祝祭日

日本では、1948年（昭和23）に「国民の祝日に関する法律」（昭和23年法律178号）が制定され、旧来の「祝日大祭日」を廃して、新たに国民の祝日として元日（1月1日）、成人の日（1月15日。2000年より1月第2月曜日）、春分の日（3月21日ころ。法律上は「春分日」）、天皇誕生日（4月29日。現在は12月23日）、憲法記念日（5月3日）、こどもの日（5月5日）、秋分の日（9月23日ころ。法律上は「秋分日」）、文化の日（11月3日）、勤労感謝の日（11月23日）の9か日とした。しかしその後、建国記念の日（2月11日。法律上は「政令で定める日」）、敬老の日（9月15日。2003年より9月第3月曜日）、体育の日（10月10日。2000年より10月第2月曜日）、みどりの日（4月29日。2007年より5月4日）、海の日（7月20日。2003年より7月第3月曜日）、昭和の日（4月29日）、山の日（8月11日）が制定されて、合計16日になった。「主権在民」という新憲法の趣旨に即しての全面的改定で、皇室祭祀の定例日を中心に制定された明治期の祝祭日を一掃した形である。名目上はすべて国民的記念行事の祝典日とはなっているが、おおむね民族的伝統とはかかわらぬ「名ばかり」の存在に近く、国民一般も休日を楽しむ程度で、別段国民あげての行事や祝典もみられず、民間一般の年中行事とも無縁の存在がほとんどである。またこの「日取り」の選定には従前の祝祭日の影響が強く残り、ほとんどが名目の変更にとどまっているといわれるのも無理はない。それは明治初期の国家的祝祭日制定の事情にも根ざすところである。
いうまでもなく日本の祝祭日は明治初頭「近代国家」の発足とともに制定された。1873年（明治6）に旧来の「五節供」の祝日を廃し、「神武（じんむ）の昔」に返るという主旨でおもに『延喜式（えんぎしき）』などの規定に従って皇室祭祀の日時を定め、これに基づいて国家意識を高揚させるため、祝祭日の制を設けた。旧来の旧暦を廃して新暦（太陽暦）を採用するのと期を一にしていた点も重要であり、旧暦による五節供その他の民間行事の圧迫禁止を一時強行したのでもあった。ともかく、こうして祝日として新年節（四方拝（しほうはい）、1月1日）、紀元節（2月11日）、天長節（てんちょうせつ）（天皇誕生日）、大祭日としては元始祭（げんしさい）（1月3日）、新年宴会（1月5日）、春季皇霊（こうれい）祭（3月21日ころ）、神武天皇祭（4月3日）、秋季皇霊祭（9月23日ころ）、神嘗祭（かんなめさい）（10月17日）、新嘗祭（にいなめさい）（11月23日）と、先帝崩御日（明治天皇祭、大正天皇祭）とが定着した。そして明治天皇祭の消失後は、そのかわりに新たに「明治節」（11月3日、明治期の天長節）を祝日に加えて、1945年（昭和20）に及んだわけである。つまり、すべて「祭政一致」の趣旨からか、「皇室祭祀」を国民一般に推し及ぼす形で明治期の祝祭日は制定され、しかも祝日には官庁・学校では形のうえでは厳粛な行事が一斉に執り行われてきた。しかし一般国民の間には、なお村祭り、農耕儀礼、祖霊祭祀などに根ざす伝統的年中行事のほうが生活に密着した存在であったから、国家的要請による祝祭日は実質的には国民生活には浸透しなかったといってよい。陸・海軍記念日などの戦捷（せんしょう）記念日その他の制定もあったが、同じく国民生活には根を下ろさぬ形のまま経過した。とくに天長節や紀元節（建国記念日）などは西欧諸国の例に倣っての制定で、まったく民族的伝統にはなじまぬところといってよかった。
明治以前の日本には、近代的国家観念は存在しなかったから祝祭日の制もない。しかし時の主権者の執り行う祝祭行事がおのずからその意味をもった。それゆえ、古代律令制（りつりょうせい）国家における宮廷祭祀行事は、参与する者こそ宮廷貴族に限られはしたが、国家的祝祭儀礼にほかならなかった。『延喜式』には「大祀（たいし）」として践祚（せんそ）、大嘗祭（おおにえのまつり）、「中祀」として祈年（としごい）、月次（つきなみ）、神嘗（かんなめ）、新嘗（にいなめ）、賀茂祭（かものまつり）、「小祀」として大忌（おおいみ）、風神、鎮花（はなしずめ）、三枝（さいぐさ）、相嘗（あいなめ）、鎮魂（たましずめ）、道饗（みちあえ）、園韓神（そのからかみ）、松尾、平野、春日（かすが）、大原野などの祭祀を定めている。これらが明治期復興の皇室祭祀にも大きく影響している。
