鎖国
さこく
〔意義〕
「鎖国」という言葉は、長崎のオランダ通詞中の逸材志筑忠雄（しづきただお）が、出島商館に在勤したことのあるドイツ人医師エンゲルベルト=ケンペルEngelbert Kaempferの大著『日本誌』の蘭訳本付録の「現在のように日本帝国を鎖して、国民にいっさい外国貿易に関係させぬことの可否についての探究」という一章を、享和元年（一八〇一）に全訳して『鎖国論』と題したのに始まっている。しかしその実態は、近世初期において、江戸幕府がその中央集権的な封建支配体制を強化する過程において採択した、きわめて強力にして特異な政策であって、当局者はこの方向と相容れない点が多いと考えたキリスト教ならびにこれと密接な関係があったポルトガル・スペイン両国と反幕勢力との思想的、政治的、軍事的な結合を徹底的に断ち切り、同時に反幕勢力が海外貿易によって富強化することも懸念して、これを阻止せんとした政策で、そのために海外交通貿易に対しても極端な制限と取締りが行われて、わが国がおのずから国際的に孤立するようになった状態とその期間を指している。そしてその期間は、広義にはこのような体制がほぼ整備された寛永十六年（一六三九）から、幕末にペリーの率いる米艦が渡来して日本の開国を迫った嘉永六年（一八五三）まで、二百十五年にわたるわが対外関係の推移の全体を指すが、また狭義には、江戸幕府が、いわゆる第一回の鎖国令を発布した寛永十年から、引き続いて四度条文の改変をかさねて、その令の完備した寛永十六年に至る六ヵ年間の対外政策の推移を指し、またその前後若干の幅を持たせて、その前の準備期間とその後の同令の補強期間をも含む、江戸幕府草創期における鎖国政策への移行実施の過程を指す場合が多い。このような幕府の政策が二百余年にわたって維持存続したことは、一方においては、当時のわが政治・経済・思想や宗教・国防など、各方面における強い要請に基づいて断行されたためであって、その後政治・経済・文化など各方面に多大な影響を与えた。しかし鎖国は国内問題であると同時にまた国際問題でもあった。当時このような特異な状態が形成され、かつ永年にわたり維持されて行くには、国外においても、これを支え、あるいは少なくともこの状態をそのまま容認するような国際情勢があったことが看過ごせない。すなわち鎖国には国内的契機と国際的契機との両方面があって、この両者が絡みあって進展したのであった。
〔経過〕
江戸幕府創設のころには、徳川家康は諸外国との国交貿易をきわめて積極的に推進したが、キリスト教の布教に対しては漸次取締りを強化し、ついに慶長十八年十二月（一六一四年一月）キリシタン禁令を発布して全国的にその取締りに着手したが、元和二年（一六一六）四月家康の死をうけて秀忠が統を継ぐと、その年八月八日に家康以来の懸案であるキリシタン禁令を発したのに加えて、ヨーロッパ商人の貿易地を平戸・長崎の両港に限定し、今まで自由であった国内各地での商売を禁止して、唐船だけは禁令に係わりなく、従来どおり自由に売買することを認めた。ここにわずかに残されていた庶民や諸大名のヨーロッパ人との接触と貿易参加の道も絶たれた。もっともこれより先、すでに慶長十四年九月には、西国大名が五百石積み以上の大船を持つことを禁じ、これを悉く淡路島に集めて没収し、彼らの軍事力や積極的な海外貿易参加の道を封じていたので、それ以後西国大名の朱印船貿易も姿を消している。ついで元和九年の暮になって、かねてから睨まれていたポルトガル・スペイン両国民に関する禁令を出し、ポルトガル人の一部はその息子とともに追放され、日本人は死刑の厳罰を以てマニラに渡航することを禁止されている。このように幕府の対外政策は一歩一歩鎖国に向かって前進していったが、寛永九年正月、前将軍秀忠が没して将軍家光の独裁となると、各方面の幕政強化と相応じて、翌年二月二十八日に長崎奉行の赴任にあたり、条目十七ヵ条を与えていよいよ鎖国の第一段階に突入した。ついで四度条文の改変をかさね、前後六年を経て、寛永十六年七月五日を以て一応鎖国政策は完成した。これを列記すれば、第一、寛永十年二月二十八日（十七ヵ条）、第二、同十一年五月二十八日（十七ヵ条）、第三、同十二年五月二十八日（十七ヵ条）、第四、同十三年五月十九日（十九ヵ条）、第五、同十六年七月五日（三ヵ条）、となる。以上五段階の鎖国令は、十六年の最後の条令を除いては、いずれもその条文の数もその内容も非常に似かよっている。