した鈴木貫太郎首相が,この宣言を〈黙殺〉すると言明したため,アメリカはそれを口実に広島と長崎へ原子爆弾を投下し,ソ連の参戦を経たのちの8月14日,日本は御前会議における天皇の〈聖断〉によりポツダム宣言の受諾を決定した。敗戦後における日本の民主的改革は,ポツダム宣言の精神に基づいて実施されたが,連合国の日本占領がアメリカによる事実上の単独占領となり,1946年3月チャーチルの〈鉄のカーテン〉演説を契機に米ソの冷戦が激化するなかで,ポツダム宣言の精神はしだいに歪曲され,日本の民主化は貫徹されずに終わった。
[木坂 順一郎]

上記は、日本最大級のオンライン辞書・事典・叢書サービス「ジャパンナレッジ」のサンプル記事です。

ジャパンナレッジは、自分だけの専用図書館。
すべての辞書・事典・叢書が一括検索できるので、調査時間が大幅に短縮され、なおかつ充実した検索機能により、紙の辞書ではたどり着けなかった思わぬ発見も。
パソコン・タブレット・スマホからご利用できます。


ポツダム宣言の関連キーワードで検索すると・・・
検索ヒット数 256
※検索結果は本ページの作成時点のものであり、実際の検索結果とは異なる場合があります
検索コンテンツ
1. ポツダム宣言
日本大百科全書
もった責任ある政府が樹立された場合には、ただちに占領軍を撤収することを明らかにしている(12項)。 ポツダム宣言が発せられるや、日本政府および軍の首脳の間では、
2. ポツダム宣言
世界大百科事典
経たのちの8月14日,日本は御前会議における天皇の〈聖断〉によりポツダム宣言の受諾を決定した。敗戦後における日本の民主的改革は,ポツダム宣言の精神に基づいて実施
3. ポツダム‐せんげん【─宣言】
日本国語大辞典
昭和二〇年(一九四五)七月二六日、ポツダムにおいて米・英・中(後にソ連も参加)の連合国が発した対日共同宣言。日本に太平洋戦争の降伏を勧告するとともに、戦後の対日
4. ぽつだむせんげん【ポツダム宣言】 : 日本国憲法/(三)
国史大辞典
(三)ポツダム宣言  昭和二十年五月二十六日の東京大空襲の衝撃を機として、日本を終戦に誘おうとしたグルー米国務次官は、対日宣言案を部下のユージン=ドゥーマンに
5. ポツダムせんげん【ポツダム宣言】
国史大辞典
大統領からの通告に同意を与えた。ソ連邦は八月八日、対日宣戦布告とともにこの宣言に参加して、ポツダム宣言は米英ソ中の四国宣言となった。一九四五年七月十七日から八月
6. ポツダム宣言
日本史年表
米・英・中3国で対日ポツダム宣言発表、のちソ連も参加.8月2日、ドイツに関するポツダム議定書発表)。 1945年〈昭和20 乙酉〉 7・28 鈴木貫太郎首相、記
7. ポツダム宣言
法律用語辞典
アメリカ、イギリス及び中華民国(後にソ連も参加)が、一九四五年七月二六日、日本に降伏を勧告し、降伏の条件を定めた対日共同宣言。日本は、同年八月一四日にこれを受諾
8. ポツダム宣言【2019】[憲法【2019】]
現代用語の基礎知識
確立すること(10項)、国民の自由意思でできた平和的政府が樹立されれば占領軍は撤収すること(12項)である。ポツダム宣言を戦勝国による一方的な命令ととらえ、これ
9. ポツダム宣言ノ受諾ニ伴ヒ発スル命令ニ関スル件
法律用語辞典
昭和二〇年勅令五四二号。ポツダム緊急勅令と通称。政府はポツダム宣言の受諾に伴い連合国最高司令官のなす要求事項を実施するため特に必要がある場合は命令をもって所要の
10. ポツダム宣言/米、英、華三国宣言
日本大百科全書
