天保の改革
てんぽうのかいかく
江戸時代後期の天保年間（一八三〇―四四）に、幕府や諸藩で行われた政治改革の総称。幕府の天保の改革に関する研究は、明治二十年（一八八七）―三十年代から始まる。それは明治二十八年・二十九年に出版された福地桜痴『水野閣老』そのほかに代表されるが、改革を担当した老中水野忠邦の伝記に焦点をあてている。腐敗堕落した政治・社会を改革しようとした水野の政治を評価することによって、当時の政治・社会の状況を批判しようとしたのである。このような評論的な段階から一挙に研究水準をたかめ、改革の基本的な諸事実を実証的に明らかにしたのが三上参次『江戸時代史』（明治末から大正初めの講義、刊行は昭和十九年（一九四四））である。このアカデミズム史学の政治史的研究とならんで、大正デモクラシーを背景に、社会経済史的研究が主に在野の研究者の手により始められ、内田銀蔵『近世の日本』、竹越与三郎『日本経済史』などが代表的な著作である。その後研究は商人組織に関心が移り、幸田成友『株仲間の解放』、宮本又次『株仲間の研究』など株仲間を中心とした成果が生みだされた。これが、日本経済史研究所編『近世日本の三大改革』に結実し、第二次世界大戦前の天保の改革研究の到達点となった。戦前の政治史的研究では、改革諸政策が羅列的、並列的で、しかも政治が社会・経済の深みから捉えられておらず、社会経済史的研究には、株仲間問題に力点が置かれすぎて、政治改革としての改革全体の把握が商業史的、経済史的側面に偏重した欠陥があった。ただ後者には、天保期を危機の時代と位置付けた点、改革を社会経済史の深みから理解しようとした点が注目される。いずれにしても、天保の改革を明治維新を展望して幕藩制国家解体過程の歴史に位置付ける、という課題からすると非常に不十分であった。
その課題に正面から取り組んだのは、戦後の諸研究である。明治維新により成立した近代天皇制国家・近代社会の歴史的性格を明らかにする作業の一部として、天保期、天保の改革が取り上げられた。奈良本辰也『近世封建社会史論』は、天保の改革を幕藩体制の危機に対処しようとした改革と捉え、明治維新の前提として位置付けた。そして遠山茂樹『明治維新』は、天保の改革には、天保期までの一定のブルジョア的発展と階級闘争の激化に対応した「絶対主義への傾斜」がみられ、ブルジョア的発展に対応して封建権力の統一・強化を狙った絶対主義的変革としての明治維新の政治的本質の原形が形成された、と評価した。この遠山説に対してはいくつもの批判が出されたが、井上清『日本現代史』一、堀江英一『明治維新の社会構造』が代表的なものである。特に井上は、天保の改革を「単純な生一本のそれだけ強烈な封建反動」と、遠山と正反対の評価を下した。この絶対主義傾斜か封建反動かの論争は、株仲間解散令を中心とした改革諸政策の評価と、基礎構造の分析による天保期のブルジョア的発展の性格とその程度の評価をめぐる議論に発展して行った。
この昭和二十年（一九四五）―三十年代の研究により、天保期が幕藩制国家と社会の大きな転換期・危機の時期であることが確認され通説化したが、つぎにその危機の歴史的位置・性格が議論された。これについては、佐々木潤之介『幕末社会論』などが、危機を領主的危機・封建的危機・民族的危機の三つに分け、天保期の危機は領主的危機の段階であり、幕藩制国家解体の危機を意味する封建的危機は、開港による民族的危機を契機として到来すると論じた。だが、絶対主義傾斜か封建反動かの論争も、危機の性格の議論も、事実に即した実証的研究が不足しており、いわば議論倒れのような状態にあった。その後、天保期と天保の改革に関して、基礎構造や改革諸政策の個別的、具体的研究が積みかさねられてきた。
天保期の危機、すなわち天保の改革を断行せざるを得なくさせた危機は、水戸藩主徳川斉昭が幕府に差し出すために書いた「戊戌封事」において指摘したように「内憂外患」である。内憂とは国内的危機のことであるが、内憂の本質は、塩沢君夫・川浦康次『寄生地主制論』、佐々木潤之介『幕末社会論』などがブルジョア的発展を遂げてきた富農や豪農がその発展を止めて地主化するのが天保期であると主張し、中村哲『明治維新の基礎構造』が本源的蓄積の開始は天保期であると論じたように、天保期に近世社会の基礎構造における大きな転換期を迎えたことにある。それは具体的には、地主化する一握りの上層農民と、多数の貧窮化して小作人あるいは日雇い労働者となる下層農民への農民層分解、関東・東北では、農村が荒廃して離村する農民が続出するという事態として現われた。また都市には貧窮して離村した農民が多数移り住み、その結果、其日稼の者と呼ばれる職人・日雇い・棒手振り・小商人らの下層町人が増大し、江戸ではその下層町人が人口の六割以上を占めるに至り、都市構造の面でも大きな転換期を迎えていた。このような、都市・農村を通じて現われたその構造の大きな転換こそが、天保期の国内的危機の最深部の要因である。