すなわち、これを要約すれば、（一）第一条から第三条までは日本人海外往来の禁、（二）第四条から第八条に至る五ヵ条はキリシタン宗、特に伴天連取締り令、（三）第九条以下は外船貿易取締りの規定であって、当面の日本人海外往来の禁については、十年の令では、いまだ奉書船の渡航を認め、それ以外の日本船の海外往来を禁じ、ただ海外在留五年未満の者の帰朝を認可した。しかし十二年の令に至って、日本船の海外渡航と海外在住日本人の帰朝を絶対無条件に禁じた。次に伴天連取締りは、十三年の令に至るまで変化はないが、ただ伴天連の訴人に対する懸賞金を、十年の令では銀百枚と規定したのを十三年の令で、銀二百枚または三百枚に増額している。また、かねてポルトガル人に対して規制の方策を講じてきたが、いよいよ寛永十一年暮（一六三五年二月）になって、幕府は長崎の町人に命じて港内に築島（つきしま）を構築させ、工事が完成してから、今までは市内に散宿していたポルトガル人を悉くここに移住させて、その出入りを厳重に制限・監視し、市民との接触を断ち、彼らの日常生活にも多くの規制を加えた。ついで寛永十三年九月になって、今までの処置に追打ちをかけるようにポルトガル船四隻の出帆にあたり、ポルトガル人やその混血児など二百八十七人を澳門（マカオ）に追放した。ところが寛永十四年秋から翌年の春にかけて島原の乱が勃発し、その叛徒にキリスト教的色彩が濃厚に感ぜられて鎮定に手を焼いた幕府は、さらに一層外国人の取締りを厳しくして、まず寛永十六年二月二十一日に今まで無風帯にあったオランダ人や中国人に対しても、その居住に制限を加え、この取締りに基づいてお春など日本在住オランダ人やその混血児三十人余をジャカルタに追放し、同年七月五日に至って、老中七名連署のカレウタ船渡航禁止令を発布してここにポルトガル船の渡航は全く差し止められ、天文以来一世紀続いたポルトガル船の対日貿易は、完全に禁止され、同月この禁令を知らずして来航した二隻には再渡航を禁じ澳門に帰航させた。しかし澳門の存立は、一に日本貿易にかかっていた。そこで通商再開交渉のため特派使節を日本に派遣したが、寛永十七年五月に使船が長崎に入港すると、幕府は乗船を焼き沈め、使節ら六十一人を斬って首級をさらし、下級船員十三人をジャンク船で澳門に追返して、鎖国令の厳重な実施の態度を示した。引き続いて、その後三ヵ月して九月には、キリシタンの取締りに辣腕を振るった大目付井上政重が平戸に出むいて、口実をもうけできたばかりの堅牢なオランダ商館の石造倉庫を破壊させ、翌十八年五月十七日になって、ポルトガル人追放後空いていた長崎港内の築島に移転させ、日本人との接触を厳しく取り締まった。これが出島のオランダ商館の起源で、鎖国時代ヨーロッパ人との通商・文化輸入の唯一の門戸となった。その後さらにこれまで黙許していたオランダ人による海外在住日本人との音信贈物の取りつぎも禁じ、日本滞在中はオランダ人がキリスト教の儀式を行うこと、日本人や中国人に宗教関係の器物を譲り渡すことも禁じ、さらに医薬・航海・天文関係以外の洋書の輸入をも制限し、中国船の輸入する漢籍の検閲にも手がつけられ、書物改役も設置されるなど国民のキリスト教思想との接触が、神経質なまでに厳しく警戒された。貿易地と貿易法についても、きわめて強力な管理・統制が加えられたが、貿易量については当初の間は毫も制限を加えず、かえって鎖国によって輸入物資、特に主要な生糸が減量してオランダ人によって価額が操作されることを警戒し、中国船の輸入を期待すると同時に、朝鮮・琉球を介してその輸入を確保するように宗・島津両氏に命を伝えたほどで、鎖国後オランダ船と中国船の対日貿易額は、むしろ一時急カーブを描いて上昇している。ことがこのように運ぶためにはオランダ人の幕府に対する並々ならぬ働きかけがあった。すでに日本との国交開始の当初に執政マウリチウスが家康に呈した国書の中に、カトリック教国民の侵略的植民政策とキリシタンとの密接な関係を中傷し、暗にその反感をそそった。その後も機会あるごとに、当局に向かってこの中傷をくり返した。その後寛永五年に、スペイン船が、暹羅（シャム）のメナム河で長崎の町年寄高木作右衛門の朱印船を焼き沈め乗組員を捕え去った事件があると、この報に接した平戸のオランダ商館長は、スペイン人とポルトガル人は同一人種で同一国王の治下にあり、そのスペイン船は澳門で修理や必需品の積込みをしたと知らせて、全力をつくして日本人の両国民に対する反感を挑発し、さらに島原の乱後、寛永十六年六月には、商館長が江戸に上って幕府にポルトガル船の貿易禁止を勧告した。その後一ヵ月余にしてカレウタ船渡航禁止令が発布されると、その報に接したバタビアのオランダ総督府では、感謝祝賀の宴を張った。