都道府県および京都市凡例
北海道の凡例
- 明治2年8月に設置された北海道の版図を対象とし、道南（渡島支庁・檜山支庁）、道央（後志支庁・札幌市・石狩支庁・胆振支庁・日高支庁・空知支庁）、道北（留萌支庁・上川支庁・宗谷支庁）、道東（網走支庁・十勝支庁・釧路支庁・根室支庁）の順に配し、各支庁の市町村は地理的・歴史的関連性を重視して配列した。
- 基本項目は、近世では和人地（松前地）の町村項目、蝦夷地のアイヌ語地名項目・場所名項目、近現代では明治2年以後の行政地名（国郡・町村名）項目である。各市町村の字名や町名は、近世から都市化していた地域、近代の早期に都市化をみた地域を除いて立項対象とはしていない。また立項した地域も対象年代は昭和30年を下限とし、該当地域の沿革上、最もふさわしいと判断される時期の呼称を選んだ。そのため立項基準は一定ではない。
- 近世の和人地の村名項目は天保郷帳、町名項目は村鑑・地誌・絵図類、明治期の町村名項目は明治6年の「地誌提要」、同9年の大小区画沿革表、同12年の郡区沿革表、同20年の「地方行政区画便覧」、同30年代の「状況報文」などに依拠して立項した。町村名の読み方は「地誌提要」、大小区画沿革表、「事業報告」、「状況報文」などを参考にしつつ、現地の慣行を優先させた。大正期以後の行政地名とその読み方は、おおむね行政の定めるところに従った。
- アイヌ語地名は、近世の地誌・紀行文等の文献や絵図類に記録されているもののうち頻度の高いもの、近代の町村名や自然地名の漢字表記に引継がれたものを主として選び、項目表記には片仮名を用いた。なお同一地名でも記録者により表記はまちまちなため、諸要素を勘案して妥当と判断される表記を選んだ。ただし転写として正確か否かは考慮していない。また近世に記録されたアイヌ語地名の祖形復元や語義・語源解釈は、秦檍丸・上原熊次郎・松浦武四郎らの近世期に唱えられた説を紹介するにとどめ、近現代の説は取上げず、新たに行うこともしなかった。アイヌ語地名項目解説の眼目は、近世の文献・絵図類の情報（表記・内容）をできるだけ多く正確に提供することにあるためである。なお道南の和人地の地名は15―16世紀頃からアイヌ語地名の漢字表記化や日本語による命名が始まっていたと推定され、立項地名がアイヌ語に由来するか否か判断が難しいため、そのことには言及しなかった。
- 項目とした地名の異記・異訓は本文中に記した。村名・町名の読み方と現行行政地名の読み方（おもに「国土行政区画総覧」に依拠）とが異なる場合は、項目名と［現］表示の双方に振仮名を付した。
- 現行の支庁・市町村名のなかには文中で振仮名を省略したものがある。また振仮名を省略した支庁・市町村名と同表記・同訓の諸地名や著名な自然地名などには振仮名を付さなかった。
- 年号表示の原則は、明治2年8月の北海道成立までは、和人地では和暦を優先させて西暦を括弧内に補い、蝦夷地ではその逆とした。同年9月以降は和暦を優先させた。ただし総論や一部の項目では記述内容に応じて適宜使い分けた。
- 本文中で使用した史料・文献のうち、略称を用いたものや重要なもの、頻出するものは文献解題に取上げた。また著者・成立年・所蔵先などを省略し、文献解題に譲ったものもある。
- 寺社の名称（表記）・宗派は、「北海道宗教法人名簿」（平成9年度版）によったが、適宜現状に合せた場合もある。