この深部での社会構造の転換が生みだした諸矛盾が、幕藩制国家の危機を示す諸事件を引き起した。天保初年から八年にかけての天保の大飢饉を直接の引金として、その諸矛盾が激化した。凶作は米価など諸物価を高騰させ、都市・農村の下層民衆をさらに一層厳しい生活苦に陥れた。その結果、天保七年には、甲斐の郡内一揆、三河の加茂一揆、翌年には、大坂で大塩平八郎の乱、さらにその翌年にも佐渡一揆が起り、量的にも質的にも江戸時代の民衆蜂起のピークを築いた。特に大塩平八郎の乱は、江戸にまで不穏な状況を作りだして領主階級に衝撃を与え、その一部に強い危機感を抱かせた。
この内憂とならんで外患、すなわち対外的危機が深刻化する。それはまず、天保八年にモリソン号事件として現われた。これは浦賀に渡来した外国船を、異国船打払令に従って浦賀奉行所が砲撃した事件であるが、翌年オランダ商館長から、外国船はモリソン号というイギリスの船（実はアメリカ船）で、漂流民の送還を口実に日本との通商関係を打ちたてることを目的として渡来したことを知らされた。この事件は、幕府内外の一部に深刻な対外的危機感を生みだし、幕府は、異国船打払令の再検討と江戸湾防備策の立案を開始した。他方渡辺崋山らの洋学者は、イギリスをはじめとする欧米列強の日本接近と異国船打払令の危険性を指摘し、対外的危機について警鐘を乱打した。その上、中国でアヘンの輸入をめぐってイギリスとの間にアヘン戦争が勃発し、中国が劣勢であるという情報が、オランダ船や中国船からもたらされた。この情報は、対外的危機の一層の深刻化を印象付けた。
だが幕府では、天保八年に将軍が交代して徳川家斉から家慶に代わったが、政治の実権は依然として大御所家斉とその側近が握っており、内憂外患の危機に対処しようとする動きは見られなかった。特に、家斉の子女を通じて姻戚関係のある大名を優遇したその恣意的な大名政策は、共通して財政破綻に直面していたほかの大名を憤激させ、幕藩関係は悪化していった。だが、天保十二年に家斉が没するや老中水野忠邦は、家斉側近を一掃し、現状改革の意志を持つ有司を結集して改革派を形成し、五月に政治改革令を発して、享保・寛政の改革とともに江戸時代の三大改革と称された天保の改革を開始した。この改革は内憂外患の深刻化を反映して複雑多岐にわたったが、大名・農民・町人政策は、「当御代思召次第」を強調して非常に強圧的で、しかも先例にとらわれずに断行しようとしたところにその特徴があり、それだけに現状改革が厳しく、その結果大名以下の反発・抵抗も激しくなり矛盾が一層深まる結果に終っている。
この改革は、大御所政治を一掃して享保・寛政の時代に復古することを掲げ、綱紀粛正・倹約励行・風俗是正に力を入れ、とりわけ奢侈の取締りは厳格を極めた。都市民に対しては、改革の結果町人の営業・生活が成り立たなくなって離散し、都市が衰退を極めても一向構わないと公言するなど、領主支配にとって無用なものはその存在を許さないという苛酷な改革が容赦なく打ち出された。その取締りは、日常の衣食住の全般にわたり微に入り細を穿つもので、女髪結、高価な装身具、促成栽培の野菜、高価な料理、玄関・長押（なげし）などを備えた家作等々の禁止が有名なものである。また、風俗の悪化・奢侈の元兇と目された歌舞伎に対して弾圧を加え、江戸三座のうち堺町と葺屋町の芝居小屋を江戸の外れの浅草山之宿に移転させ、役者の旅興行も禁止して、歌舞伎と役者を江戸市中から隔離した。さらに、当時江戸の町地だけでも二百ヵ所をこえていた寄席の取り潰しを図り、結局十四ヵ所のみに制限し、しかも演目を軍書講談そのほか四つに限定するなどして、町人のささやかな日常の娯楽すら奪った。なお、風俗是正の名のもとに出版の統制が強化され、すべての出版物に幕府の検閲を行うことになり、特に当時江戸のみならず全国的にもてはやされた絵草紙・錦絵・人情本に厳しい統制を加え、作者である為永春水・柳亭種彦そのほかを処罰するなどして町人文化に干渉した。このような町人文化や洋学そのほかの思想に厳しい取締りを行なったのが、この改革の一つの特徴である。