昭和20年7月26日ポツダムで署名 一 吾等合衆国大統領、中華民国政府主席及「グレート・ブリテン」国総理大臣ハ吾等ノ数億ノ国民ヲ代表シ協議ノ上日本国ニ対シ今次ノ
11. あたごやまじけん【愛宕山事件】
国史大辞典
九四四)四月に尊攘同志会という右翼団体を結成したが、この会員は同二十年八月十日ごろ、日本がポツダム宣言を受諾、降伏するという情報を得るや、これに反対して終戦派と
12. 阿南惟幾
世界大百科事典
総辞職に追い込んだ。その後,第2方面軍司令官などを経て45年4月に鈴木貫太郎内閣の陸相に就任。ポツダム宣言受諾問題では国体護持のための徹底抗戦を主張して政府内の
13. あなみこれちか【阿南惟幾】
国史大辞典
勤めて同十八年五月陸軍大将に昇進、二十年四月航空総監から鈴木内閣の陸軍大臣に就任した。八月ポツダム宣言受諾の可否をめぐって、断固抗戦を主張する陸軍部内の少壮幕僚
14. あなみ-これちか【阿南惟幾】画像
日本人名大辞典
陸軍次官などを歴任。昭和18年陸軍大将となり,20年鈴木貫太郎内閣の陸相に就任。本土決戦をとなえ,ポツダム宣言の条件つき受諾を主張。昭和20年8月15日割腹自殺
15. 磯田光一
日本大百科全書
る磯田と、「天皇の国家統治の大権を変更する要求」が含まれないという了解を附帯条件提示としたポツダム宣言にこだわり、戦前の時空からの持続を主張する江藤淳がぶつかる
16. いなば-まさお【稲葉正夫】
日本人名大辞典
昭和時代の軍人,戦史研究家。明治41年5月1日生まれ。昭和20年陸軍中佐として大本営参謀となり,ポツダム宣言の条件付き受諾を主張した阿南惟幾(あなみ-これちか)
17. 押し付け憲法論【2019】[憲法【2019】]
現代用語の基礎知識
制定すべきとする主張。論拠の第1は、ポツダム宣言受諾の経緯や、松本案への「天皇のご身体 」発言 から、「憲法の自律性」を欠くということにある。しかし、ポツダム宣
18. カイロ会談
日本大百科全書
連合国が日本の無条件降伏まで一致して戦うことなどが表明された。このカイロ宣言は、45年7月のポツダム宣言でも確認され、日本の降伏に関する最初の基本方針となった。
19. カイロ‐せんげん【─宣言】
日本国語大辞典
澎湖島の返還、朝鮮の独立などを目的として、日本の無条件降伏まで戦い抜くことを宣言している。これがポツダム宣言の基礎になった。カイロセン
20. カイロせんげん【カイロ宣言】
国史大辞典
同宣言は一九四五年二月のヤルタ協定を経て同年七月のポツダム宣言の第八項に「カイロ宣言の条項は履行されなければならない」と組み入れられたから、ポツダム宣言を受諾し
21. がいかん【概観】 : 占領体制
国史大辞典
天皇の聖断によりポツダム宣言受諾を決定した日本政府は、これを連合国に通告した。国民には翌十五日の玉音放送で知らされた。同年九月二日の降伏文書の調印により、日本政
22. がいこう【外交】
国史大辞典
日本は国際連盟を脱退、日中戦争から太平洋戦争へと破局に突入したのである。昭和二十年(一九四五)ポツダム宣言を受諾して無条件降伏をした日本は連合軍の占領支配下に入
23. 学校画像
世界大百科事典
あり,日本中の学校は教育活動をほとんど停止した状態で8月15日を迎えた。 戦後の教育改革 ポツダム宣言には,〈日本国政府ハ日本国国民ノ間ニ於ケル民主主義的傾向ノ
24. 木戸幸一
世界大百科事典
強化した。41年東条英機内閣を成立させ,太平洋戦争に突入したが,45年には天皇の“聖断”によるポツダム宣言受諾を実現した。戦後は極東国際軍事裁判で終身禁固刑に処
25. 基本的人権
世界大百科事典