このようにオランダは、永年にわたり日本貿易独占を目指して幕府に働きかけて成功したが、日本国外にあっても、建国以来のライバルである先進国ポルトガル・スペインの東アジアにおける商権打破に努め、香辛料や生糸・絹織物の獲得をめぐって、各地において争いは激烈をきわめた。ことに一六〇二年に東インド会社が設立されてから、強固な資本と優勢な艦隊援護のもとに、ポルトガル人の基地ゴア・マラッカ・澳門などの攻略を企て、この基地間を往来するポルトガル船団の攻撃や拿捕、特に日本に通う敵船の追跡・捕獲に力を注ぎ、艦隊をマニラ近海に出動させ、マニラ湾を封鎖して、メキシコからの太平洋航路の銀貿易船を拿捕し、また中国南部から生糸を供給する中国船を待ち伏せし、捕獲した商品を日本貿易にまわすなどして、濡手で粟の利益をあげた。イギリス人に対しても、国の内外にわたり激烈なる商戦を展開した末、ついに元和九年には平戸と暹羅のイギリス商館を撤退させるに至った。その後幕末に至るまで、幕府の要請によってオランダ商館長は毎年世界の情報を提出した。これを風説書というが、イギリス人が日本貿易の復活のため、延宝元年（一六七三）使節船リターンReturn号を派遣した際には、すでにオランダ人によって、イギリス国王とポルトガル王女との結婚のことが幕府に報じられており、それが理由となって、拒絶されて空しく引き返さねばならなかった。そのころフランスでも東インド会社が設立されて、日本貿易開始を企画し、デンマークの東インド会社も商船を日本に派遣しようとしたが、やはりオランダ人によって事前に幕府に報ぜられて、その目的を達しなかった。なおオランダ人は、永年東南アジア各地で朱印船の貿易に圧迫されて手こずっていたが、鎖国の報に接すると、間髪を入れず東京（トンキン）・交趾（コーチ）シナ・柬埔寨（カンボジア）・暹羅に商館員を派遣して、商館を開設し、朱印船の旧地盤を手に入れて永く日本貿易に対応する市場の確保に成功するとともに、これら諸国の政府に日本との国交貿易開始の意向があると、いつも未然にこれを阻止した。このようにしてオランダ人は、ヨーロッパ諸国からだけでなく、アジア諸国と日本との交通も遮断して、国際社会において日本を孤立させるのに成功し、かれらに有利な鎖国下における対日貿易独占の体制を維持した。しかしやがて十八世紀の後半になると、北辺から新興のロシア、南からはイギリスやフランス、東からはアメリカ合衆国などが、日本の海辺にせまって国交や通商を求めて来た。幕府はその対策を一層厳しくしたが、文化五年（一八〇八）八月イギリス船フェートンPhaeton号が、長崎港に侵入するなど、鎖国の維持は次第に困難となった。幕初以来祖法として守り続けた強固な鎖国体制も、徐々にゆらぎ、やがて急速に開国へと傾斜していった。
〔影響〕
鎖国は、前後二百十五年余にわたり、幕府の絶大な強権のもとに励行された特異な政策であって、その結果、せっかく拡大しかけた日本人の世界知識は、急速に縮小していった。その上、幕府は国民をキリスト教思想から完全に隔離するために禁書政策を実施し、漢籍に至るまで極端に制限した。これと関連して、キリスト教を媒介として導入されかけたヨーロッパの合理的精神の芽もつみとってしまう結果となった。これらの諸問題について、明治以降専門研究者の間にその得失などいろいろ論議されている。しかし鎖国の成立過程に比すれば、その影響については、いまだ精密な実証的研究はできていない。経済上でも、金・銀などの正貨や銅の流出問題については、内外人の研究も出ているが、この閉鎖経済打開の一策として国内の自給自足経済に力が注がれ、それにより江戸時代中期まで主要輸入品であった生糸が、やがて養蚕業の全国的発達に伴い、開国後は重要輸出品となり、新日本建設の有力な財源となったような実例は、なおほかにも求めることができる。
［参考文献］
日蘭学会・法政蘭学研究会編『和蘭風説書集成』、『内田銀蔵遺稿全集』、辻善之助『（増訂）海外交通史話』、中村孝也『江戸幕府鎖国史論』、和辻哲郎『鎖国』（『和辻哲郎全集』一五）、井野辺茂雄『新訂維新前史の研究』、岩生成一『鎖国』（中央公論社『日本の歴史』一四）
日蘭学会・法政蘭学研究会編『和蘭風説書集成』、『内田銀蔵遺稿全集』、辻善之助『（増訂）海外交通史話』、中村孝也『江戸幕府鎖国史論』、和辻哲郎『鎖国』（『和辻哲郎全集』一五）、井野辺茂雄『新訂維新前史の研究』、岩生成一『鎖国』（中央公論社『日本の歴史』一四）
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