さらに特に問題となっていたのは、物価の騰貴であり、その原因はすでに述べた基礎構造の変化に伴う流通構造の変動、文政期以来続けられた貨幣改鋳、凶作・飢饉などにあった。幕府は、物価騰貴の原因を十組問屋仲間などの流通独占による不正な価格引上げにあるとみなし、十二年十二月に株仲間や諸組合などの商人の同業組織の解散を命じた。さらに諸大名が、自藩他藩の国産物を買い占めて物価の引上げを図ることをも禁止した。このように物価を商人や諸藩の人為的な操作から解放し、商人の自由な商取引に任せるならば、必ずや下がると期待したのである。だが物価騰貴の主な原因は上にあげたことにあるし、その上従来の流通機構も混乱したため効果はあがらなかった。このほかでは、町奉行所に諸色掛（しょしきがかり）をおき、町名主のうちから掛名主を任命して、強権的に値段の引下げを命じた。それには、商品の小売り値段の一律値下げ、商人の符帳の禁止、地代・店賃の引下げ、武家奉公人・職人・日雇いの給金・手間賃の公定などがある。これらの措置によって江戸市中は大変な不景気に見舞われ、下層民衆の生活苦は募り彼らの幕府に対する不満は鬱積していった。
農村に対する改革としては、十四年に実施した御料所改革と人返令が主なものである。寛政期以来荒地の再開発、小規模な新開の検地、代官所の綱紀粛正などの措置が採られてきたが、なかなか実効が上がらなかった。そこで代官に、代官所に常駐することを命じた代官在陣令を出し、幕領支配の強化を図った。そして、六月以降、全幕府領を対象として全耕地の収穫量の調査、定免年季明けの村の検見取り、新田畑・低年貢地の年貢増、小規模な切添・切開地などの全新開地の調査などが、代官や勘定所役人の廻村により行われ、徹底した全耕地とその収穫量の再把握を通じての年貢増徴が図られた。だが、農民の強い抵抗にあい、水野の失脚とともに中止となった。また、天保の飢饉以来関東・東北を中心に下層農民が離村して江戸に流入したため、農村の人口減少、江戸の人口増加が進み、農業労働力の不足と飢饉時にすぐに救済の対象となる都市下層民の増大が大きな問題となった。江戸の人口を減らして農村の人口を増やす一石二鳥の政策として、人返令が出され、出稼ぎ人の帰村・帰農を奨励し、他方新規に農村から江戸へ出ることを原則的に禁止する措置をとった。このほか農民に対しては、倹約による自給自足的生活への回帰と農間余業の制限が強制された。
この改革の大きな特徴の一つをなすのは、外患、すなわち対外的危機に直接関わる、ないしそれを契機とした諸政策である。アヘン戦争に関連してオランダ船などから幾つかの情報がもたらされた。十三年には、イギリスがアヘン戦争終結後に日本へ艦隊を派遣する計画を立てているという情報、翌十四年には、アヘン戦争における中国の敗北と南京条約の締結、イギリスの測量艦サマラング号日本派遣計画に関する情報が伝えられ、対外的危機がさらに深刻化した。幕府はこの情報を秘匿しつつ、十三年には対外的紛争を引き起す危険性の高い異国船打払令を撤回して薪水給与令を発令した。そして、諸大名には軍事力の増強を命じ、さらに相模・房総の江戸湾沿岸の防備を川越藩と忍（おし）藩に命じ、その上、下田奉行を復活して羽田奉行を新設するなど、江戸湾防備策を実施に移した。幕府は、高島秋帆を登用して徳丸原で西洋式砲術の演習を行わせ、そしてオランダに西洋の大砲・銃を注文し、さらには蒸気船や蒸気機関車の輸入を計画し、西洋流の軍備の導入によりその軍事力の飛躍的増強を図った。なお、幕府内に西洋流の軍備で装備した大筒組を新設している。さらに十四年六月以降、矢継早に重要政策を打ち出している。六月に、出羽庄内藩ほか四藩に普請役を課して印旛沼掘割工事に着工した。今回の工事は前二回と異なって新田開発を直接の目的とせず、利根川を航行した最大五百石積みの高瀬船が行き違いできるだけの川床の幅をもった、印旛沼から検見川を経て江戸湾に抜ける堀割、すなわち運河の造成を主たる目的としていた。そのような運河造成の目的は、洋学者たちや佐藤信淵らの以前からの指摘や工事担当の目付戸田氏栄やのちに海防掛目付となった井戸弘道の証言から、江戸湾が外国の艦船によって封鎖されて江戸への廻船が杜絶した時に起るであろう江戸の大混乱と幕府支配の痲痺という事態に備え、浦賀水道を通ることなく常総・奥羽の物資を江戸に供給しうる銚子→利根川→印旛沼→堀割→検見川→品川という水運ルートを創設することにあったと推測される。