はあとを絶たなかった。 〈言論,宗教および思想の自由ならびに基本的人権の尊重〉の要求を含むポツダム宣言を受諾して,第2次世界大戦後の日本は再出発するのであるが,
26. 基本的人権[憲法/司法]
イミダス 2018
種の自然的権利の総称。欧米では単に「基本権」「人権」といわれるが、日本では1945年7月のポツダム宣言(10項)の訳語として「基本的人権」が登場し、憲法でも用い
27. 教育
日本大百科全書
育政策となった。(6)戦後教育の出発 1945年(昭和20)8月、第二次世界大戦は、日本がポツダム宣言の受諾を回答、終結した。戦後の教育は1946年の日本国憲法
28. 教職追放
世界大百科事典
主化のため軍国主義者,極端な国家主義者等を教職から追放した。公職追放,労働追放とならんで,ポツダム宣言の〈軍国主義者の権力および勢力を永久に排除する〉方針に基づ
29. 極東委員会
日本大百科全書
与えられることになった。極東委員会は単なる諮問機関でなく、政策決定機関とされ、具体的には、ポツダム宣言の規定する降伏条項の実施、対日占領の政策と原則の作成(軍事
30. 極東国際軍事裁判画像
日本大百科全書
して行ったのが極東国際軍事裁判である。 1945年(昭和20)8月14日、わが国が受諾したポツダム宣言は、「いっさいの戦争犯罪人に対して厳重な処罰を加える」と述
31. きょくとうこくさいぐんじさいばん【極東国際軍事裁判】画像
国史大辞典
訴追しようとする動きがあったが、中止された。第二次世界大戦中に、連合国はモスコー三国宣言やポツダム宣言で戦後における戦争裁判の開催を予告し、国際委員会を設置して
32. 緊急勅令
世界大百科事典
文ニ帰〉すると警告していたが守られなかった。第2次大戦後の緊急勅令としては,1945年の〈ポツダム宣言ノ受諾ニ伴ヒ発スル命令ニ関スル件〉(一般にはポツダム緊急勅
33. きんだい【近代】画像
国史大辞典
八月広島ついで長崎に原爆が投下され、ソ連も日本に宣戦し、満洲に進攻した。八月十四日御前会議での聖断という形でポツダム宣言による降伏を決定し、翌日これを国民に発表
34. きんだい【近代】 : 近代/〔昭和二十―二十六年〕
国史大辞典
八月広島ついで長崎に原爆が投下され、ソ連も日本に宣戦し、満洲に進攻した。八月十四日御前会議での聖断という形でポツダム宣言による降伏を決定し、翌日これを国民に発表
35. きんだい【近代】 : 日中関係
国史大辞典
それでも一九四五年八月現在約百五万の日本軍が中国大陸に釘づけにされていたのである。八月十四日、日本はポツダム宣言を受諾して連合国に降伏し八年余にわたった日中戦争
36. 玉音放送
日本大百科全書
伏を要求するポツダム宣言が出されたが、日本政府はこれを拒否した。8月6日広島市、9日長崎市に原爆が投下され、9日ソ連の参戦があって、14日の御前会議で天皇の決断
37. 玉音放送[イミダス編 社会・健康]
イミダス 2018
指すことが多い。玉音放送は、同年7月26日にアメリカ、イギリス、中国から降伏勧告として発されたポツダム宣言の受諾と戦争終結を天皇みずから国民に伝えるためのもので
38. グルー(Joseph Clark Grew)
世界大百科事典
知るうえで重要である。41年の日米開戦で帰国するが,国務省顧問,極東局長,国務次官をつとめ,ポツダム宣言起草にあたっては,トルーマン大統領に天皇制を残すよう進言
39. グルー【Joseph Clark Grew】
国史大辞典