中世以後の武家社会では将軍家（幕府）の家祭が祝祭日の形になり、民間の伝統的節供行事と中国の節日儀礼を習合した形で、宮廷儀礼とは別個な行事体系が生成した。いわゆる「五節供」の制で、室町期にいちおう成立した形が江戸幕府に引き継がれ、1616年（元和2）の制令などで、いわゆる「五節供」の式日の制が確定した。歳首（さいしゅ）（元日）をもっとも重い「式日」として、上巳（じょうし）（3月3日）、端午（たんご）（5月5日）、七夕（たなばた）（7月7日）、重陽（ちょうよう）（9月9日）の「五節（ごせち）」を定め、そのほかに嘉定（かじょう）（6月16日）、八朔（はっさく）（8月1日）、玄猪（げんちょ）（10月10日）と、歳暮の諸祭日を加えた行事体系である。この行事体系は民間の古い農耕儀礼（とくに稲作）の系列とも習合しやすいものがあり、要は中国伝来の陰陽道（おんみょうどう）を媒介にして、旧来の農耕儀礼と伝来習俗との習合が無理なく行われて定着したといってよい。ともかく、明治以降の明治国家の祝祭日規制は、こうした伝統的な五節供中心の制を一挙に廃絶させて、古代の宮廷儀礼を復旧して国民に推し及ぼそうとする一方、西欧諸国に倣って元首の誕生日や建国記念日を加えたものゆえ、国民生活に同化することは少なかった。そして改定後も、日本の祝祭日はまだ真に国民（民族）意識に密着した存在とはなっていないとみてよい。
[竹内利美]

現在諸外国のおもな祝祭日は、欧米諸国ではキリスト教関係の聖祭日の伝存にあわせて、各国の成立・発展にかかわる歴史的記念祝典日が主体をなし、王政の形をとどめる国では国王や女王の生誕日なども加えられている。西欧キリスト教国では、とくに、1月6日（主の公現日）、復活祭（春分後最初の満月後の日曜）、聖霊降臨祭（復活祭後の第7日曜日）、聖ヨハネ祭（6月24日）、聖母マリア生誕の日（9月8日）、万聖節（ばんせいせつ）（11月1日）、クリスマス（12月25日）といった聖祭日の体系が一様に伝存されて国際的祭日の姿を呈している。そしてクリスマス（キリスト降誕祭）には古い北欧の冬至祭（太陽の復活日）が、またイースター（復活祭）が春分後の最初の満月をめどに祝われるのには、古い農耕儀礼としての播種（はしゅ）の祭りがその「下染め」をなしており、労働者の祭典であるメーデー（5月1日）にもかつての農民の5月祭（メイポール祭）の伝統が残っているといわれる。ギリシア・ローマの古代国家以来、国家的な記念式典を民衆の歳時的祭祀習俗と合致させて執り行ってきた伝統によるとみられ、また国家の成立、指導者の生誕などの記念日をこうした伝統的祝祭日に習合させた例も少なくなかった。
しかし近代国家の祝祭日の主体は、国家の独立、革命達成、戦勝記念などの歴史的記念祝典日で、それぞれの国柄の特徴がよく看取される。アメリカ合衆国のワシントンデー（2月第3月曜日）、メモリアルデー（戦没者追悼記念日、5月最終月曜日）、フラッグデー（国旗制定日、6月14日）、コロンブスデー（10月第2月曜日）、ロシアの祖国防衛の日（2月23日）、国民統一の日（11月4日）、戦勝記念日（5月9日）、あるいはフランスの革命記念日（バスチーユ奪取記念日、パリ祭、7月14日）、第二次世界大戦終戦記念日（5月8日）といった形である。第二次世界大戦後に独立した新興国家ではいずれもその独立記念日、解放記念日が祝典日の中枢に据えられている。中華人民共和国など伝統の古い国家でも国慶節（建国記念日、10月1日）をはじめ人民解放軍建軍記念日（8月1日）、青年節（5月4日）、児童節（6月1日）といった新しい記念祝典日の系列に一新している。なお、クリスマス、イースター、バレンタインデー（2月14日）などのキリスト教聖祭日はまったく国際的な祭日であり、仏教関係の釈迦（しゃか）誕生日（灌仏会（かんぶつえ）、4月8日）、涅槃会（ねはんえ）（2月15日）、イスラム教のムハンマド（マホメット）生誕祭その他の祭典日も同様の形を示している。そのほか近年になって新しく国連平和デー（10月29日）、国際女性デー（3月8日）、ユネスコ憲章記念日（11月4日）、ナイチンゲールデー（5月12日）、母の日（5月第2日曜日）、メーデー（5月1日）など新しい国際的祝典記念日も加わってきている。
[竹内利美]