これも水野の失脚とともに、幕府の直営の工事とされ、翌年には中止となった。また、同月に発令された江戸・大坂十里四方上知令は、江戸・大坂周辺の入り組んだ所領関係を整理して幕府領に一元化すること、諸大名の在京賄い料などの系譜を引く飛地を整理して城付け領にまとめること、幕府領の大名預所を解消して直轄すること、などがセットにされた政策である。その目的は所領の錯綜と飛地領であるが故の支配の弛緩を克服し、幕府・諸大名の領地支配の強化を狙っているが、特に江戸周辺の直轄支配は、さきの井戸弘道の証言や『続徳川実紀』が語るように警衛、すなわち対外的危機に対応して江戸周辺の海岸防備と人民支配の強化を意図した、海防政策の一環でもあったと推測される。だが、比較的年貢率が高くかつ先祖伝来の領地であったため、諸大名・旗本はさまざまな由緒を並べたてて抵抗し、領民も御用金・先納金などが領地替えを契機に踏み倒されることを恐れて運動したため、ついに撤回された。水野忠邦は、この上知令問題で孤立して失脚に追い込まれた。なおほぼ同時に抜荷取締りと北海の海防のために発令された新潟の上知は、実施され、新潟奉行が新設された。このような海防その他の積極的な改革諸政策の断行には巨額の支出が見込まれるが、破綻に瀕していた幕府財政の立直し策としては、伝統的な年貢増徴策としてのさきに説明した御料所改革と、大坂町人などに課した百万両を越える御用金以外に見るべきものはなく、財政の立直しにはまったく成功していない。
このようにこの改革は、内憂外患の深刻な危機に対して、先例にとらわれず強権的にしかも大胆に実施されたが、大名・旗本、町人・農民のあらゆる階層の利害と広範囲にわたり著しく懸け離れていたため、激しい抵抗にあって失敗し、かえって幕府の弱体化と幕藩制国家の危機の深まりを如実に示した。
なおこの時期には、深刻な藩財政の危機に直面してなんらかの改革を行なった藩がかなりある。たとえば長州藩では、二年の防長大一揆を契機に改革を開始し、特に村田清風が中心となってからは、下関その他の主要な港に越荷方を設け、瀬戸内海を通行する商船に資金融通するなど、藩自身が商人化したかのような政策を実施して利潤をあげ、藩財政の立直しに寄与した。その一方で、有能な中下級藩士の登用を進め、その藩政への進出の契機を作った。また、薩摩藩も調所（ずしょ）広郷を中心に改革を実施し、三都商人からの巨額の借金を二百五十年賦返済という踏み倒しに近い強硬な方法で整理し、一方で奄美大島の砂糖専売の強化と琉球を介しての密貿易によって藩財政を立直した。佐賀藩では、国産統制の強化と均田制度を試み、水戸藩でも、国産統制と領内検地を実施している。これら諸藩では共通して強硬な手段で借財を整理して藩財政を立直し、その改革の過程で中下級藩士の藩政への進出が見られ、幕末に雄藩として活躍する基礎を築いた。
→上知令（あげちれい），→異国船打払令（いこくせんうちはらいれい），→印旛沼干拓（いんばぬまかんたく），→江戸湾の防備（えどわんのぼうび），→株仲間解散令（かぶなかまかいさんれい），→倹約令（けんやくれい），→人返しの法（ひとがえしのほう），→水野忠邦（みずのただくに），→明治維新（めいじいしん）
［参考文献］
北島正元『水野忠邦』（『人物叢書』一五四）、津田秀夫『封建社会解体過程研究序説』、佐藤昌介『洋学史研究序説』、藤田覚『幕藩制国家の政治史的研究』、青木美智男・山田忠雄編『天保期の政治と社会』（『講座日本近世史』六所収）、大口勇次郎「天保期の性格」（『（岩波講座）日本歴史』一二所収）
北島正元『水野忠邦』（『人物叢書』一五四）、津田秀夫『封建社会解体過程研究序説』、佐藤昌介『洋学史研究序説』、藤田覚『幕藩制国家の政治史的研究』、青木美智男・山田忠雄編『天保期の政治と社会』（『講座日本近世史』六所収）、大口勇次郎「天保期の性格」（『（岩波講座）日本歴史』一二所収）
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（こうがい）・きせるの売買禁止，早作り野菜やぜいたくな料理の販売禁止など，町人の日常生活を厳しく規制するほか，芝居小屋を郊外に移転させたり寄席を閉鎖するなど，風俗匡正に名をかりて庶民の娯楽にも制限を加えた。江戸の町奉行に抜擢（ばつてき）された鳥居耀蔵（ようぞう）は，市中に隠密を放って違反者の摘発に努め，禁を犯した者には厳罰で臨んだため，市中は火の消えたようになった。