に必要と主張、戦争終結を早めるために天皇制維持を認めるようトルーマン大統領に進言した。結局ポツダム宣言では、グルーの勧告はそのまま採択されなかったが、その主張は
40. グルー(Grew, Joseph Clark)
世界人名大辞典
増してきた日米関係を調整し緊張緩和に努めた.帰国後,国務次官[44-45].アメリカの代表的知日家の一人で,ポツダム宣言起草の際に,H.S.トルーマン大統領に天
41. ぐんこくしゅぎ【軍国主義】
国史大辞典
軍国主義の極限状況が現われた。第二次世界大戦の連合諸国は、日本の侵略戦争の根元が軍国主義にあるとして、ポツダム宣言でその排除を第一目的に掲げた。大戦後、アメリカ
42. ぐんじせいど【軍事制度】
国史大辞典
府を設け、軍事制度と地方制度を一体化させて本土決戦にそなえているとき敗戦を迎えたのである。ポツダム宣言は日本の侵略戦争の原因をその軍国主義にあるとし、敗戦後の連
43. ぐんじ‐りょく【軍事力】
日本国語大辞典
〔名〕兵員、兵器、訓練、士気、軍事潜在力などすべての要素を総合した一国の継戦能力。軍力。*ポツダム宣言〔1945〕三「吾等の決意に支持せらるる吾等の軍事力の最高
44. けいさつよびたい【警察予備隊】
国史大辞典
第二次世界大戦後の日本に最初に作られた軍事力で、自衛隊の前身。戦後の日本はポツダム宣言の受諾と連合国の占領政策によって、いっさいの軍事力を解体され、日本国憲法
45. 原子爆弾投下画像
日本大百科全書
その必要なしと答申したであろうと述べている)。 日本がポツダム宣言を拒否したから原爆を投下したとよくいわれるが、原爆投下命令はポツダム宣言発表の前にすでに出され
46. げんだい【現代】 : 近代
国史大辞典
〔現代〕 昭和二十年八月わが国はポツダム宣言を受諾し、九月二日には連合国との間に降伏文書が調印され、天皇および日本国政府は連合国軍総司令官に従属せしめられた。
47. げんばくとうか【原爆投下】
国史大辞典
七月十六日にはニューメキシコ州のアラマゴードに近い砂漠ではじめて原爆実験に成功した。七月二十六日にはポツダム宣言が発表されたが、二十八日に鈴木貫太郎首相がその「
48. こうあんじょうれい【公安条例】
国史大辞典
しかしこの条例が集会に制限を加えることを明記し、罰則に条例として最高限の刑を課すところから、駐日ソ連代表からポツダム宣言違反と非難された。困った米軍当局は責任を
49. 公職追放画像
世界大百科事典
例である。 占領期日本の公職追放 第2次大戦後,占領政策の一環として連合国が日本で行った。ポツダム宣言第6項〈日本国国民を欺瞞し之をして世界征服の挙に出づるの過
50. 降伏
世界大百科事典
第2次大戦における日本の降伏文書は,形式上は連合国と日本との合意だが,内容上は連合国が一方的に定めたポツダム宣言を日本が受諾したものである。これは一種の全般的休
「ポツダム宣言」の情報だけではなく、「ポツダム宣言」に関するさまざまな情報も同時に調べることができるため、幅広い視点から知ることができます。
ジャパンナレッジの利用料金や収録辞事典について詳しく見る▶

ポツダム宣言と同じ世界の戦争・会議・条約カテゴリの記事
南北戦争(日本大百科全書・世界大百科事典・日本国語大辞典)
1861~65年のアメリカ合衆国の内戦。当時34州を数えた合衆国が「南部」11州と「北部」23州とに分かれて、文字どおり国を二分して同胞が相争った南北間の内戦であった。したがって、この戦争は「諸州間の戦争」War between the Statesとよばれることもある
奴隷解放宣言(日本大百科全書)
南北戦争中リンカーン大統領が発した宣言。1862年9月の予備宣言と翌63年1月1日の本宣言とがある。戦争の勃発(ぼっぱつ)(1861)以来、内戦の目的は、奴隷の解放にあるのか、連邦の維持(国家統一の維持)にあるのかが最大の論争点であった
ポツダム宣言(日本大百科全書・世界大百科事典)
1945年(昭和20)7月に開かれたポツダム会談で協議されたうえ、同年7月26日、米英中三国政府首脳の連名で日本に対して発せられた降伏勧告の宣言。この宣言は全部で13項からなり、日本がこのまま戦争を継続すれば日本の国土は完全に荒廃してしまうこと(3項
イスラム過激派(日本大百科全書)
イスラム教徒のうち、宗教・政治・経済的目的を達成するため、テロ、殺人、暴力、誘拐などの犯罪的手段に訴える武装グループ。自ら信じるイスラム理想社会の実現のためには大量殺人などの犯罪も辞さず、アメリカ同時多発テロ、パリ同時多発テロ、ベルギー連続テロなどを
日中戦争(世界大百科事典)
1937年(昭和12)から45年までおもに中国大陸で戦われた日本と中国との全面戦争で,太平洋戦争が起こるとその一環となった。その結果,明治以来の日本の植民地帝国が崩壊したばかりでなく,東アジアの情勢も大きな変革をとげた。前史日本は1931年以来武力に
世界の戦争・会議・条約と同じカテゴリの記事をもっと見る


「ポツダム宣言」は戦争に関連のある記事です。
その他の戦争に関連する記事
日独伊三国同盟(日本大百科全書・世界大百科事典・国史大辞典)
1940年(昭和15)9月27日、ベルリンで調印された日本、ドイツ、イタリアの間の軍事同盟。三国同盟締結交渉は、最初、1937年に結ばれた日独伊三国防共協定を強化しようという目的で、第一次近衛文麿(このえふみまろ)内閣の末期に始まったが、1939年
満州事変(日本大百科全書・世界大百科事典・国史大辞典)
1931年(昭和6)9月18日の柳条湖(りゅうじょうこ)事件に始まった日本軍の満州(中国東北地域)侵略戦争。[君島和彦]▲前史満州、とくに南満州は、日本が日露戦争後に長春(ちょうしゅん)(寛城子)―旅順(りょじゅん)間の鉄道およびその付属の利権を獲得
乃木希典(日本大百科全書・世界大百科事典)
陸軍大将。嘉永(かえい)2年11月11日、長州藩士族乃木希次(まれつぐ)の三男として江戸藩邸に生まれる。萩(はぎ)(山口県萩市)の明倫館(めいりんかん)に学び、報国隊に属し、戊辰戦争(ぼしんせんそう)では東北を転戦。維新後、フランス式軍事教育を受け
サンフランシスコ講和条約(国史大辞典・世界大百科事典・日本大百科全書)
太平洋戦争開始以来の戦争状態を終結させるために、日本政府が英米をはじめとする四十八ヵ国と締結した講和条約。公式名は「日本国との平和条約」。「対日平和条約」とも呼ばれている。締結の相手国は、アルゼンチン・オーストラリア・ベルギー・ボリビア・ブラジル
盧溝橋事件(日本大百科全書・世界大百科事典)
1937年(昭和12)7月7日夜に始まる盧溝橋一帯での日中両軍の軍事衝突で、日中全面戦争の発端となった事件。中国では、「七・七事変」ともいい、日本政府は当時「北支事変」と称した。1935年、華北分離工作に本格的に乗り出した日本は、やがて支那(しな)
戦争に関連する記事をもっと見る


ジャパンナレッジは約1700冊以上(総額750万円)の膨大な辞書・事典などが使い放題の「日本最大級のインターネット辞書・事典・叢書サイト」です。日本国内のみならず、海外の有名大学から図書館まで、多くの機関で利用されています。
ジャパンナレッジの利用料金や収録辞事典について詳しく見る▶